日本の母は息子の性処理係、毎日新聞が捏造記事111

社会的な正当性を欠いたマスゴミ利権については、誰かしらが可能な方法と手段をもって
持続的かつ徹底的に追及し、かつ国民に広く知らしめて行く必要がある。
マスゴミ各社が、相互批判能力を欠いた互助組織である事がここまで明白化したからには
日本の主要産業である金融業や自動車産業、電機業界を襲ったのと同様の徹底的なリストラなり
業界再編なり経済的な側面からの健全化もしくは封じ込めの動きが具現化されていかなければならない。
経済的な動きは当然政治的な動きとリンクせざるを得ない。
個人的には、右派的なスタンスは好まないのだが、しかし、この際、
そのような左右の政治観の違いなどどうでも良くなりつつある。
官僚共同体との利権の共同配分を行っている姑息かつ卑劣な業界については、
官僚改革と不可分の形で、徹底的な利権解体の対象とならなければならない。
このままマスゴミ側が、自浄化への誠意も見せようとせず、利権守護のための動きを継続するのなら
この業界は、市民および国民に敵対する反社会的な業界として措定しなければならない。