また被告の毎日新聞と朝日新聞についても、怒りを通り越して恐怖すら感じます。
当時この記事を掲載した毎日新聞は
「新 聞 に 真 実 を 報 道 す る 法 的 な 義 務 は な い 」(p.69)
と言い、新聞社であることを自ら否定しました。
また本田勝一氏の「中国の旅」を何の検証もなく掲載し「百人斬り」を復活させた朝日新聞は今、
著者が映画「靖国」への国からの助成金が適切か否かを検証しただけなのに
「映画公開前に見せろと言った」と誤報し、著者が映画公開に圧力をかけたかのような印象を広めました(WiLL 2008年6月号 p.102〜)。
よほど被告とされたことが憎いのでしょう。
それにしても、なぜ日本国に対する名誉毀損を、
国ではなく一私人が晴らさなくてはいけないのでしょうか。
私は、国家や国民の名誉が毀損されたら、国家が全力をもって戦うのが常識だと信じています。
しかしわが国は、数々起こされている戦後賠償訴訟について、
その事実関係すら争わないという体たらくです(p.21)。
著者は、国家の名誉回復は裁判ではなく政治の場で行なうしかないと決意し、衆議院議員になりました。
つまり、わが国の名誉回復は、私たち日本人一人一人にしかできないのです。
「百人斬り裁判から南京へ」amazonレビューより
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