【スポーツ】日本スポーツ界を支えるのは、だれなのか？今後は、強化と普及「地域」主役に

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強化と普及「地域」主役に

これから日本スポーツ界を支えるのは、だれなのか。そのキーワードは「地域」――。

２００８年北京五輪陸上男子４００メートルリレーで銅メダルを手にした朝原宣治は、引退後も走っている。今年４月、兵庫県西宮市で陸上クラブを発足させた。
集まったのは小学生から大学生までの約１２０人。トップレベルの指導者による一貫指導は、選手にとって魅力的だ。

目指すのは、かつて留学したドイツの地域クラブだ。練習拠点だった「シュツットガルト」はサッカーで有名だが、陸上やハンドボール部もある。
「学校の外でこんなにスポーツが盛んなんだ」と驚いた。スタジアムや体育館が開放され、トップ選手のほか、子供からお年寄りまで、誰もがスポーツを楽しんでいた。

クラブの対抗戦ともなれば、家族で声援を送る。「スポーツが身近にあるから、ドイツは五輪でも強い」。強化と普及が表裏一体となっているスポーツ大国の底力を感じた。

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「違う」と朝原は思う。日本の場合、子供がスポーツに触れる場は学校だ。だが、問題は少なくない。少子化が進む中、学校単位でチームを組むため、団体競技ができないケースが増えている。
また、小学校、中学校、高校、大学と学ぶ場が移ると、指導者も変わり、選手は一貫した指導が受けられない。卒業後に企業の支援を受けられないと、引退に追い込まれてしまう。
朝原は「選手が環境に振り回されている」と感じる。

「政府がイニシアチブを取って、選手がずっとスポーツに親しめるネットワークを作ってほしい」と願っているが、待っていても何も変わらない。まずはできることから、と発足させたクラブ。
「ここから世界に羽ばたく選手を育てたい」。これからも朝原は走り続ける。

（つづく）

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今の環境を改善するため、スポーツ基本法の成立が求められている。日本スポーツ界の“憲法”となる存在。文部科学省が検討している法案には、「スポーツ権」が書き込まれる方向だ。
「すべての人がスポーツを楽しむ権利」――これを守るため、地域のクラブを中心に、国がスポーツの強化と普及に力を入れることになる。

「法律の裏付けがあれば、しっかり予算を付けられる」と文科省幹部。すでに５回目のヒアリングが終わり、来年の通常国会に法案を提出する準備が進んでいる

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