Jリーグ2部(J2)の大分はリーグから6億円を借り入れ、どうにかチーム存廃の
窮地から脱することができたが、融資の完済とクラブ債務超過を
解消しない限り、J1に昇格できないことになった。
大分は昨季、成績不振で8季ぶりにJ2へ降格。大手スポンサーの撤退や監督、
選手への人件費などで経営も悪化。実質債務超過額は9億円以上に膨れ上がり、
溝畑宏社長が引責辞任した後は、県とJリーグが中心となり再建を進めてきた。
広瀬勝貞大分県知事は「トリニータは県民の財産」と話し、積極的な支援を表明。
リーグから策定を求められた再建計画は県が派遣した現社長の青野浩志氏らが主導、
4年間で負債の解消を目指す。また、県は県民、行政、経済界に呼びかけて
「大分トリニータを支える県民会議」を設立。参加団体にシーズンチケットの
購入目標を設定するなど、収入確保にも動いた。
昨年末には広瀬知事が青野社長ら新経営陣を指名するなど、まさに県とクラブは
「一心同体」で動いてきた。収入の柱であるシーズンチケットは、J2降格にもかかわらず
2月末時点で7519席と前年並みの売れ行き。だが、再建計画の目標である
1万3000席には届いていない。
再建の第一歩を踏み出した大分。今後、チーム名の由来となった県民、企業、行政の
「三位一体(トリニティ)」をどう実現するかに、力を尽くさなければならない。
http://www.jiji.com/jc/c?g=spo_30&k=2010030900066