【サッカー】Ｗ杯招致　ハードル下げても立候補減　前回の０２年W杯と比べ、冷めた空気

会場候補などが決まり、日本のＷ杯招致活動が本格化する。
招致委員会の作業を取り仕切る日本サッカー協会の田嶋幸三専務理事は
「このご時世で、１３の会場候補が挙がったことはありがたい」と胸をなで下ろした。
しかし、立候補のハードルを下げたにもかかわらず、
手を挙げた自治体は２００２年日韓大会招致時の１５を下回った。

招致委は財政が厳しい自治体が手を挙げやすいように配慮をした。
０２年大会招致の際は国内会場に立候補した自治体に
２億３５００万円ずつの負担金を求めたが、今回は全くない。

１９９１年に招致委員会を設置し、９６年に開催が決まった０２年大会に比べ、
今回は１２月に開催地が決まる短期間の招致レース。前回約８９億円かかった
招致費用は１０億円規模に抑える方針だ。自治体負担は、会場候補から１００万円、
キャンプ候補地から１０万円の登録費だけ。日本協会が５億円を拠出し、後は協賛金で乗り切る。

自治体の厳しい財政事情を反映してか、７競技場が新設された前回に対し、現時点で新設計画は１。
その熱気の差は比較のしようもない。開催条件である開幕戦、決勝の８万人収容の競技場も具体化しておらず、
候補の中には入っていない。ある自治体のサッカー関係者は
「日本でやることがほぼ決まっていた前回とはやはり違う」と冷めた空気だ。
イングランドなど欧州の優勢が伝えられる中、日本は極めて苦しいレースを強いられそうだ。

[ 2010年01月14日 21:42 ]
http://www.sponichi.co.jp/soccer/flash/KFullFlash20100114129.html