Jリーグが来季から、J1クラブのトップチームの登録選手数を最大25人に制限する方針を
固めたことが1日、明らかになった。
世界的不況が続く経済状況下でクラブ運営のスリム化を促すトップチームの
“少数精鋭化”はユースチームとの連携強化が不可欠となり、若手の出場機会増につながる。
今オフから導入する国際サッカー連盟(FIFA)基準に沿った移籍制度とともに、
来季はクラブ運営の在り方が様変わりしそうだ。
Jリーグが来季から導入予定の新ルール案が1日までに固まった。
J関係者によると、試合出場が可能な1クラブあたりの登録選手数を現行数から
「25人以内」に制限。国内移籍に伴う移籍係数を今オフから撤廃するFIFAルールの
新導入と合わせ、早ければ今月12日のJリーグ実行委員会、19日の理事会に諮られる。
目的は第一に、世界的不況の中で各クラブの運営のスリム化。現行では「25人以内」
までの保有が可能な「A契約選手」に加え、「B契約選手」「C契約選手」がシーズン
途中で「A契約」となればそのままトップ登録が可能。
つまり資金力があれば事実上無制限だが、関係者は「クラブが“とりあえず”で
選手を保有している時代ではない。どんな世界でもいい人材が残る」と質の
向上を期待する。
第二の目的に、若手の出場機会増を期待する。トップチームの登録を制限することで、
ケガ人発生などの緊急時はユースチームから昇格させるなど下部組織との
連携強化が不可欠となる。
現状では高校や大学卒業間もないJ選手の出場機会が少なく、3戦全敗を喫した
昨夏の北京五輪では「23歳以下選手の実戦不足」も課題とされた。
しかし「必然的に若手にチャンスが出てくる。活性化することで選手のだぶつきも
なくなる」との効果が期待されている。
ソースは
http://www.chunichi.co.jp/chuspo/article/soccer/news/CK2009050202000125.html