ベストセラー漫画、"嫌韓流”の続編はさらに過激に！

　★日本人自身が誤解しているのは“なぜ”か？

中国や韓国と日本を比較した時、大きく違うものの一つは言論の自由度である。

中国は、日本や韓国と違って共産主義国家（独裁国家）なので
言論封殺は統治のための絶対条件だ。（独裁国家では古今東西どこも同様）

しかし韓国は、仮にも民主国家を騙っているにも関わらず
憲法に思想の自由が保証されていないし、ＯＥＣＤ加盟国で初めての
自由言論弾圧監視対象国に指定されるほど政府が国民の思想に
介入する国なのである。

このように自分たちの国を言論弾圧で統治をする者たちが、
日本のように自由に情報を得て自分で判断することを権利として
認めている国を脅威と考えないわけがない。

もともと「宗主国と属国」の関係だった中国と韓国は
ここにきて『反日感情を利用する』という政策においては利害が完全に一致。

中国と韓国は反日工作の共同作業を始めることになる。
この場合の「反日工作」とは、
「日本人による潜在的な反日感情・否定感情を作ること」を意味する。
つまり日本を『内側から弱らせる』という冷戦における常套手段である。


「日本人に反日感情を抱かせる工作」というと
いまいちピンとこない向きもあるだろう。

もちろんあからさまに反日を叫んでも自分の国なのだから逆効果である。
捏造のプロのやりかたはもっと地味でコツコツとした方法で、
しかも確実な効果が出るものである。



まず、彼らは海外（日本など）の“メディア”に影響力を持つことにした。

★日本のメディアの姿

最近、こんな一見「正論っぽくみえる」聞き心地の良い言葉で

中国や韓国を擁護する胡散臭い報道を目にすることがないだろうか？

例えば、

　「争いは何も生まない。日本は大国なのだから、
　　役に立たない竹島など韓国に与えて友好を築く方が得ではないか」

とか、

　「日本がアジアで認められるためには慰安婦への謝罪と賠償が必要なのだ」

とか、

　「友好と平和のために周辺国の感情に配慮するならば靖国参拝を止めるべきだ」
などなど。

日本の領土を他国に与える義理はないし、次は対馬もよこせと言ってきてる。
既に日本はアジアで充分認められてるし、慰安婦には謝罪も賠償も済んでいる。
靖国参拝について内政干渉などを許せば日本は独立国とはいえないし、
それ以前に戦犯の赦免も済んでいるし文句を言われる筋合いは何もない。


日本の報道、なにか違和感がないだろうか？

結論からいえば、日本のメディアは（大手メディア限定ではあるが）
ほぼ全て朝鮮の政治的影響を明確に受けている。
日本の場合、全国ネットのテレビ局や全国紙新聞には
『菊と鶴のタブー』という２大タブーがある。

菊は“皇室”のことで、鶴は“創価学会”のことである。

さて、「創価学会」というと、みなさんのほとんどは
「聞いたことはあるけどよく知らない」という印象ではないだろうか。

これは朝鮮の利益を守るためにそのようになっている。
この創価学会の代表は『池田大作』、本名『成太作（ソンテチャク）』という
朝鮮籍の在日朝鮮人で、創価学会の『言論部』という組織が日本国民の
情報元であるテレビと新聞に対して、母国朝鮮のための激しい干渉を
している。そのため皇室と並んで創価学会がタブーとされているのだ。


具体的な支配構造を説明する前に、まず、創価学会というものは
一義的には単なる宗教団体だが、宗教だけでなく幅広い分野に干渉し、
公明党と密接な関係がある極めて政治色の強い工作組織である。

この密接な関係というのを単に「公明党の支持母体が創価学会」とだけ
認識する人も多いが、実は少し違う。
「創価学会が公明党の実体」なのである。

一時期は強引な宗教勧誘が話題になったが、それらの勧誘で
「池田大作と北朝鮮の金正日が親しげに対談する布教用ビデオ」などが
使われていたことからも政治的意図の存在は明白である。
彼らの目標を簡単に説明すれば、
「日本という国の中に、独立した朝鮮国を作ること」であり、
最終的には「その朝鮮国を拡大して、日本の体制を変えること」である。

具体的にいえば、
政治面では、公明党が政権を樹立することを目標にし、
精神面では、日本中を学会員（池田の弟子）にすることを目標にし、
経済面では、学会系企業が財界を支配することを目標にし、
その他、行政、司法、マスコミ、教育、芸能等々の要所要所に学会員を
送り込んで日本国の機構を掌握することである。

そのために在日朝鮮人等の『外国人参政権』を日本に
認めさせる工作が現在も彼らの手によって着実に進められている。

この創価学会、先ほど述べたように、（全国紙では）記事を発信することが
一般にタブーとされているという不思議な位置づけが特徴的である。

例えば、平成１６年『ヤフーＢＢ個人情報流出事件』の主犯格２名が
創価学会員だったことは結局大手メディアからは報道されなかったし、
平成１１年『東京都立川市学会施設内殺人未遂事件』では当該施設を
「団体施設」、当事者たちを「団体職員」とだけ報道し創価学会の名前は
最後まで隠し通された。（雑誌等の中小メディアでは報道された）

これは創価学会が日本の大手メディアに影響力を持っているために
可能になっていることなのだが、

それでは“なぜ”そのような強い影響力を持っているのだろうか？

それを説明するためには、まず、『新聞』の話をしなくてはならない。

このメディア支配の影響力は公明党と創価学会の発行する
それぞれの新聞を合わせることで生まれている。
これは２紙の新聞の“記事”が持つ影響力だけの話ではない。
“印刷”を通じて、大手新聞全紙に関係している。

あまり知られていないことだが、全国第３位という甚大な発行部数を持つ
創価学会の『聖教新聞』と、政党新聞にも関わらず聖教新聞の約半分に
匹敵するほどの膨大な発行部数を持つ公明党の『公明新聞』の２紙は、
“自前の印刷工場”を持っていない。

それをどのように印刷しているかというと、実は全国紙を発行する新聞社の
印刷工場の空き時間を“買って”全国大手各社の工場で印刷している。

それがどのような意味を持つかといえば、
この『聖教新聞と公明新聞をあわせた２紙の賃刷り』というもので
『産経、朝日、読売、毎日』など全国数十社の大手新聞社にとって
朝鮮が数億円規模の大スポンサーになっているということである。

また、そのグループ企業である『フジテレビ、テレビ朝日、日本テレビ、
ＴＢＳ』にも同様の影響力が及び、さらにテレビには一社提供番組等の
莫大な広告利権を与えることにより民間メディアをほぼ全て囲ってしまった。
加えてＮＨＫも、予算や決算に国会の決議が必要であり、与党の一角に
公明党があることで日本のメディアは完全包囲されているのである。

（※産経新聞、読売新聞、フジテレビなどは中ではまともな方である。
　　逆に毎日や朝日は中国や朝鮮に制圧された最悪の工作新聞である。
　　ただ、どちらも創価学会に関する報道をしないという点では同じである）

こうして日本では創価学会と在日朝鮮人関連の情報は「雑誌」などの
中小メディアでしか知ることができなくなった。（政治家のスキャンダルの
ほとんどが「雑誌」などから発覚するのとよく似た構造。まだ現時点では
雑誌のジャーナリズムは圧力では握りつぶせないことが多いらしい）

ここでいう中小メディアとは『中規模・小規模の新聞や、ローカルテレビ、
雑誌、インターネット』などの朝鮮の影響が及ばないもののことである。

ちなみに創価学会の記事で販売部数が跳ね上がることもあってか、
いまだに圧力に屈せずに創価学会の記事を載せ続けている週刊誌の
ジャーナリズムに対して、創価学会が放置・容認してるかといえば
全くそうではなく、実は今までも水面下で熾烈な攻防戦が繰り広げ
られてきた。

創価学会の言論部は、批判記事を書くジャーナリストやライターに対して
深夜に及ぶ執拗な抗議電話や一日に５００通の投書を行ったり、広告の
大量出稿での抱え込みを画策したり、創価学会のお抱えの大作家から
直接圧力をかけたり、裏から手を回して出版差し止めや取次ぎ拒否をして
店頭に本が並ばないようにしたりしていたことが有名だが、昭和４４〜４５年の
『言論出版妨害事件』によりその手の実力行使が明るみに出たのを受けて、
今では攻撃手段を「名誉毀損を理由にした司法攻撃」に変えている。
それを幇助するために施行された法律が『個人情報保護法』であるという。

こうして日本のメディアで在日朝鮮人を含む朝鮮に関連した犯罪や工作を
報道することは著しく難しくなった。今後それらの記事が国民の目に触れる
かどうかは全国紙グループから独立した雑誌社・新聞社・ローカルテレビの
関連会社の努力次第である。

公明党や創価学会よりタチが悪いのが民主党と朝日新聞である。

民主党は、完全に中国の犬であり、日本を切り売りしようとしている。
朝日新聞は、中国共産党の機関紙・人民日報とほぼ同内容の
社説を書いて日本を批判し続けている。

要するにソ連崩壊と同時に消えた悪名高き社会党と同様の共産思想を
今は中国を支持する民主党が継承しているのである。（※後述する）

民主党の副代表である岡崎トミ子議員（社会党出身）などは大胆にも
韓国の反日デモに「本人自ら」参加している。