行き詰まる交渉をよそに、ガ大阪側は着々と準備を進める。日本サッカー協会などの協力を得て、天皇杯の準々決勝以上の試合や各年代の全国大会に加え、日本代表戦などで年間約70試合を開催するめどを立てた。
寄付金を集める団体のトップには、日本サッカー協会の川淵三郎名誉会長に就任を打診している。
ただし、団体が実際に募金活動をするには、新スタジアムの受け入れ先となる自治体の議会の承認が必要。
ガ大阪は吹田市の12月議会での議案提出を目標にしていたが、吹田市幹部は「土地の賃貸料の話がクリアされないと進まない」と見送られた。
ガ大阪側が早期決定を焦るには理由がある。交渉が長引けば長引くほど、スポンサー企業からの出資が不透明になるからだ。
100億円を見込む企業からの寄付のうち、80億円以上を確保したものの、各企業とは募金開始時から2年度に分けて会計処理してもらう約束になっており、計画が延びた場合の保証はない。
ガ大阪幹部は「各社の担当者が新スタジアムに理解のない人に交代してしまえば、話が後退する可能性もある。いつまでも待っていられない」。打開策が見つからないまま、5日にはJリーグ最終節を迎える。
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