マスコミの 「盗聴／盗撮」 は許されるの？その３

そして日本では中学卒変質者がただで乗っ取ってしまったのです。
もちろん暴力団でもなんでもなくお金とは関係無くなっています。
郵便局の集配、internetのプロバイダーのsystem担当から、NTT、警察官検察事務官
（キャリアの検察官ではありません)、教育委員会から
市役所の職員から商店まで あらゆる職業、あるいは全然働く気の無い人までいわゆる
くそまじめ以外の人、国民の相当のパーセントをしめる普通の人を組織化しているのです。
この組織化は組織化という言葉そのものですが、政党や学校、会社とかの組織化とはちがいます。
進んで付きまといを嫌がらせを悪いことと全く思っていない連中なのですが警察や新聞が取り上げる
組織暴力団にはいっていないがピストルを入手できるところのいわゆる一般市民とも全くちがうのです。
防犯協会のようなものをつくっているごく普通の商店街では9割以上が進んで付きまといに参加しています。
一般社会の少数者なのではなく、相当の割合が、少数派ではない相当の部分が証拠が残らないから、
あるいは悪いこととそれこそ全然おもわず、中学卒の奴に協力するコントロール下にあるという信じがたい
が、少し良く考えれば、現代社会では一人から10人、10人から100人、100人から1000人と連絡網を
組み立てられるのは、近隣や付き合いを通して簡単にできるのは人間社会では簡単です。
富士銀行の東大卒でそうゆうことをやっているのがいますが、銀行の機密情報を漏らしませんが、
知り合いといつどこでどうゆうことがあったとか機密情報とはいえないゴシップ類をながします。
銀行窓口の女性でそうゆうことするのはまずいません。
医者で中学卒のそいつに協力しているのはかなりいますし、看護婦にみせかけて情報をもらすのはいますが、
若い看護婦でそうゆうことをするのはまずいません。
この被害を訴える人は思い込みで精神異常ではないかと疑われるようなこう妙なやりかたですが、
被害者の動静を24時間監視把握できること。および非常に多数の協力者からなりたっていること。
更に郵便電話とか通信機能を完全にコントロール・特に妨害できることが特徴です。
郵便や電話はいくらcomputerがすすんでも機器のコントロールは最終的には職員があたっているわけですから
集配とかで完全に情報が取れるだけでなく、一時的に故障みせかけて通話妨害をするわけです。
保守故障係が故障をおこしてまた何かの理由をつけて直してしまいます。
法律的に証拠が残るような形はとらず、業務用無線と音声による、人間によるアナログが特徴で、
特殊音波集音sysytemが基幹だということです。