橋下「NYTは朝日と同じ売国新聞」

【ニューヨークタイムズ（ＮＹＴ）の大西哲光の正体】

朝日新聞とのマッチポンプで極左妄想記事を書いて、嬉々として反日報道を
行っているのが、ニューヨーク・タイムズ東京支局長の大西哲光である。
もちろん、その記事は朝日新聞同様、病的な偏向と反日に溢れており、
そういう記事を好んで書く性向は、彼が日本人ではなく、実際には
朝鮮人であることに由来している。

http://asahi.kirisute-gomen.com/onishi.html


大阪市役所に海外メディアも　橋下氏に「日本のリーダーになる？」
http://sankei.jp.msn.com/west/west_affairs/news/120830/waf12083016050011-n1.htm

橋下市長　外国人記者2人質疑応答、NYタイムズ TIMEマガジン Youtube
http://www.youtube.com/watch?v=WOnhDVIwNnU

>>2なら自販機蹴ってやるｗｗｗ

ｂｙトンキン

YouTubeで「新唐人テレビ」を検索してみてください。
それを見ると中国人も中国の民主化を望んでいる事がわかります。

新唐人テレビは中国の民主化を望む中国人自身によるテレビ局で、海外に拠点をおき、
中国共産党の圧力に屈する情けない日本のマスゴミよりもよっぽど有益な情報を報道しています。

日本語による吹き替えも毎日アップしています。
日本では中共の圧力により報道出来ない、中供の悪事を暴くニュースが
沢山取り上げられています。
新唐人テレビのような勇気ある報道機関を広める事で、中共の圧力に屈し、真実を伝えない
日本のマスゴミの不自然さ、情けなさを浮き彫りにする事にもなります。

さらに新唐人テレビを衛生放送を使って中国国内に放送する計画まであります。
これはある意味、中国共産党に対する強力な「兵器」です。

新唐人テレビを日本や在日中国人の間に広めて、中共が日本に戦争をしかけてくる前に中共を内部崩壊させましょう！

橋下の子供7人
(現在、大阪府豊中市在住)は
全員、私立中学高校在籍中。

全員、授業料全額免除(税金で)。

従軍慰安婦の責任も釣魚島の名称も承認し
独島を譲ってしまったらと夢想しながら
｢親大陸系朝日新聞グループ｣　マンセー＼(^o^)／

【ニューヨークタイムズとは？】

タイムズは伝統的に日本人を憎悪する傾向があり「日本は先進国から転落する」とした社説を掲載など枚挙に暇がない。また一貫した強硬な「反捕鯨」論調。
1991年湾岸戦争の際同紙の女性コラムニストが「日本は国際的責任分担しておらず無責任」とする著名入り社説を掲載。現在この女性コラムニストが同紙編集長。
2005年総選挙を巡る記事で自民党長期政権を独裁国家の中国や北朝鮮の共産党と比較、日本外務省から「不公正」との正式な抗議を受けた。

2006年12月「本来の拉致問題解決に焦点を絞らず北朝鮮中国に対する日本国民の嫌悪感を煽り世論を憲法改正等の
問題に利用したいのだ」とする記事を掲載、後日日本政府はこれ問題視し中山恭子首相補佐官の反論文を同紙と
記事を転載した国際紙インターナショナルヘラルドトリビューンに投稿、後者へは26日付で掲載、タイムズ紙は拒否。

2007年3月安倍晋三首相の強制連行否定発言で安倍晋三を国家主義者と呼び日本政府対応を批判する従軍慰安婦特集記事を一面に掲載。
1990年代東京支局長だったN・クリストフ、S・ウーダン夫妻記者によっても日本蔑視記事が多く掲載された。例えば1995年沖縄で起きた米兵3人による沖縄米兵少女暴行事件直後
「日本女性が読む野蛮なコミック」と題し「日本女性はレディースコミックを読み漁りレイプされる事を望んでる」「電車で痴漢に遭っても無抵抗」と書いた。

2008年にも沖縄で起きた少女レイプ事件を速報せず3日後に小さく記事にしただけ。この報道姿勢は日本の保守リベラル双方から疑問視。
1998年に見かねたニューヨーク在住女性を中心に日本人７人が同紙の過去の日本記事から最も酷い10記事を選び検証批判した
『笑われる日本人-ニューヨーク・タイムズが描く不可思議な日本』（ジパング編集部・編、ジパング・刊 1998年9月 ISBN 4-8123-0615-9）を日米同時自費出版
左派系の学者上野千鶴子らを招い開催。上野は「米国が捏造する日本」「米国だけが世界だなんて狭すぎ」と厳しく批判した[6]。

同年麻生太郎首相就任の2日後「好戦的民族主義者」と社説で主張。日本政府は同紙に対し公式な反論文を送付、10月5日付で掲載。

あぼーん

死んだ方がマシなレベルのボンクラチョンが猛烈に困る不都合なレス晒しage

橋下氏「人をバカに…」、週刊朝日に法的措置も

　大阪市の橋下徹市長は６日、橋下氏のテレビのバラエティー番組への出演などに触れた記事を掲載した「週刊朝日」（４月１２日増大号）
を巡り、自身のツイッターに「人をバカにしたような記事を載せやがって」などと書き込み、過去の連載記事について法的措置を
講じる考えを示した。
　同誌は昨年１０月２６日号で、橋下氏の肉親らの系譜を探る連載記事を掲載。橋下氏の抗議を受け、同誌は以降の掲載を打ち切って
謝罪、取材過程を検証し、橋下氏は「納得できた」として矛を収めていた。
　今回の記事は、「橋下離れがジワジワ広がっている」などと記述した上で、橋下氏のバラエティー番組への出演が増えていると指摘。
これに対し、橋下氏はツイッターで「報道の自由は尊重するが、真正面（の政策批判）から来い」「重大な人権侵害をやったにもかかわらず、
もう忘れている」と批判し、過去の連載について「民事、刑事の法的手続きを執る」と書き込んだ。

http://www.yomiuri.co.jp/politics/news/20130406-OYT1T00756.htm?from=ylist

「人権侵害週刊誌」「性根腐っている」橋下氏、怒り全開

　「人権侵害週刊誌」「性根腐っている」。日本維新の会共同代表の橋下徹大阪市長は６日のツイッターで、週刊朝日への怒りの言葉を
書き連ねた。
　週刊朝日は昨年１０月１６日、橋下氏の出自をたどる連載を掲載したが、橋下氏の反発、社会的な批判を受けて３日後には連載打ち切りを
決定。その後、おわびを掲載し、発行元の朝日新聞出版の社長が辞任する事態に発展した。
　「自分たちは重大な人権侵害をやったにもかかわらず、半年やそこらでもう忘れているようだ」
　連載から約半年後の今月６日、橋下氏はツイッターでこう怒った。２日の同誌で「賞味期限切れで焦る橋下市長」などの見出しとともに、
橋下氏のニュース番組での露出が減り、バラエティー番組出演が増えている−という内容の記事が掲載されたためだ。
　橋下氏はツイッターで「重大な人権侵害雑誌の週刊朝日よ、真正面からの政策批判か、ルール違反を追及する記事で勝負しろよ」などと
批判した上で、約半年前の連載についても「僕に対する人権侵害記事で、部数を大幅に伸ばして利益を増やした。普通だったら贖罪（しょくざい）
寄付をするが、従業員の給料に回したんじゃないだろうな」と皮肉った。

http://sankei.jp.msn.com/west/west_affairs/news/130406/waf13040619400021-n1.htm

橋下市長、週刊朝日に「蒸し返し」宣戦布告 「過去の人権侵害記事に法的手続き執ります」
http://www.j-cast.com/2013/04/06172559.html?p=all

裁判費用は当然自腹だよな、まさか公金を使わないよな

弁護士費用かからないから裁判費用たいしたことないかも。

橋下が訴え、橋下自らが法廷に立って自分が弁護士として
朝日と戦うことが可能なのか

可能ならここまで言っているのだからそれをぜひ実行するべきだなあ

>>14
弁護士が自分を弁護するのは問題ないよ。
さらに言えば裁判するのに弁護士を付けるのは義務じゃない。
弁護士雇えない貧乏人は何をされても泣き寝入りなんて言う法制度は問題あるだろ？
まあ損害賠償の場合、弁護士報酬＝賠償額総額×0.2みたいな契約が多いらしいけどね。
弁護士は沢山賠償金をもぎ取れば自分の取り分が増えるし、訴える側は信頼に足る熱心な弁護士を雇うことが出来る。たとえ原告が貧乏人であっても。

そんな事やってる時間分は給料からさっ引かなきゃいかんよな

八巻正治氏がニューポート大学の教育学博士号を取得していたことは、すでに周知の事実である。

しかし、その学位は似非学位であることは本人もついに認めるところとなり、この博士号は八巻氏の経歴の中からは完全に抹殺されている。

それでも、この事実はこうしてこの世に存在し続けている。

いったんネット上に流布したものまでは、削除・回収できないからである。

どんな形であれ、この事実が流れ続ける限り、八巻正治氏の教授としての正当性・信頼性を毀損し続ける気がする。

自らが招いた種とはいえ哀れなものである。

【マスコミ】維新・橋下氏 「演説中、朝日新聞・磯貝記者が『俺を誰だと思ってる。朝日記者だぞ。お前ら不利になるぞ』とスタッフに」★2
http://uni.2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1374472003/

【温暖化】　辞任しますか？　東大を解散しますか？
東大の山口一という教授が、「人工衛星のデータに基づき」、「冬から春にかけての海氷の動きに
注目し、人工衛星のデータをもとに夏の海氷面積」を予想したところ、「最小だった昨夏からさらに
約５％減る」となり、朝日新聞の中山由美さんという記者が「温暖化の影響で海氷が解けやすい状態
が続いている」と添えている。
わずか３ヶ月前に東大の教授が予測したのと、現実はどのぐらい違うだろうか。
東大教授「昨年よりさらに５％減る」
現実　　「昨年より増加。平年のバラツキの範囲内にはいる」
私の感じは、現在の東大の教授の力はこのぐらいなもので、学問よりワインが好きな人たちの団体で
ある。文科省が「役に立つ研究」というのを打ち出して以来、学問的なウソを言ってもお金が欲しい
という人たちにもなった。具体的な人の名前を挙げることもできるけれど、ここでは山口教授だけに
しておきたい。
（平成25年9月14日）武田邦彦

「イスラムは喧嘩ばかり」の猪瀬発言を伝えたのもNYタイムズ。
同紙記者が「東京は高齢化している。それに比べイスタンブールは若い」と
東京では開催資格がないかのような「挑発質問」したことに猪瀬が乗せられた。
失言させようとわざと挑発した可能性が高い。

で、猪瀬発言だけが問題視され、東京を侮辱したNYT記者は不問にふされている。

他スレコピーしときます。＜２ちゃんねるでの内部告発らしき書き込み＞

某窓際放送局社員の独り言“ウチの局がこんなになってしまった経緯”

（１）1960年代〜
テレビ放送が始まってまもなくの頃、放送中のちょっとした言葉づかいの問題
（例えば「朝鮮民主人民共和国」を“北朝鮮”と呼んでしまった、など）に対して、
朝鮮総連から会社及び経営幹部の自宅に対して脅迫に近い抗議行動が繰り返される。
抗議行動に対する「手打ち」として、採用枠に“在日枠”が密かに設けられる。
総連幹部の子弟を中心に入社試験無し（カタチだけの面接）での採用が毎年続く。
在日枠の密約を所轄官庁に対して内密にしてもらうよう局側から総連に「お願い」をして
さらに弱みを握られるなど、素人のような甘い対応で身動きがとれなくなっていく。

（２）1970年代〜
政府を叩きさえすれば世論が喝采する狂った時代。
在日社員の「反日番組」を「権力に対するペンの戦い」「調査報道」と勘違いした経営幹部が
社内で在日を積極登用。「日本人社員と在日社員に昇進の差別があってはならない」などと
理想論を述べたのは良かったが、結果を見れば昇進差別をしなかったのは甘い日本人幹部だけで、
課長、部長と昇進した在日社員は、帰化した在日二世を理不尽なまでに優遇する逆差別人事を徹底。
異を唱えた日本人社員は徹底的にマークされ、営業や総務など番組制作の第一線から退けられる。

ホンダジェット　米検査承認取得　量産開始へ前進

アメ公の露骨な嫌がらせ妨害です。

・・・・当初、１０年中に１号機の引き渡しを計画していたが、ＦＡＡからの認可が下りず、計画が延期されていた。
量産開始の２〜３年後をめどに年８０〜１００機の生産を目指すとしている。エンジンは、提携先の米ゼネラル・エレクトリック
（ＧＥ）と共同開発する計画。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20131224-00000076-san-bus_all

マルチはネトウヨ

ケネディーの娘が日本人よりイルカが大切だとよ。
おちょくりやがって。
たしか東京大空襲では一晩で非戦闘員を１０万人焼き殺したよな。
有史以来はじめてのこと。
まさに鬼畜生。
おのれの残虐性を覆い隠すための性奴隷と同じ猿芝居ですよ。
温暖化のばか騒ぎも自分たちがエネルギーをバンバン使うための政治ショーなのに、お人よし日本人は気づきません。
アホか。

税金投じた特許技術　買収で海外流出

グーグル・東大連合の波紋　税金投じた技術、海外流出
2014/2/14 2:00 日本経済新聞
「なんで海外なの」。１月、経済産業省幹部が１件の企業買収に声を荒らげた。米グーグルによる東大発ベンチャー、ＳＣＨＡＦＴ（シャフト）の買収だ。
同社は昨年12月に米国防総省が開いたロボット技術の競技会で首位になり、日本発の高い技術を見せつけた。
幹部が憤るのは、ＳＣＨＡＦＴの人型ロボットの核となる特許に国の予算が投じられているから。特許の一つは、もとは経産省傘下の産業技術総合研究所
での研究が生んだものだ。
経産省は金額を明らかにしないが、同社の技術に税金が入っていることは認める。
関係者によると、ＳＣＨＡＦＴは日本企業にも支援を打診したが、断られたという。
経産省所管の官民ファンド、産業革新機構も打診を拒んだという。・・・・・

http://blog.livedoor.jp/su_mi_jun/archives/3439162.html

2014年06月30日

韓国元米軍慰安婦訴訟　英語報道は朝日新聞英語版だけ？



2014年06月27日韓国米軍基地村元慰安婦集団訴訟　　国連に請願、国際世論に訴える動きも？　売春婦か性奴隷か　でとりあげた訴訟が、米国でどのように取り上げられるかと思ったら、し〜〜〜〜〜ん。
所詮、そんなものかと思っていたところ、朝日新聞が英語版でひっそりと流していました。（2〜3のニュ−スサイトで引用されてはいるようです）