<昔から言われて来た相場格言は大事にしましょう>(2月の相場の傾向・特徴は?)
相場に関する格言もいろいろあります。
こういう格言は、それなりにちゃんとした理由があっての事で、大いに参考になります。
さて、今日から2月ですが、日本の2月相場にもそれなりの傾向・特徴があります。
米国の会計年度(1〜12月)と異なり、日本企業の大部分は3月が本決算月になっています。
この事が、3月直前の2月相場の地合に影響して来る傾向があるのです。
私は、以前会社勤めでしたから解ってるのですが、2月に入ると社長室や経理主導による
”3月決算の数字作り”が本格化して来るのです。
会社の各部門は、会社全体の目標数字を睨みながら、調整作業に追われるのです。
まだ目標に届いてないからとか、逆に翌年度に数字を繰越す様にするとか、調整に入るのです。
機関として株式運用をやってる場合も同様の作業に入ります。
金融法人・事業法人等の機関は、2月中にその運用の果実・数字を固めるべく、動いて来ます。
当然、持ち株を売りたいところは売って来ます。逆に新たに買いに来る事には消極的になります。
投資顧問やファンドの運用の締め日は、3月の20日頃にしてる機関が多いのです。
こういう株式運用をしてる機関は、2月中に自分のポートフォリオの整理を終え、
3月に入った時点では、ほとんど相場には手を出さず、静観を決め込む傾向にあります。
だから、毎年この時期相場はどうしても軟調な地合になりがちなのです、あくまで傾向としてですが・・・。
「節分天井・彼岸底」、という良く知られた相場の格言は、
日本企業特有の3月決算という事と密接な関係が有るという事を、理解しておいて下さい。
昨日もここで書いた様に、今日の相場の地合の悪さは、日経225やTOPIX等の指数の下げ幅以上に
ほとんどの個別銘柄において一昨日・昨日より顕著になって来ました、一部の資源株を除いて。
四半期決算の良い数字が出ても反応せず、逆に材料で尽くしで売られてました。
ソニーの様に、赤字から黒字という様なサプライズな数字が出て来ないと、相場は良くは反応しないでしょうね。
ちなみに、
外国人による昨年11月までの大幅買い越しが、12月以降は一桁少ない幅に減少傾向にあり、
東証一部の出来高も、日足ベースでは昨年11月8日の45億株をピークに減少傾向、
週足ベースでも昨年11月第2週の176億株をピークに減少傾向が続いています。
これに加えて、国内機関筋が2月は買いを手控えるとすれば、
後は、残る買いの主体は個人投資家しかありませんが、その個人も、信用買い中心のかなり多くの個人投資家等は
ライブドアショックで大きな痛手を受けている様子です。
この様な状況で、頑強な上値となっているTOPIX1700〜1760の厚い壁を
現物中心と信用中心の個人投資家等の連合軍の買い攻勢で突き抜けて行けるのでしょうか・・・・