【FXビギナー専門】初心者はここで訊け！Part8

なんでユロドル？なんでユロドルショート？
なんで無職？
どれも外れです
去年はFX収入＞本業収入。今年はFX収入＜本業収入
FXでは400万ぐらいしか儲からなかったよorz

統合失調症
発病率は全人口の約1%程度と推計されている。
思春期から青年期（20歳代）に発症することが多く、小児期の発症や老年期での発症もみられる。
男性と比較して女性は平均発症年齢が遅く、閉経後にも小さな発症のピークがある。

生涯発病率は約0.85% （120人に1人）であり、まれな病気ではない。
米国では生涯罹患率は約1%で、年間発症率は10万人当たり11人とされる。
性差によって発病率は変わらない。
アメリカで行われた調査では日照量の多い地域と土壌中のセレン濃度の多いところでは極めて珍しく、
それら低い地域では有病率の比較で相対リスクが高いとの結果が報告されている。

ドーパミン仮説
中脳辺縁系におけるドーパミンの過剰が、幻覚や妄想といった陽性症状に関与しているという仮説。
実際にドーパミンD2受容体遮断作用をもつ抗精神病薬が陽性症状に有効であるため提唱された。

経過
経過中に自殺を図る患者もいる。特に患者が喫煙者の場合、自殺企図の危険は有意に高くなる。
陽性症状が強い時期に、幻聴から逃れたり妄想のために自殺をする患者もいるが、
陰性症状しか見られない段階でも思考の短絡化（健康な人の適切な思考でなく、例えば、
会社を辞めればすむ問題なのに究極の選択である自殺を考えるように順序建てて物事を考えられない。
優先順位がつけられない）によって少しの不安でも耐えられずに自殺してしまうこともある。

予後
統合失調症の予後については、「進行性経過を取り、ほとんどが人格の荒廃状態に至る」
というイメージないし偏見が今日もなお残っているが、これは事実に反している。

科学的な長期予後調査によれば、統合失調症の長期予後は極めて多様であることが明らかとなっている。
おおむね、約3割の患者が元の生活能力を回復し、約5割の患者が軽度の残遺症状を持ちつつも生活能力が
若干低下する程度に安定し、約2割の患者は中等度から重度の残遺症状を残し生活に支障をきたすとされている。
過去（特に薬物療法がなかった時代）に比べ、全体的に予後はかなり向上しているといわれている。

引きこもり
厚生労働省では次のように定義している。
「仕事や学校に行かず、かつ家族以外の人との交流をほとんどせずに、
6ヶ月以上続けて自宅にひきこもっている状態」
時々は買い物などで外出することもあるという場合も
「ひきこもり」に含める

統計的概況
厚生労働省の調査結果では、ひきこもりを経験した者は1.2％、
現在20歳代の者では2.4％が一度はひきこもりを経験。男性に約4倍多い。
高学歴家庭では、約20人に1人がひきこもりを経験。
家庭が経済的に困窮していたかどうかはひきこもりと関係なし
男性に多い
20-29歳の者に経験者が多い（しかし40歳代の事例もみられる）
高学歴の家庭に多い。

厚生労働省の調査研究班が、ひきこもり支援にあたる専門機関の職員などに向けた
「ひきこもりの評価・支援に関するガイドライン」をとりまとめた。
全国5カ所の精神保健福祉センターにおいて、ひきこもりの相談に訪れた当事者184人
（16歳〜35歳）を対象に精神科診断を行なったもの。 調査結果によると、
なんらかの精神障害を有していると診断されたのは149人。分類不可とされた1名をのぞき、
【1】統合失調症などを有し、薬物療法を必要とする群（49人）
【2】広汎性発達障害など、生活・就労支援が必要となる群（48人）
【3】パーソナリティ障害など、心理療法的支援が必要となる群（51人）という、3つに分類された。

同じく厚生労働省の調査結果では、56％のひきこもり経験者がこれまでに精神障害を経験していた。
しかし精神障害の経験なしの者も44％あった。ひきこもりと同時期の精神障害の発症は多くない。
精神障害が合併しやすいが、ひきこもり＝精神障害の一症状ではなさそう。

生活習慣
内閣府「若者の意識に関する調査（ひきこもりに関する実態調査）」によると、
ふだん自宅にいるときによくしていることを聞いたところ、ひきこもり群とひきこもり親和群は、
「本を読む」や「インターネット」、「あてはまるものがない」が多く、
「家事・育児をする」が少なかった。また、ひきこもり群は、「ラジオを聴く」や「新聞を読む」が多く、
「テレビを見る」は比較的少なかった。

例えば、東京都が2008年、国がニートと定義する15〜34歳の男女に絞って
無作為抽出した大規模な調査結果をみても、
「自室からほとんど出ない」「自分の趣味に関する用事のときだけ外出する」
などの引きこもり状態の人が、都内に少なくとも2万5千人以上いると推計。
「引きこもり予備軍」を含めると、その合計は、都内で約20万人に上る計算だ。

内閣府が2010年、全国15歳以上39歳以下の者に絞って無作為抽出した3,287人
(有効回収数)に対する調査結果をみても、引きこもり群：35〜39歳:23.7%、
30〜34歳:22.0%と引きこもりが高年齢化している。

ドーパミン
ドーパミンは、中枢神経系に存在する神経伝達物質で、
アドレナリン、ノルアドレナリンの前駆体でもある。
運動調節、ホルモン調節、快の感情、意欲、学習などに関わる。
セロトニン、ノルアドレナリン、アドレナリン、ヒスタミン、ドーパミン
を総称してモノアミン神経伝達物質と呼ぶ。またドーパミンは、
ノルアドレナリン、アドレナリンと共にカテコール基をもつためカテコールアミン
とも総称される。

統合失調症の陽性症状（幻覚・妄想など）は基底核や中脳辺縁系ニューロンの
ドーパミン過剰によって生じるという仮説がある。この仮説に基づき薬物療法で
一定の成果を収めてきているが、一方で陰性症状には効果が無く、根本的病因
としては仮説の域を出ていない。覚醒剤はドーパミン作動性に作用するため、
中毒症状は統合失調症に類似する。強迫性障害、トゥレット障害、
注意欠陥多動性障害（ADHD）においてもドーパミン機能の異常が示唆されている。

為替レートに対しては大きな誤解がある。例えば「為替は国力を表すはずだ。
少子化で衰退していく国の通貨が上昇するのはおかしい」というような。
「為替レートというのは基本的に、2つの通貨の交換価値に過ぎない。
だからこそ長期的には購買力平価に沿った動きになる」。

インフレ率が高ければ通貨の価値が下がり、インフレ率が低ければ上がる。
長期的には、それが為替レートに反映される、とシンプルに考えればよい。
「基本的に為替レートは単純にモノとモノとの交換レートに過ぎない。
為替が国力を表したり、成長率が高い通貨が買われたりすると言うのは幻想である」。

デフレと低金利の継続する日本は、購買力平価説および金利平価説により、
長期平均では名目上の円高が進むのが理論的な期待値である。また円高がデフレ
圧力として働く。

近年、｢リスク回避の円買い｣となっており、リスク回避的になる時には、
全世界の株が下落し、円高となる傾向が強い。逆に｢リスク選考的｣となる時には
、全世界の株が上昇し、円安となる傾向が強い。
円高が進行しているのは準備通貨としての存在感が強まってきたからだという
指摘がある。中央銀行（特にアジアの中央銀行）が、ドル中心だった外貨準備の
多角化を目指しているためだ。

現在、外国人投資家による日本株の保有比率は26.7％（2011年3月末）と非常に
多くなっており、さらに売買代金に占めるシェアでは64.1％（2010年度）となって
いる。それが株価や景気に与える影響力は莫大で、外国人投資家の動向が日本株
のトレンドを決めるとも言われている。その存在は日本市場では無視できない
ものとして注目されている。最近では「外国人が買わないと上がらない」と
言われる程になった。現在、日本の株価は米株価とドル円レートで決まっている。

ユーロ相場で考える「為替＝国力説」の”幻想”　 外貨投資の誤解（２）
編集委員　田村正之
2010/6/21 7:00日本経済新聞 電子版
「こんなに景気が悪くて、人口も減っていく日本円が、買われ続けるのっておかしいよな」。

金融危機以降、学生時代の友人と酒を飲むと、ときどきこんなことを聞かれる。
ギリシャ危機に端を発した今回の円高・ユーロ安に関しても同じだ。中には
「円高にして日本経済を弱めようとする国際的な示し合わせみたいなものが、
きっとあるんだろ」という“陰謀説”まで披露されることもある。

“陰謀”は実際にはあるのかもしれないが、少なくとも僕は知らないので
コメントできない。友人には「でも円が長期的に強くなってきたのって、
別におかしくないと思う」と答えることが多い。

このシリーズの「外貨投資の誤解（１）」では、主に米ドルを例に
(1)長期的にはインフレ率の高い国の通貨は、価値が下がって下落する
(2)円はずっとインフレ率が低いままなので、強くなってきたのはむしろ当然――
という考え方を、主にドル円相場を例に紹介した。「２つの国の為替レートは、
その通貨が買えるモノの価値が同じになるように決まる」という
「購買力平価説」という考え方だ。

すると友人の多くからは「購買力平価って、大学で習ったけど、現実には
成り立ってないだろ？」と馬鹿にするように聞き返される。
確かに実際の為替レートは購買力平価で示す適正水準から、
数年ぐらいの期間では大きく離れることが多い。

しかし、前回見た通り、10年程度の長期で見れば、実はおおむね成り立っている。
ドル円相場で言えば、大正時代から見ても実際の為替相場はほぼ購買力平価に
沿って動いてきたことを示すグラフＡを再掲しておきたい。今回は、同じことが
ユーロについて言えるかどうか考える。

「ユーロはもう一段下がってもおかしくありません」。ＪＰモルガン・チェース
銀行東京支店の佐々木融・チーフＦＸストラテジストはこう話す。ギリシャ問題
に端を発した欧州の財政不安は、金融・為替政策が１つなのに財政政策がバラバラ
であるという極めて構造的な問題を背景にしていて、解決に時間がかかると
判断しているからだ。
そして、もう一つ佐々木さんが現在のユーロ安をおかしくないとみている要因
は、やはり購買力平価だ。

メガバンクの調査部門などを経て現在は龍谷大学教授の竹中正治氏は
「購買力平価は数年単位で適正レートと離れるし、いつ戻るかも分からないので
短期や中期の投資にはほぼ役立たない」と指摘する。

「だから短期や中期の予測を求められる金融機関のディーラーやアナリストは、
購買力平価についてほとんど言及しない。その結果、世の中全体にも、現実には
役立たない教科書的な考え方と思われている」

確かに個人が為替証拠金取引（ＦＸ）など短期的な外貨投資をするには、
この考え方は役立たないだろう。佐々木さんも「実際の相場が購買力平価から
見た適正水準に長くいることは少なくて、どちらかにオーバーシュートしている
期間が長い」として「目先の相場を予想する材料に使うべきではない」と注意を促す。

しかし「購買力平価を見ていたおかげで、08年くらいまでのユーロが適正価値か
ら比べて割高過ぎるという警告は発することができていた」（佐々木さん）と
いう。そして結果的に、ユーロは購買力平価の水準に向かって大きく下落した。
つまり短期では使えなくても、老後の資産形成などに備えて長期的に資産運用を
するには「現在の為替水準が購買力平価などで見てどれくらいの位置にあるのか
把握しておくことが重要」（竹中教授）だ。