貴方が見つけた紳士/ｺｳﾞｧの微笑ましい行動33

中国人窃盗団がたくさんいても、「国際化した日本では仕方が無い」と言います。
韓国人による強姦があっても、「差別の助長をおさえるため報道するな」と言います。
北朝鮮による拉致の証拠があっても、「でっち上げ」と言います。
サヨクは、これら三国人に関して、甘い見解を述べます。
サヨクは、"自分が差別的でない" ということを示すために、「甘い見解」を述べます。

[ あなたは、朝鮮人を差別している ]
[ あなたの発言は、朝鮮人への悪意に満ちている ]
[ あなたは、朝鮮人への偏見を持っている ]
[ あなたは、朝鮮人への偏見を助長しようとしている ]

少しでも差別的だと思われたくないジャーナリストは、
中国人、韓国人、朝鮮人の不正を追及できません。
自分は差別的でないということを示すために、
中国人、韓国人、朝鮮人に対して甘い見解を述べるジャーナリストがいます。
そういうジャーナリストは、中国人、韓国人、朝鮮人の不正を追及する人を、
「 民族偏見のあるやつ 」
と思うのです。

２紙だけ見だしに「違法」をつけないところがありましたｗ

読売
違法操業韓国船に巡視艇が催涙弾２０発、乗組員けが
http://www.yomiuri.co.jp/main/news/20040524i105.htm

朝日
韓国漁船に催涙弾２０発発射　対馬海上保安部
http://www.asahi.com/national/update/0524/014.html

毎日
違法操業の韓国漁船に催涙弾、船長けが　対馬沖
http://www.mainichi-msn.co.jp/today/news/20040524k0000e040038000c.html

産経　
違法操業の韓国漁船に催涙弾２０発　追跡の海保巡視船
http://www.sankei.co.jp/news/040524/sha048.htm

朝鮮日報
日本巡視船が韓国漁船に催涙弾発射
http://japanese.chosun.com/site/data/html_dir/2004/05/24/20040524000065.html

●日本人が知らない“在日韓国・朝鮮人の優遇制度”
http://www.geocities.com/hinomarukimigayo2004/
“五箇条の御誓文”
簡単に言うと、在日朝鮮人で商売をしている人は自分達で作っている商工会で、
税金関係の問題を処理していいということであり経費の認定も自分達で勝手にできる。
国税庁ノータッチ。つまり脱税し放題。だからこそ商売人には金持ちが多く、
それを北に送金して貧乏な北朝鮮がミサイルを開発できたのである。

▲在日韓国朝鮮人の就業率と生活保護
日本に永住する在日韓国・朝鮮人の実に約64万人中、約46万人が無職である。
生活保護を受けているのはおよそ14万2千人。
5人に1人は生活保護受給者であり彼らの生活費は日本人の税金によって賄われている。
彼らは被差別者どころか日本人とは比べ物にならないほど恵まれた特権階級である。
帰化申請を嫌がるのは帰化してしまうと既得権（五箇条御誓文・生活保護等）を全て失うからである。

彼らが外国人参政権を求めているのは、
特権階級としての既得権を失わないまま日本に内政干渉することである。

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　　　┃ ▼よく分かる朝鮮の歴史
　　　┃
　　　┃有史以前 ： 原始人が生息。
　　　┃BC2世紀 ： 楽浪郡など四郡を設置。中国軍の駐屯地になる。
　　　┃4世紀 ： 日本（倭）の属国になる。
　　　┃7世紀 ： 中国（唐）の属国になる。
　　　┃13世紀 ： モンゴルの属国になる。
　　　┃14世紀 ： 再度中国（明）の属国になる。
　　　┃17世紀 ： 明が滅亡し、清の属国になる。
　　　┃20世紀 前半 ： 日本に併合される。
　　　┃20世紀 後半 ： 北半分がソ連の、南半分がアメリカの属国になる。
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　　　　　　(　 ´∀`) ／　＜これでテストは満点　　　　　　　　Ｅ[]ヨ
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　歴史教科書でこんなに教えますか?＞<｀Д´# > 　<｀Д´# > ＜再び勉強する.！
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李承晩ライン（李ライン）
　　1952年、韓国の李承晩大統領が行なった、一方的宣言によって規定された領海水域。
　　同宣言により朝鮮半島周辺（最大二百マイル）の水域内に存在する、すべての天然資源、水産物を利用する権利を主張した。日本側はこのラインを認めず、結局65年の日韓漁業協定で李承晩ラインが廃止されるまで、韓国軍による日本漁船の拿捕が続いた。

李承晩ライン廃止までの抑留者数・拿捕された船の数および死傷者数
抑留者数：3929人
拿捕された船の数：328隻
死傷者数：44人

死者の中には、娘が生まれたばかりの若い漁師も居た。
赤ん坊は、生後数ヶ月で父を殺された。
抑留された被害者は、日韓漁業協定が成立する1965年まで抑留され、韓国に人質として利用された。
その年月、最大13年。
日本政府は、彼らを帰してもらうために、在日朝鮮人の犯罪者を
仮釈放して、在留特別許可を与えた。その犯罪在日朝鮮人の数、４７２人。
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