米議会慰安婦決議案を仕掛けた真の黒幕はユダヤ勢力

突然「慰安婦決議案は湯田屋の陰謀」と言われて戸惑いながら東亜板からお越しになった方を対象に、
今回の出来事をできるだけわかりやすく説明してみました。

説明といっても湯田屋がどう中国を操っているかという説明ではなく、
米中日の政権の後ろ盾が湯田屋であるという仮定の上に成り立つ与太話です。

普段この板で与太話を読みなれていらっしゃる方には退屈かと思いますので、
読み飛ばしてください。検証や批判を歓迎しますがレスは返しません。
連投規制のために時間を置いて分割投稿しますので、IDで追ってください。

（１）
中共が決して対日強硬姿勢を変えず歴史認識問題でまったく譲歩しないのは、日本を
叩くことが人民解放軍の制御策として有効であり、また、党の政治力で日本を征服す
る安価で確実な方法だからです。

（２）
慰安婦強制連行キャンペーンは、ほとんど金をかけずに中国政府・合衆国議会・全世
界のマスメディアという湯田屋コネクションの連携のみで作動する半永久装置です。
日本を孤立化させることで彼らが狙っているのは「中国軍の日本進駐」です。

（３）
日本に進駐した中国軍は、費用のかかりすぎるアメリカに代わり、世界の警察官とし
て湯田屋のために戦場で働きます。中国軍が動き出しても、現在のアメリカの国際指
導力が薄れるわけではありません。世界を動かす大義名分は民主主義的な白人統治の
アメリカ議会で得る、そのためにアメリカは世界一の地位を保ち持ち続けます。

それぞれの項目について以下に説明を続けます。

中国の人民解放軍の成立由来は周知のとおり、労農赤軍（紅軍）です。ロシアの共産
主義革命後にロシアを実質支配したユダヤ人や、日本の大陸進出によって追い出され
たユダヤ系サスーン財閥を中心とした援助で抗日活動を続け、現在の中国＝中華人民
共和国成立の功労者です。

現在人民解放軍は、中国国内の組織的には党中央軍事委員会の下にありますが、中国
はその実態とは裏腹に「国家は軍を持たない」という建前があるので、解放軍は人民
のものであり、党と同格です。徴兵制度こそありませんが国民のほとんどが人民解放
軍に敬意を払っていて悪口を言う者はいません。

独立性の高い人民解放軍は党中央軍事委員会の制御を嫌い、時折身勝手な行動に出ま
す。統率下で経済発展を目指す党幹部と、投資を通じて政府を陰で操る湯田屋勢力に
とっては、思うようにコントロールできず経済政策にまで悪影響を及ぼすわがままな
人民解放軍は悩みの種です。

最近では軌道上の人工衛星を撃ち砕いた示威行為が話題になりました。突然日本の領
海を侵犯して党幹部に恥をかかせた潜水艦もいました。人民解放軍と直接取引きしよ
うとしたヤマハが摘発されたのもつい最近のことですが、人民解放軍内部に送り込ん
だ党サイドの潜入者が取引情報を知ってリークしたのでしょう。

北京政府はクーデターが起こせるような独自の軍備や通信網を人民解放軍に与えない
ように気を配っています。ロシアのプーチンが潜在的敵国であるはずの隣国の人民解
放軍の軍備近代化を手助けするのは、＄が稼げるからだけではなく、軍に力を与える
と湯田屋が後押しする党の政治力が弱まるからです。

支配者からの独立運動が成立起源である人民解放軍にとって、党が日本に太平洋戦争
の補償を求めることは悪いことではありません。我々日本人は「アメリカには負けた
が中国には負けていない」と考えていますが、それは人民解放軍の方が切実で、目に
見える明らかな勝利を欲しています。

中国の政治ニュースでしばしば「軍の掌握」について言及されるのは、湯田屋代理人
である全人代のエリートが人民解放軍と争っていて、まだ党による軍支配のシステム
が完成していない証拠だと考えられます。

やればできるのにわざと軍を支配しないことで湯田屋の完全支配から逃れていると想
像することもできますが、党主席が交代するたびに権力の移行にずいぶんと時間がか
かっているので、安全装置としては危険すぎます。

１９８９年の第二次天安門事件の際に、人民解放軍が中央軍事委員会の出動要請に従
うまで数日かかりましたが、おそらく人民解放軍内でもいまだにその評価は定まって
いないことでしょう。

湯田屋側諸国が折あるごとに天安門を持ち出して民主化を要求するのは、天安門で煽
り続ければ、人民解放軍は自らの過去の行動の正当化のためにも、党中央軍事委員会
に従い続けざるを得ないだろうという読みもあるからです。

一方、世界を支配している湯田屋にとって、民主主義の行過ぎた米国の軍を家来とし
て動かすには莫大な費用と時間がかかる不便さがあります。ちょっとどこかでドンパ
チを起こしたいとき、現地で反米テロリストを養成していたのでは間に合いません。

そういう汚れの雑用には一党独裁の中国の軍は最適です。通常は経済発展と民主化が
同時進行してしまうものですが、今の経済発展に揺り戻しがかかる頃に民主化をしか
けて経済荒廃や地域的な反乱で国民を脅せば、容易に一党独裁でまとまる国風です。

一党独裁でまとまっても人民解放軍は政府決定だけでは動かず、軍は国のものではな
いので連合国に参加しての海外派兵にも大義名分がありません。

さて、米軍が予算削減で太平洋に展開する兵力を減らし続ける中、日本が独力で中国
を仮想敵国として備えるならば、莫大な軍事支出が必要になります。今後数十年は少
子高齢化が進行し財政体質が華奢になっていく日本は、近年の出生者の生涯実質税率
が５割を超えると言われており、軍備拡張のための増税は簡単ではありません。

日本が中国に対抗するためには核の所有は必須です。しかし、日本は世界唯一の被爆
国として国民の間には根強い核アレルギーがあり、厭戦意識の高さも世界一で、国内
外で核武装の同意を得るだけでもさまざまな障害が予想されます。

米国の同意を得ない独自核武装は事実上不可能です。日本はまた国際社会から浮いて
しまうことになり、経済的にも立ち行かなくなりますが、湯田屋が支配している米国
は決して日本の核武装を認めません。

これらの諸問題は、中国軍が日本に進駐することで解決します。

中国では、共産党主導で政治的に勝利した後に軍が日本に進駐すれば、人民解放軍の
究極目的が達成されるので、その後は「国は軍隊を所有しない」という原則を変えて
中国軍として完全に党の支配下に置くことができ、同時に中国軍が湯田屋のために国
外で行動する根拠もできます。

日本では軍備のために高額の税を課し続けて国民が疲弊した後に減税を示し、自衛軍
が中国軍の指揮を受けない独立性と、国体の護持＝皇室の安寧を保障すれば、国民は
日本に駐留しているアメリカ軍の一部が中国軍に交代することを国民投票で容認する
でしょう。

危険な戦場への派遣を減らせるアメリカは、米兵の損耗による政権の不安定さから逃
れ、経済・技術・文化の中心地として国際支配にのみ注力することができます。こう
やって米・中・日を支配下に置けば湯田屋はイスラムとロシアを敵対勢力として都合
よくコントロールして、資源の分配役を続け金融を掌握し続けることができます。