【男・穴子】酔いどれの雑記帳14【千葉】

英国人の東洋史学者ホールデン教授（日本・中国の歴史専攻）の研究の結果、
キムチのルーツは日本だと分かった。
この英国人学者の研究によると、 キムチに不可欠の唐辛子は、１５世紀
にポルトガルから南蛮貿易で日本の長崎にもたらされた。
その後、九州で栽培に成功し薬剤として普及していく。
唐辛子を白菜と漬け込んだ食品が（元祖キムチ）が、九州の漁師達の保
存食として用いられるようになった。
漁師や漁民たちの持病である脚気の防止に大変効能があったためだ。
１６世紀後期になり、豊臣秀吉の朝鮮出兵の際、日本水軍の九州兵が、
保存食・滋養食として携行した。
この戦争において、日本水軍兵の食する元祖キムチが朝鮮兵と朝鮮民
衆に伝わり、その保存性・滋養が
注目され、戦闘食として朝鮮軍にも食されるようになった。
「こうしてキムチは、日本から朝鮮に伝わった」と、この英国人東洋学者は語る。
この英国人学者は、この研究結果を近く、ロンドンの出版社より図書として刊行
する予定といい、日本や米国でも出版する考えだという。
http://detail.chiebukuro.yahoo.co.jp/qa/question_detail/q1110484076

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野菜天…人参と玉葱多めでｗ

芋サラ…山デース！

芋湯4杯で終了…

ふぅ…

そろそろやね…

栗原…

古賀さんやね…

間に合うか…

うん…いい感じやねこの店…

しいたけ焼いてや…

しいたけ
うまそうｗ

トマトか？
つくねかと思ったｗ

お任せでお願いします…

ガツ刺し食いたい…

ん いもそうつうｗ

穴子うるせぇ…

次は栗原きそうやな…

栗原…

チャンコこのやろう…習志野二中の元番をあまり怒らすなよ…

やった！

おお倉本さんや…ベッピンさんやね…

渋谷…何処で呑むんかな

やっぱし…

おお汚い店やな…大丈夫かいな…

倉本さんと飲みいきたいやね…たこは旨い…

ハムカツ…栗原メニューやな…

テスト

つまみはイマイチやったな…

穴子うるせぇ…

プチ規制くらってるｗ

なんやオカメチャンが騒いどるな…

ふぅ…また一杯やりましようｗ

チャンコこのやろう…糞コテ選手権がんばれ…

越谷は夏い…（＾ω＾）

穴子うるせぇ…

チャンコこのやろう…糞コテ選手権がんばれ…

レコード大賞の司会やらんかい笑…くすくす笑…

ダメオカメ臭ぇな…くすくす笑…

まあまあ
ここはゆっくりマッタリやりましょうや‥
皆さんブランドなんやからどっしり構えてやりましょうや（笑）

ええ響きやねブランドヂカラ…

習高、安孫子二階堂…
がんばらなアカンよ

今、コンビニの鍋焼きうどん（笑）
昼は喫茶店ミカドでオムライス…

さて、夜も更けてきたし‥

ハマーは臭い…

穴の穴はしっかり臭い…

不思議だよなぁｗ

韓国料理は日本食よりうまいﾆﾀﾞ！

って騒ぐ兵役逃れのヘタレ在日はいても、

料理名を具体的にあげて語れる奴

ってのは、ほぼ居ないな。

真面目な話、兵役逃れのヘタレ在日諸君は、

朝鮮料理について何一つ知らない

んじゃね？ｗ

■国会議員ら、外交次官を「日本の代弁人か」と批判

日本の集団的自衛権推進に対する政府の対応が再び俎上に上がった。

8日の国会北東アジア歴史歪曲対策特別委員会全体会議に出席した金奎顕(ｷﾑ･ｷﾞｭﾋｮﾝ)外交部
第一次官が、日本の集団的自衛権推進に対する政府の公式的立場を説明すると、直ちに議員らは
消極的対応だと一斉に批判した。

金次官は、「集団的自衛権は日本が持っているのかいないのかと論議する対象ではなく、行使する
かしないかの問題だ」と表明した。集団的自衛権行使を防ぐための政府の対策を問うセヌリ党の李
サンイル議員の質問に対しては、「有効に日本の集団自衛権推進を制御できる方策が無いことを
認めねばならない」として、「（我が国が目標を設定しても）目標達成の可能性があるのか、考えて
みる必要がある」と答弁した。

これに対して議員らは、日本の集団的自衛権を政府が容認したものだとして反発した。また、日本が
戦犯国家なのか普通国家なのかを問うた質問に対して金次官が「日本は国連憲章上はドイツと同様
戦犯国家だが、国際社会ではそのように取り扱われてはいない」と答弁すると、「外交部次官は日本
の代弁人か」（柳基洪議員：民主党）という非難まで飛び出した。

議員らは、日本の集団的自衛権推進に対する政府の対応が中途半端だと叱責した。民主党の朴洪
根(ﾊﾟｸ･ﾎﾝｸﾞﾝ)議員は、「過去史認識に対する変化どころか既存の謝罪の立場さえも翻意しようとする
日本の軍事大国化を認めるのは、我が国の領土と主権への侵害につながりうる問題だ」と述べた。

日本の集団的自衛権に関する(韓国)政府の立場は、平和憲法の精神を堅持しつつ地域の平和と安
定に寄与して、過去の歴史経験から始まる周辺国の疑問と憂慮を解消する方向で、透明に実施され
ねばならない、というものだ。

集団自衛権をめぐる論議が続く理由は、国民的情緒と国際的現実の間に乖離感があるためだ、という
のが外交部の立場だ。日本が頑として集団的自衛権を推進した場合、政府としてはこれを防ぐ方法が
無いが、国民的情緒はこのような状況を認めないということだ。日本が集団的自衛権を推進することに
対して、米国・英国・オーストラリア・ロシアなどはもちろん、日本の植民地支配を経験した東南アジア
諸国までも戦略的な理由で支持する状況は、政府をより一層困惑させている。

政府関係者は、「政府次元で反対するという意見を明確に表明しにくい理由は、国際社会の雰囲気と
かけ離れた見解を明らかにすることによって外交的孤立を自ら招く可能性があるとの憂慮のためだ」と
したうえで、「この問題に対する冷厳な国際的現実を勘案せざるをえない」と語った。

▽ソース：京郷新聞（韓国語）（2013-11-08 17:32）
http://news.khan.co.kr/kh_news/khan_art_view.html?artid=201311081732081&code=910100
http://news.naver.com/main/read.nhn?mode=LSD&mid=sec&sid1=100&oid=032&aid=0002404451

▽関連スレ：
【日米韓】韓国政府、反日世論と韓米同盟の板ばさみに。日米防衛協力強化に賛成も反対も表明できず苦悶 [10/04]
http://awabi.2ch.net/test/read.cgi/news4plus/1380898165/
【日韓】「真実を言えば国民から袋叩きに…」 〜 韓国外交部、日本の集団的自衛権は法的に正当だと言えず苦慮 ★２ [10/30]
http://awabi.2ch.net/test/read.cgi/news4plus/1383170583/

韓国の主要紙「朝鮮日報」が社説で、ヘイトスピーチをめぐる京都での裁判に触れつつ、
一部過激団体により在日韓国・朝鮮人が苦しんでいると指摘した。
なかでも朝鮮総連に所属している在日朝鮮人は「孤立無援となっている」として、
韓国が手を差し伸べるべきだと主張した。

京都地裁は2013年10月7日、京都市にある朝鮮学校周辺で
「在日特権を許さない市民の会（在特会）」のメンバーが「朝鮮人を日本からたたき出せ」などと叫んだ街宣活動を
「著しく侮蔑的な発言を伴い、人種差別に該当する」として、在特会とメンバーに約1200万円の損害賠償を支払うよう命じた。

10月9日付の朝鮮日報電子版（日本語）は、判決を「過激な団体が作り出す嫌韓の雰囲気の中でも、
日本の良識はまだ衰えていないことを示したという点で意味がある」と評価した。そして、こう続けた。
「在日韓国人・朝鮮人の3世・4世の多くは、本人が日本で暮らしたいと思ってそこに住んでいるわけではない」

「植民地時代の強制連行・徴兵政策」により日本に来た人たちの子孫という説明だ。
「ありとあらゆる迫害の中で強制労働に従事し、敗戦後も日本で暮らすことになった…被害者の子孫」を、
日本の過激団体が苦しめていると非難する。

苦難に陥っているのは、北朝鮮系の朝鮮総連に所属する在日朝鮮人も同じだと目を向ける。
北朝鮮政府からの支援は期待できず、さりとて韓国政府も表立って助けるのは難しい。
だが社説では「これらの人々をこのまま見放すのかどうか、真剣に考えるべきだ」と促したうえで、
「韓国以外に、彼らを引き受けられる国は世界のどこにもないのだ」と強く訴えた。

インターネット掲示板では「暮らしたいと思って住んでいるわけではない」との表現に反発する意見が見られた。
「外国」である日本でいやいや暮らすなら、「祖国」の韓国や北朝鮮に帰ればいい、というわけだ。
そのうえ「韓国以外に引き受ける国はない」と書かれていたことから
「韓国側が温かく迎えてくれるらしいから、ぜひ帰ってください」との皮肉交じりなコメントもあった。

「在日韓国・朝鮮人はなぜ祖国に帰らないのか」という議論は、ネット上にしばしば登場する。
2012年10月には、エジプト出身のタレント、フィフィさんがツイッターで、在日韓国・朝鮮人に限定した話でないとしつつも、
在日外国人の立場から「自国から拒否されてるわけで無いならなぜ愛する母国に帰らないのか？」と問いかけていた。

在日韓国・朝鮮人の多くは「特別永住者」に該当する。
この資格は、戦前から日本に住む朝鮮半島や台湾出身者などのうち1952年のサンフランシスコ平和条約で
日本国籍を離脱したものの引き続き日本に住み続ける人たちとその子孫に対して特例法に基づき付与された。

法務省が2013年6月14日に発表した、2012年末現在の特別永住者数のうち「韓国・朝鮮」籍は37万7350人で、
前年比7882人減となっている。減少傾向は長年続いており、20年ほど前の約70万人から半数ほどになった。
在日社会でも高齢化や少子化が起こり、帰化が進んだ影響も考えられよう。

戦後の1950年代を中心に在日朝鮮人の帰還事業が実施され、北朝鮮に「帰った」人は少なくない。
一方で日本定住を選んだ人は、世代が進むにつれて生活基盤は完全に日本となった。
日本生まれで話す言葉も日本語、家族も日本で暮らす。
そんな状況で「祖国に帰れ」と言われても、韓国や北朝鮮で暮らす基盤などないというわけだ。

帰化に関しては人それぞれ事情がある。「在日」を名乗る人によるネットの書き込みをみると
「親に反対されている」「自分は帰化したい」「帰化する理由が見当たらない」と、考え方はバラバラのようだ。

朝鮮日報の社説は、必ずしも韓国社会が在日朝鮮人を引き受け、「帰国」するよう促すと主張しているわけではなく、
韓国人として在日に心情的に寄り添うとの意味合いにも解釈できる。
ただ「日本に住みたくて住んでいるわけではない」との表現には、「それなら日本を離れればいい」とカチンときた人はいただろう。

http://www.j-cast.com/2013/10/10185981.html?p=all
前スレ
http://awabi.2ch.net/test/read.cgi/news4plus/1381407250/
スレが立った時刻：2013/10/10(木) 21:14:10.31

【朝鮮日報】在日韓国人・朝鮮人の3世・4世の多くは、本人が日本で暮らしたいと思ってそこに住んでいるわけではない★5[10/09]
http://awabi.2ch.net/test/read.cgi/news4plus/1381415237/

日本政府はこのほど妄言を繰り返し、軍事挑発の「剣」とやらを中国にかざしており、
中国と日本の関係を急速に悪化させた。数十年間に渡り蓄積してきた「中日は二度と戦争をしない」
という共通認識はすでに破壊されているが、これは安倍政権による蹂躙である。香港・中国評論通信社が伝えた。

日本の鉄の同盟国である米国は最近、日本の政権による行為を完全に放任しており、
日本を厳しく監督しないばかりか、むしろその行為を黙認している。現在のアジア太平洋情勢の混乱は、
米国の無作為が重要な要因だ。米国は傍観者の立場になりきっている。

米国はなぜ長期間に渡り、図に乗った日本に対して沈黙を貫き、効果的に制御しようとしないのか。
日本の失態は、米国という後ろ盾があるためであり、誰をも恐れなくなっているのではないか。
米国のアジア太平洋回帰は、平和的なコントロールを目的とするものだろうか、それとも戦争による解決を目指すものだろうか。

このほど中日関係は安倍首相の発言により、武力で対立しかねない程度まで悪化している。
傍観者になっていた米国も、ついに落ち着いてはいられなくなった。

中日関係が膠着化、さらには局地的な武力衝突に向かい邁進するのを見て、米国の一部の識者は、
釣魚島（日本名・尖閣諸島）は現時点では解決不可能な問題であることを意識している。

ブッシュ政権のスティーブン・ハドレー国家安全保障問題担当大統領補佐官は、
「中日双方は釣魚島の主権を巡る係争による緊張を緩和し、自制と対話による意思疎通を強化し、
危機をコントロールし、軍事衝突を回避するべきだ」と呼びかけていた。
米国務省のハーフ副報道官もこのほど、「米国は地域内の国家の良好な関係が、各国および米国の利益にかなうことを信じている。
米国は外交およびその他の平和的な手段による、係争の解決を支持する」と語った。

これは米国が現在、中日の開戦をまったく望んでいないことを証明している。米国の立場になれば、
一つの島を巡る係争により中国と激しく対立し、厄介な目にあうことを望むわけがなく、
中日双方の協調を図る存在になる必要があることが分かる。ゆえに中米の協力による利益は、対立による衝突よりも大きいと言える。

米国は中国の機嫌を損ねても利益を得られないことを知っているならば、なぜ日本をコントロールしようとしないのだろうか。
米国の最大の願いは、日本が米国追随を続け、アジア太平洋回帰のコマになり、中国を効果的にけん制することだ。

しかし現在、米国のこのような構想が完全に間違いであったことが分かる。
日本を利用し中国のアジア太平洋地域における平和的な発展を抑制することは、米国の完全な失策であり、何の意義も存在しない。
米国の願う「アジア太平洋リバランス」はすでに分からず屋の日本によって乱されており、その主役も日本に奪われたかのように見える。
これは一触即発の中日の対立に変化しており、アジア太平洋のリバランスが不可能になった。

アジア太平洋地域に現在必要なのは戦争ではなく平和だ。
米国は自らの間違いをはっきりと認識し、政策を調整し、不測の事態を防ぐべきだ。
また日本に対して、中国と武力衝突するのではなく、腰を低くすることを促すべきだ。

http://japanese.china.org.cn/jp/txt/2013-11/06/content_30514029.htm
http://japanese.china.org.cn/jp/txt/2013-11/06/content_30514029_2.htm

京都地裁は7日、在日本朝鮮人総連合会（朝鮮総連）系の小学校の周辺で「朝鮮人は夜道に気を付けろ」などと叫び街宣活動を行った
極右団体「在日特権を許さない市民の会（在特会）」とそのメンバーに対し、学校から半径200メートル以内での街宣活動禁止と1226万円の
賠償を命じる判決を下した。在特会は在日韓国人・在日朝鮮人の排斥運動を繰り広げており、メンバーは約1万3800人に達する。
在特会のメンバーは2009年12月から10年3月にかけて、京都市南区にある朝鮮第一初級学校の周辺で「朝鮮学校を日本からたたき出せ」
「キムチ臭い」「スパイの子ども」などのヘイトスピーチ（憎悪表現）を伴う街宣を行い、初級学校の児童を苦しめた。

　日本政府はこれまで「ヘイトスピーチを禁じる法律はない」という理由を挙げ、こうした街宣に対し見て見ぬふりをしてきた。
今回の判決は、過激な団体が作り出す嫌韓の雰囲気の中でも、日本の良識はまだ衰えていないことを示したという点で意味がある。

　在日韓国人・朝鮮人の3世・4世の多くは、本人が日本で暮らしたいと思ってそこに住んでいるわけではない。
植民地時代の強制連行・徴兵政策で祖父や曽祖父が日本に連れていかれたり、日本の略奪的植民地政策のため暮らしが成り立たず、
日本に渡ったりした人々の子孫だ。67万人を超える朝鮮人徴用・徴兵者は、ありとあらゆる迫害の中で強制労働に従事し、
敗戦後も日本で暮らすことになった。日本の過激団体は、こうした歴史を忘れ、被害者の子孫を苦しめている。

　日本の過激団体が暴れる中で孤立無援となっている朝鮮総連系在日朝鮮人の境遇に、目を向けずにはいられない。
朝鮮総連は50年以上にわたり、北朝鮮権力の日本支部にして「金づる」の役目を果たしてきた。しかし、
金日成（キム・イルソン）主席、金正日（キム・ジョンイル）総書記、金正恩（キム・ジョンウン）第1書記の3代にわたる
悪行によって北朝鮮が国際的に孤立する中、朝鮮総連だけが例外でいることはできなかった。北朝鮮による
日本人拉致事件が明らかになり、朝鮮総連は解決困難な危機に直面した。北朝鮮だけを見て時代の流れに逆行してきた
朝鮮総連が自ら招いた事態ではあるが、それでも在日朝鮮人の苦境だけは座視できない。

　依然として朝鮮総連に所属している在日朝鮮人は少なくない。これらの人々は、北朝鮮からの支援を期待できず、
一方で韓国政府へ気軽に手を伸ばすこともできない境遇にある。これらの人々をこのまま見放すのかどうか、
真剣に考えるべきだ。韓国のほかに、誰が引き受けられるだろうか。韓国以外に、彼らを引き受けられる国は世界のどこにもないのだ。

　現在、南北関係は行き詰まっているが、それならばなおのこと、韓国が朝鮮総連系の在日朝鮮人をかばってやるべきだ。
一時は背を向けていたものの今では苦境にある同胞の手を取ってやるというのは、韓国だけができる、道理ある行動だ。
政府だけの仕事ではない。民間でもこれらの人々を支援する道がないかどうか、模索してみてほしい。

『聖教新聞』（11月6日付）の一面トップ記事と写真に接し、「やはりそうか」と得心した。

東京・信濃町の創価学会総本部の18日落成式を前にした5日、
3階大礼拝室で池田大作名誉会長の導師で行われた「落慶入仏式」の模様を撮影した写真が掲載された。

何に得心がいったのか。同式には池田名誉会長（85歳）以下、原田稔会長（72）、
正木正明理事長（59）、長谷川重夫副理事長（72）、大場好孝副理事長（71）、
池田博正副理事長（60）、谷川佳樹副会長・事務総長（56）、坂口幾代婦人部総合長らが出席した。

ところが掲載された写真に、正木理事長の姿は写っていたが、谷川副会長の姿が外されていたのだ。

これまで創価学会ウォッチャーだけでなく永田町関係者の間では、新総本部落成を期に原田会長が退任し、
後任に谷川副会長が昇格するとの見方が支配的だった。

そして、ライバルとされた正木理事長の可能性は殆どないというのが通説であった。

ところが筆者は10月半ば、後継会長は谷川副会長ではなく正木理事長で確定、それは池田名誉会長の最終決定であるとの飛び切り情報を得た。
主宰する情報誌『インサイドライン』（11月10日号）のスクープにすべく、その「ネタ」を温めていた。だが、月刊誌『FACTA』（11月号）にしてやられた。

同誌は「“創価学会のドン”は死なず」と題した記事で、谷川氏有利との下馬評が揺らぎ正木氏が巻き返していると報じたのである。

ほぼ間違いなく同誌のスクープだ。
http://gendai.ismedia.jp/articles/-/37484
http://gendai.ismedia.jp/mwimgs/5/1/600/img_5142c87b054230d77e793e67e3ffb57270234.jpg