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副作用疫学・医療事故の確信犯的行政悪用を考える:
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副作用疫学・医療事故の確信犯的行政悪用を考える:2006/07/28(金) 18:52:07 ID:nB90TnEz0
従って、盗聴器の年間販売台数が60万台、平均すれば国民20人に1人が当該機器1個を持っている割合
というならば、もはや「妄想」ではすまされない相当数の国民が、そういった悪質な犯罪被害にあっている事を
示している他ならないのである。そういった場合、その国民20人に1人程度の盗聴加害者数に相当する数の盗聴被害者側は、
当然、仄めかし等の異様な兆候に気付き、それに当惑するようになるのではないだろうか。というか、そうならないと
むしろ不自然である。そしてそこで発生する当惑の状況は厚生労働省が「統合失調症」「社会不安障害(SAD)」と
している国民の割合(国民40人に1人)にほぼ一致するのである。これは偶然と言えるだろうか?
それにも関わらず、アメリカ精神医学会の作成した『統計的診断基準マニュアル(DSM)』と呼ばれる
診断基準には、この点には一切触れられていない。本来ならば、日本国内だけで年間60万台という
驚愕すべき量の盗聴・盗撮機器が巷に出回っている事(米国も似たような状況ではないか?)、更にその上に
(全国民を対象とした)軍事的なエシュロン網がある事を前提に「診断」を行なうべきものであるはずだが、
そういった配慮が全くされていない。すなわち、DSMに従えば、「盗聴被害告知=統合失調症」に近い状態なのである。
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副作用疫学・医療事故の確信犯的行政悪用を考える:2006/07/28(金) 18:52:44 ID:nB90TnEz0
そしてこの問題を公開討論しようとすると返ってくる決まり文句が、「統合失調症は病院に行け」、もしくは
「おまえを監視し暗殺する」である。そしてその「統合失調症は病院に行け」とする根拠に、
アメリカ精神医学会の作成した『統計的診断基準マニュアル(DSM)』を挙げるのである。これは不可解だ。
論理性に欠けている。この論理矛盾を説明するには2つの可能性しか現時点では考えにくい。1つは
ここまでの論理的矛盾(薬理学矛盾を含む)に気付かない程、日米の精神医学界や厚生行政担当官は
愚鈍・無能であるという可能性。そしてもう1つは全てわかった上で確信犯的にそういった対応を強行している
という可能性。医学界や官僚には特に優秀な人材が集まっているのは事実である以上、後者が正解なのであろう。
そういった場合、厚生行政機関や精神医学界は、もはや医療機関とは呼べず、「工作機関」として考えないと
いけなくなる。こういった機関とは公開学術討論以外の形で、直接、対面で討論できるとは思えない。
ここまで大規模な「工作」容疑である以上、相応の報復が、ネット匿名討論時以上に発生しやすくなると
危惧されるからである。彼らは、予めこういった通信傍受被害状況に合わせた形で『統計的診断基準マニュアル(DSM)』を
関係国全体で設定しておき、エシュロンやそれに関連した関係機関の機能を隠蔽する事自体が、
この業界の本当のレーゾン・デーテル(存在理由)であり、そのために、統合失調症なり、社会不安障害なり、
人格障害なり、アスペルガー症候群等の「架空の精神病」を次から次へと捏造し、この業界と医薬業界を
不当に富ませると共に、国民健康保険財政の破綻に推し進めているのが現状なのではないだろうか?
そう考えないと論理的に説明が付かないのが現在の状況なのである。