統合失調症、SAD、人格障害は「架空の病気」か？

１．薬理学的根拠：
〜ドーパミンＤ受容体に作用する薬剤の新たな薬理学データが最近、増加している事〜

以下ＵＲＬの投稿５８で示されているように
http://human.sakura.ne.jp/bbs/mibbs.cgi?mo=p&fo=bbs&tn=0148
ドーパミン遮断剤を投与しても「症状改善」に平均１ヶ月もかかったり、
死後脳にてD2受容体が線条体・側座核で増加している点と必ずしも一致しない事等から
患者や一部の医師自体がドーパミン仮説自体を疑問視しているケースも多いよう見受けられる事。

一方、ドーパミン受容体の抑制剤ではなく刺激剤の投与で、逆に不安や不眠が解消されるという薬理データが
http://www.yomiuri.co.jp/iryou/medi/saisin/sa522801.htm
最近に急に増加している点もドーパミン仮説とは必ずしも一致しない事。

それにも関わらず、統合失調症の「治療薬」開発と称して現在、販売されている医薬の多くは
（ドーパミン仮説以外のα7ニコチン性コリン作動性レセプターやNMDAグルタミン酸レセプターが
着目されているのは承知していますが）、やはりドーパミン仮説を前提としたものが多く
ドーパミンＤ２受容体アンタゴニストもしくはドーパミン遮断薬（例：ジプレキサ）であり、
秋田県の脳研センターでは何とこの受容体へ不可逆的に結合するアンタゴニストさえも扱っている事。
www.jrias.or.jp/index.cfm/6,560,107,pdf/J_1-3-2.pdf

統合失調症ドーパミン仮説自体が、一部で懸念されているようにもし間違っており、健常者に
ドーパミンＤ２受容体への可逆的（更には最悪の場合は不可逆的）アンタゴニストを治療薬と称して
与えた場合、理論的には、逆に精神が破壊される可能性も否定できないはずにも関わらず、
精神科学会は一般市民への論理的な啓蒙説明を頑なに拒んでいる事（精神科医師と行政だけ
内情をわかっていればよく、医師と行政以外の質問は全て妄想として片づけようとしているシナリオ
が予めあると誤解されても仕方がない状況にある事）。

またドーパミン遮断薬の作用機構の不可解さだけでなく、ジプレキサのように
致死性の副作用（糖尿病誘発効果）があるケースも出ているが、死者まで出ている副作用疫学データが
http://www.tokushima-hosp.jp/system/data/free/s1_1142759537075.pdf
明らかになっているにも関わらず、精神医学界および行政（厚生省）は個人輸入を事実上、可能と
http://www.drug.net/category_nerve.html
させており、医師の診断書無しに（危険な側面がある）ジプレキサを投与可能な状況に現時点でさえしている事。

２．社会科学的根拠：
１）機密技術は存在するか？

かつて原子爆弾が開発された時、その存在や開発プロセスは当然ながら最高機密だった。
同じ事はステルス技術に関しても言え、ステルス戦闘機やステルス戦艦の存在は長く機密だった。
更には今では一般的となったＧＰＳもインターネットも、かつては軍事技術であった以上、
一時期まで機密だった。それが今では一般的に使われている（先端技術拡散の法則？）。

歴史は繰り返す以上、同じような事は今後も形を変えて繰り返されると見られる。
今、現在でも、ある範囲の技術体系は当然機密化されていると考えた方が自然であり、
ユビキタスＩＴ技術の急速な普及によって、そういった機密技術自体も地下で急速に普及している
ケースも当然考えないといけないだろう。

そういった場、機密技術が地下普及すればするほど、機密に本来は触れられない一般人が
機密技術に偶然、遭遇してしまうリスクが高まる事になる。偶然に遭遇してしまった場合、
その人物は初めは「何が起こっているのかわからない」という混乱（場合によれば一時的な錯乱）状況に当然なりうる。
その上でその混乱のままで終わるケースもあれば、その混乱を逆に分析材料とするタイプの人物も出てくる。

一方、機密管理しているサイドは、当然ながら予めこういった反応に対する防御策をとっているはずである。
表向きは「機密技術は存在していない」のであるから、「察知したサイドがオカシイ」という形にしておかないと
機密が機密でなくなってしまう。歴史的に分析した場合、こういった状況で機密管理サイドがとる選択肢は
３つに大別できる。一つめは暗殺。二つめは拘束。3つめは精神障害者としての収容である。

現代社会での、一つめの暗殺・監視に相当する行政体系として、特定外来生物被害防止法（デスノート法）
が、二つめの拘束に関する行政体系として改正自衛隊法、日米安全保障条約関連法規等、更には
あらゆるタイプの法のカモフラージュ過剰適用が、そして三つ目の精神障害扱いに関する行政体系として
「統合失調症」「社会不安障害（ＳＡＤ）」等が各々担っている可能性が考えられる。

そう言った場合、「統合失調症」「社会不安障害（ＳＡＤ）」は行政と精神医学会が申し合わせて作り上げる
「架空の病気」という色彩を併せ持つ事になろう。そして実際、前述のように統合失調症は薬理学的な矛盾がある。
その上でこの章で述べたように行政サイドとしての社会要求も同時にあるのである。

それでは次ぎに統合失調症の具体的な診断ポイントの矛盾に関して論じたい。

２．社会科学的根拠：
２）統合失調症の診断基準となる妄想・幻覚は人為的に創出可能か？

統合失調症論議において、共通しているのは、精神医学界側は決して
「妄想・幻覚を人為的に創出可能な技術」の存在や論議を認めない事である。というか
むしろ、こういった技術論議に言及した段階で統合失調症とされるマニュアルが予め出来ているとしか
思えない状況にある。

しかしながら、脳から電気信号を出してパソコンを遠隔操作する技術
（脳−コンピューター直結インターフェース）は既に欧米の多くの大学の正式の研究テーマ
として採用されており、正規の論文も多い事が内外に公表されている以上、既に機密ではない。
http://hotwired.goo.ne.jp/news/technology/story/20050118301.html
また簡易型のものは重度の半身不随者用に既に日本でも公に市販されている。またそれに対応した
特許も日米双方の特許庁に提出されており技術的にも産業的にも実現しているとしか思えない
論文インフラ、特許インフラが整っているのである。

こういった「脳−コンピューター直結インターフェース」技術はその原理を考えると双方向型（脳→ＰＣ、ＰＣ→脳）
でないとむしろ不自然なので、外部から脳に信号を送ることによって、今まで妄想や幻聴と判断されていた
ものが、実際に再現可能な形で作り出せる事が可能であると推察した方がむしろ自然であり、
ユビキタスＩＴ時代の現在、実は相当数の国民が網羅的に対象となっている可能性も否定できない
（実はほとんど全ての国民が対象になっている可能性もある）。また資料によっては双方向性テレビ機能を
統合失調症の診断基準に挙げているケースもあるが、この双方向性テレビ機能自体が実在する事は
電気工学分野では常識であり、実際、そういった論文等資料も多い。

植田、住所と電話番号を晒されたくなければ、やめるんだな。

埋め

そういった場合、国民のうちで勘の鋭い一定割合（１％程度）が当然、異変を察知し、混乱を来すようになる。
そしてその場合に適用されるのが、統合失調症や社会不安障害（ＳＡＤ）なる「架空の病気」である可能性が
捨てきれないのである。そして統合失調症の発症頻度もやはり１００〜１５０人に１人の割合なのである。
そしてこの統合失調症や社会不安障害（ＳＡＤ）という「診断」を下された者は恐らく、より強度な監視対象にされ、
最悪の場合、（糖尿病の副作用死亡が出ている）ジプレキサ等による巧妙なデスノート対応に
医師や行政によって移されるケースが全くないと言い切れる根拠が現時点ではないのである。実際、
統合失調症ドーパミン仮説が定まっていないまま、医師によって投与されたジプレキサで死亡者も複数出ている。

そしてそう考えれば、何故、精神医学界が、ドーパミンＤ受容体アンタゴニストに関する薬理学データの矛盾
を説明しようとしないのか、またこういった既に大量の論文や特許が出ている「脳−コンピューター直結
インターフェース」技術に言及しようとしないのかについて自然な形で説明を行なう事が可能となるのである。
多くの国民はこの問題の深刻さに単に気が付いてないだけである可能性が高い。

　特開平7-306259　（ 文献番号　H07-306259 ）
「 生体情報送受信によるテレパシーシステムに対する防御装置」

　特開平9-327449 ( 文献番号 H09-327449 )
「考えたり若しくは念じたりすることにより本人か否かを識別する識別システム
並びに考えたり若しくは念じたりすることによりこれに対応して作動する思考作動システム」
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
　特開平6-131570 ( 文献番号　H06-131570 ）
「識別方法および識別装置」　

２．社会科学的根拠：
３）同じく、従来、幻覚、幻想として処理されていた
　　集団ハラスメント関連資料（創価学会と接点がある団体、同和系団体、共産系団体など）が最近、増加している事

次に技術インフラではなく、人的インフラに関して考察したい。
最近、2ｃｈ等の電子掲示板において、集団ストーカーなる単語が急増している。例えば
グーグル検索で「集団ストーカー　２ｃｈ」というキーワード検索をかけると何と７万件以上がヒットする。
この膨大な資料のうちの多くは集団ストーカーなるハラスメントを行なっている加害者サイドの示威活動資料
と見られ、自分達の意に反すればどのような扱いを受けるのかＰＲに勤めているものと見られる。また
そういった示威活動資料とは別に、こういった被害に対する抗議活動を行なっている資料も確認でき、
民主党関係者（西村代議士ら？）による資料と推察できるケースもある。

いずれにせよ７万件はとても全部読める量ではないので、そのうちの幾つかの資料に
目を通して認識できる事は、統合失調症の診断基準となりうる各種妄想の多くは、
この集団ストーカーなる人的インフラ（及び前述の技術インフラ）によって説明可能であるという事である。

なお、この集団ストーカーなるもののは背景には、民俗学的・政治的な背景が絡んでいると見られ、
�@朝鮮人系イデオロギーが強い創価学会との接点がある団体や、
�A先住民系イデオロギーが強い同和系団体、更には
�B共産主義系の団体
の３つに大別できるようである。これらの団体は軍隊のように集団で行動し、絶えずスケープゴート設定・弾圧しないと
組織の求心力を保てないという組織必然性があると見られる。そのため自宅盗聴等で１００〜１５０人に1人の割合で
生け贄を設定し、集団で嫌がらせ犯罪工作をして追い込む。ターゲットが死亡すれば次のターゲットを探す。これを延々と続ける。

日本国は、地域によっては、残念ながらこういった事を行なう国民性を一部持ち、特に秋田のような
国内先住民や朝鮮人系住民の割合が多い地域では、こういった行動パターンが日常茶飯なのかもしれない。
秋田県庁が立案に関わった特定外来生物被害防止法（デスノート法）は恐らくこういった土壌、風土から
生まれたものなのであろう。そして死体ビジネス（人肉、肥料、臓器、人体実験など）を経済原動力として
この一連の手法で相当数の国民が殺され、現在に至っているものと見られる。

しかしながら精神医学界では、こういった「技術資料、人的インフラ資料の急増」を全て無視し、
各種妄想、パラノイア（妄想性人格障害）等で説明を行なおうとしている。というか前述した技術インフラ、人的インフラ
による集団犯罪の被害の具体例に遭わせて、パラノイアなりアスペルガーなり境界性人格障害なり、
「後付け」で「架空の病気」を捏造もしくは偽造し、地下行政管理に供している側面も一部あると
誤解されても仕方がない状況にあると推察できる。

何故ならば、客観的に考えた場合、統合失調症や社会不安障害等と規定される精神疾患の診断基準の中に、
上のような実在可能な各種被害との差を見分ける方法自体を、全く含めていないのは、
精神医学界として極めて不自然だからである。この診断基準の欠如は論理的には考えられない。従って
残された帰結は、精神医学界自体が行政と共に捏造した「架空の病気」が複数あり、精神医学界は初めから
ヒポクラテスの誓い（医療倫理）を蹂躙しているという事ではないかと誤解されても致し方ない状況にあると考えざるを得ない。

２．社会科学的根拠：
４）それでは「統合失調症」とは何か？

前述した一連の根拠により、統合失調症（精神分裂病）、社会不安障害（ＳＡＤ）、境界性人格障害、
パラノイア（妄想性人格障害）、アスペルガー症候群等は以下の４つの可能性のいずれかであるものと
論理推察可能である。

１．（前述した）技術インフラ、人的インフラを用いた地下システム暴走による組織犯罪被害：
　　　　１）妄想、幻想、幻覚、「現実離れした被害」などを実際に人為的に創り出すことは可能。
　　　　２）先住民イデオロギー（同和団体等）および朝鮮イデオロギー（創価学会等）によって支配された
　　　　　　　「行政警察やマスコミの裏面」は、長州藩部落住民（すなわち先住民系）出身の偽皇室
　　　　　　　による地下支配を通し、オウム犯罪や北朝鮮拉致事件等にカモフラージュされた
　　　　　　　自作自演テロ（大量殺人）を巧妙に繰り返していると見られる。特定外来生物法（デスノート法）は
　　　　　　　そのために違憲利用されていると見られる。
　　　　３）偽皇室等によるものと推察できる示威活動資料がネット等で多く確認できる（集団ストーカー関連資料）。
　　　　４）一部の共産系団体（大学や病院を含む）も悪質かつ違法な反社会的集団犯罪を繰り返していると見られる。
　　　　５）彼らの活動の経済原動力は死体ビジネス（人肉、肥料、臓器、人体実験、見せしめによる権力誇示等）
　　　　　　　と見られる。すなわち「他人の死や弾圧」が巨大な地下マーケットにつながっている事が本質的な原因の1つ。
　　　　
　　　　（考えられる対処法案）　
　　　　　　　　　�@　県外への転地（ただ組織が全国的である面が強い場合は対処不可能）
　　　　　　　　　�A　コンプライアンス（憲法遵守、法律遵守）社会推進への啓蒙活動
　　　　　　　　　�B　集団犯罪者首謀者の論理推察抽出と検察庁特捜部等への大量検挙の働きかけ

２．何らかの意図的（若しくは潜在的）理由による
　　精神疾患という枠組みの中への現実逃避活動（要は現実逃避目的の仮病）：
　　　　１）いわゆる「ニートや生活保護の一部」の社会的背景。ただ全てがそうであるという事は当然ありえない。

　　　　（考えられる対処法案）　就職斡旋他

３．（ドーパミン不足症状等を呈する）パーキンソン症候群に類似した代謝異常：
　　　　１）先天的なゲノム変異（ミトコンドリアＤＮＡ変異を含む）
　　　　２）異常プリオン等による脳の萎縮若しくは脳特定部位の機能障害
　　　　３）麻薬等の地下利用によるドーパミン産生脳細胞の破壊等

　　　　（考えられる治療法案）　
　　　　　　　�@ドーパミン受容体刺激剤の投与、
　　　　　　　�A人肉や麻薬流通システムの抑制

４．脳腫瘍による脳機能障害

５．その他（現段階では推察不可能な未知の理由）

このうち前者2つは「厳密な意味での病気」ではない。特に１は多くの人々が殺害されている集団犯罪被害に他ならない。
また３に関しても現代社会ではまだ厳格な意味での診断方法はない。あえて言えば
�@脳のＣＴスキャン�Aゲノム変異検査�Bプリオン抗体検査などが考えられるが、これらはいずれも
集団を診断する際には集団傾向を論議する上での強い証拠になっても、「一個人」を診断する際には
直接的な証拠になりにくいものと考えられる。何故ならば、統合失調症（精神分裂病）、社会不安障害（ＳＡＤ）等
の生化学的な確定的な原因が未だにわかっておらず研究途上にあるからである。

それに対し、現在の精神医学界は、以下の点で明らかに不自然な対応を行なっている

�@（前述した）ドーパミンＤ受容体アンタゴニストに関する薬理学面での矛盾に関して決して答えようとしない。

�A既に大量の論文や特許が報告されている「脳・コンピューターインターフェース」技術や
　　　http://hotwired.goo.ne.jp/news/technology/story/20050118301.html
　　双方向型テレビによって、統合失調症の典型症状である「妄想」や「幻想」さらには「幻聴」を
　　人為的に作り出せるだけの技術インフラが既に出てきている事実について決して論議しようとせず、
　　こういった実在する大量の論文や特許の存在自体を「妄想」で片づけようとする傾向がある。

�B朝鮮人系団体、同和系団体、共産系団体による集団犯罪被害を訴える資料が大量にある事実を
　　決して認めようとしない。

�Cドーパミン仮説が疑われているのにも関わらず、ドーパミン仮説に基づいた医薬を
　　全国の患者に与え続けている。また当該作用機構の医薬の開発を現在でも続けている。

�D糖尿病誘発死の副作用を持つジプレキサを、統合失調症の治療薬と称して利用する
　　研究会があり、ジプレキサの利用促進に組織的に勤めているが、他の医薬ではそこまでの
　　特定医薬利用症例は見られないケースが多い。

�E致死的な副作用を示すジプレキサの個人輸入制度を認めており、個人でジプレキサを
　　大量投与できるシステムに事実上している。

�F精神保健福祉法第３２条を用いた巧妙な暗殺目的（糖尿病死）でジプレキサの利用を
　　求めているとしか思えない資料が複数確認できる。
　　http://www.matino-akari.com/linksyu/log/news/03856.html

�G向精神薬の多くは覚せい剤様の薬剤であり、覚せい剤中毒と統合失調症の症状が類似している事や
　ジプレキサには糖尿病誘発効果が知られているが、地域によっては糖尿病死亡率が自然発生では
　考えにくい傾向を示している事、について論理的な説明を行えていない。

�H統合失調症の診断基準に、「人為的な妄想」ケースとの区別を慎重に行なう
　　という項目がないのは論理的には考えにくい。

�I精神科医が閲覧していると推察可能な複数の場で公開質問を試みても
　　現段階では以上について論理的な説明が行なわれていないのは不自然である。

以上、１０の理由により、現時点で導き出せる唯一の仮説は
『統合失調症（精神分裂病）、社会不安障害（ＳＡＤ）、境界性人格障害、
パラノイア（妄想性人格障害）、アスペルガー症候群等は、
イタイイタイ病カドミ原因説と同様、行政と医師業界によって創り出された「架空の病気」である
一面を、少なくとも一部は含む』という考え方である。論理的帰結としてどうしてもそうなってしまう。

そしてその場合、医師に、（人為的に創り出された可能性もある）社会不安等を相談した段階で
医師によって即座に妄想と判断され、当該「架空病気」に行政上されると同時に
治療と称して長期で見れば致死性になりうる薬剤（ジプレキサ等）を本人の経費で飲まされ
医薬会社と医師を大儲けさせた上で健康を害される危険を、社会システムとしてもっている
リスクが現代社会にある事につながる事になりうる。（なお社会不安障害といって新たな病名が
社会提出されるほど医薬会社が儲かる状況になっていると見られる）

non-MD(Ph.D)として分析した以上の疑問について医学界はお答え頂けるよう強く願うものである。
そうでないと医療社会信頼の崩壊が全国レベルで益々加速する危険が高まると考えられる。