代謝・糖尿病・内分泌内科

映画デスノートは、特定外来生物被害法の違憲悪用（組織的な暗殺システム）
を題材にしたと推察できる。

映画で頻繁に出てきた心臓発作での死亡は、体外式除細動機（ＡＥＤ：蘇生用の心臓電気ショック装置）
で人為的に作りさせる。救急車内や病院で、救急隊員や医師に含まれた暗殺要員が
集団でターゲットを押さえつけて、感電死させ、医師が死亡診断書を心不全とすれば
映画デスノートに類似した状況は作り出せるのである。

唯一違う点はマスコミ等の衆人環視の下で心不全を起こすか、秘密裏に起こすかだけの
違いのみであり、感電死殺人を秘密裏に行いさえすれば映画と同じような状況を
人為的に作り出せるのである。

また、心不全誘発剤、脳梗塞誘発剤、糖尿病誘発剤は、副作用疫学を悪用すれば
暗殺に用いる事が可能であり、死因をデスノートに書けば、その死因でターゲットが死亡する
というシステムを人為的に作り出す事は、今の医療技術システムの悪用で
十分に可能なのである。

秋田県庁が立案に加わった特定外来生物被害法（マスコミではブラックバスなどの
野外生物管理しか報道されていないが、これは治安維持法以上の殺人法である可能性が高い）
により、その地域の有力者に目を付けられた国民が片っ端からリストアップされ
このシステムの暴走で相当数の国民が殺されいるようだ。

これは極めて危険なネオナチ状況である。殺人犯罪、人道に対する犯罪に他ならない。
国民論議が求められる。

『デスノート』
http://d.hatena.ne.jp/keyword/DEATH%20NOTE
http://www.amazon.co.jp/gp/product/4088736214/503-8965564-1313566?v=glance&n=465392
週刊少年ジャンプで連載されていた漫画。2006年24号連載終了。現在、映画放映中。
このノートに名前を書かれた人間は死ぬ…、という設定。
以下に概要を示したが、多くの点で秋田県の大量虐殺行政容疑と酷似。
副作用疫学等を悪用した行政テロ犯罪（特定外来生物法の違憲利用）ならば
この漫画・映画の筋の実行は可能。漫画自体が「静かな大量虐殺社会化の示威活動」である可能性も。
法治国家（罪刑法定主義）の根幹が問われる極めて危険な状況か。

■　漫画・映画でのデスノートの特性
・名前の後に死因を書くとその通りになる
・死因を書かなければ、全てが心臓麻痺となる
・死因を書くと詳しい死の状況を記載する時間が与えられる
・死因に「自殺」も有効
・事故死と書き、状況を書かない場合は不自然でない事故で死亡する
・病死と書き、病名を書いて時間指定しない場合、病気で死ぬのに適した時間となる

■ 主要登場人物
・通称「キラ」 ・・・デスノートの所持者。理想社会のために大量殺人を常態化させる、という設定。
・”エル”　 ・・・・死亡統計分析から大量殺人を察知。身なりを構わず甘いもの好き、という設定。

デスノートは実在する。非常に危険なナチ状態。
http://school5.2ch.net/test/read.cgi/ojyuken/1143894456/l50


441 ：「空騒ぎ」ではなかった行政暗殺の形跡 ：2006/06/22(木) 19:32:43 ID:3yZFu8oj0

実際、自治医科大学公衆衛生学教室の中村教授の論文で示された
http://www.medical-tribune.co.jp/mtbackno/3116/16hp/M3116201.htm
ヤコブ病（共食い風習から発見されたプリオン病に分類される）高発症地域と、今回の解析で
抽出した秋田、新潟、富山、福井、島根、高知、長崎、山形が共通しているのは興味深い。
各々の地域の死体ビジネス（人肉食等）と関係していないと言い切れるだろうか？

そういった見方をとった場合、年間４００人程度の秋田県の自殺死亡者の３分の1程度は
偽装殺人と推測しうる。地域住民や行政警察の一部が、泣き叫ぶターゲットを集団で有無を言わせず
暴力で押さえつけ、無理矢理、首を吊らせたり、無理矢理、突き落として飛び降りさせたり、
無理矢理、池・風呂等で溺死させたりした上で、その地域の医師が死亡診断書を偽装していると考えないと、
この統計データの説明がやはりつかないのである。実際、アエラの記事でも、自殺とは考えにくい
不自然な自殺状況が秋田に多い事が紹介されている。

またこういった土地柄ならば、偽装殺害をこの手法のみに限定するとは考えにくいので
心不全、脳梗塞等の偽装殺人が当該県の各々の死因死亡率を全国トップクラスに押し上げていた
と考えても、大きな不自然性はないものと考える。コンプライアンス（憲法遵守、法律遵守）が
その地域の行政で一端崩れると、本来は最も信頼できるはずの、役所や医師や大学や行政警察や
消防署や町内会が平気で殺人を行なってくる傾向があるのは、秋田長期在住者ならば「周知の事実」
といえる状況にあると分析できるかもしれない。秋田県では憲法を無視し異端狩りで片っ端から殺されている可能性がある。

>>映画で頻繁に出てきた心臓発作での死亡は、体外式除細動機（ＡＥＤ：蘇生用の心臓電気ショック装置）
で人為的に作りさせる。救急車内や病院で、救急隊員や医師に含まれた暗殺要員が
集団でターゲットを押さえつけて、感電死させ、

AEDって、洞調律だったら放電しない。ボタン押したらすぐ放電するようなもんじゃないんだよ。
それに人が感電死するほどの電流ながしたら押さえつけてるほうも死ぬ。
さらに医療用具はジュール少ないためこれを用いて人間を感電死をさせるのは非常に困難である。

ゆえにこの書き込みの少なくとも上記部分は捏造。
まあ医師なら皆わかっていると思うが医師じゃないひとが読んでそうなのかーと思われると恥かいて気の毒だから一部だけ書いておいた。

早速のご指導いただき有難うございます。しかしながら

＞AEDって、洞調律だったら放電しない

ＡＥＤのソフトを少し変更すれば調整可能と推察します。
実際、米国ではＡＥＤを健常者に用いて死亡させた例が報告されているようです。
その資料は、後日、ここに貼り付けさせていただきます。

地域によっては
現在の医療は予想以上に悪質な状況ではないでしょうか？

特に秋田大学医学部はかなり悪質な模様です。

行政ぐるみのとか、国家の陰謀とかにどうしても結び付けたい結論ありきだな。
それは、アスペや統合の特徴だから、精神科にかかるべし。

子供の甲状腺疾患についてお聞きしたいのに
いつまでも落ち着かなくて困る

>>641
>医療用具はジュール少ないためこれを用いて人間を感電死をさせるのは非常に困難

『元気なのに蘇生用の電気ショックをかけられた23歳女性が心臓発作を起こして死亡
http://rate.livedoor.biz/archives/50167084.html

以前、ちゃんと意識もあり会話もできている女性患者に蘇生術を施し続けた医師の話
を取り上げたことがある（下記「関連記事」の1番目のリンク)。除細動器（電気ショック）を
使ったかどうかは不明だった。心臓が正常に拍動している人に除細動器をかけると、
逆に心臓発作を起こしたりすることがあるのだろうか？その危険があることを結果的に
証明してしまった男がいる。米国バージニア州で昨年6月1日のこと、・・・』

正常洞調律でAEDが作動するはずはない。はず。

秋田県庁は「救急目的の美談」として、あえて確信犯的な法律違反を救急救命士に犯させ
マスコミ操作で世論誘導を行った後、医師以外でのＡＥＤが可能な法改正を行わしめた上で
救急救命士や医師、更には一般人を使って目的外利用（行政暗殺利用）を行い続けている可能性があるのではないか？
そもそもそれが以下の記事の当初の目的だったのではないか？

実際、秋田県における心不全死亡率は高すぎる。全国トップである。
またデスノートの題材と見られる特定外来生物被害防止法を立案した
環境省小委員会メンバーに唯一の自治体参加者として加わったのも
秋田県庁のみであり、しかも秋田県庁の自然環境部門ではなく、治安部門から
担当者が委員として参加している。これはブラックバス等の野生動物管理目的の法規立案
では考えにくい状況である。

特定外来生物被害防止法に関わるこれだけの不自然性を精神衛生に摩り替える事は出来ない。
かなりの国民が毎年、副作用疫学・医療事故の確信犯的行政悪用で殺害され自然死偽装されている
可能性が否定できない。

＜除細動器使用で書類送検　救命士、医師しか使えず＞
http://blog.medu.jp/2006/03/post_82.html
　秋田県警大館署は4日、医師しか使用してはいけない除細動器を使ったとして、
医師法違反の疑いで同市消防署勤務の30代の男性救急救命士を書類送検した。
　調べによると、救命士は3月25日、心室細動を起こした男性患者を
同市の病院へ搬送した際、独断で手動式の除細動器を男性に使用した疑い。
　手動式除細動器の使用は医療行為に当たり、医師以外は使用できないが、
病院の当直医が別の患者の救命措置中だったため、救命士は違法行為と知っていて使用した。
　その後、当直医も使い、男性は一時心拍を再開したが、間もなく死亡した。
記事：共同通信社 【2005年7月5日】

＞正常洞調律でAEDが作動するはずはない。はず。

ＡＥＤのソフトを予め少し変更していれば十分、可能だろう。
実際、米国ではＡＥＤの目的外利用で死亡者が出ている。

>>644
ここはやめときなさい。
まずはきちんと医者にかかること。
疑問があったら質問するなり自分で調べるなり。
ツーチャンネルでマトモな答えを返してくれるのは10％に満たないでしょう。

患者さんのためのスレッドなのに、ごめんなさい。

>>手動式除細動器の使用は医療行為に当たり、医師以外は使用できないが
AEDは手動式除細動器ではありません。全国で医師以外も使用可能です。実際駅員さんや学生さんが使っています。
>>除細動器（電気ショック）
だからそれAEDのことじゃないってば。
AEDで人殺しができる、の証拠を出すと言っておいて、AEDじゃない別の器械を医療現場で使ったという話を出すなんてはずかしくないのかなあ。

医師が、上の統計上の論理矛盾に対し、なんら論理的な説明ができずに
精神衛生問題に摩り替えるのならば、ヒトラー政権、スターリン政権、北朝鮮政権
での医師社会となんら変わらなくなると危惧します。

医療統計だけでなく、さまざまな細かい点においても、副作用疫学・医療事故の
確信犯的行政悪用の可能性が示唆されています。そして特定外来生物被害防止法の策定に
関わった秋田県では死亡率が全国一高くなっています。

また>>441で示した秋田、新潟、福井、富山、島根などでは、
前述したように全国自殺率・高齢化比率の相関係数プロットで
特異点になっていると同時に、ＢＳＥ（共食いクールー病関連）と
関連があるとされているヤコブ病の高発症地区としても知られていると同時に
外務省が主張する北朝鮮拉致事件の拉致被害者高発生地域としても知られています。

これだけの一致が偶然で起こる確率は非常に低い事は、自然科学者ならば
誰にもわかることかと思います。一方、この問題を国内線住民の人食い風習と関連した
行政テロと仮定した場合は、全ての現象に矛盾を来たしません。

すなわち仮説演繹法的に考えた場合、副作用疫学・医療事故の行政悪用が
特定外来生物被害法を通して行われているという仮説が、現在のところ最も
確からしいと考えざるを得ません。

【心停止の電気蘇生機である除細動機（AED)に関する考察（言葉遊びから）】

除細動
　↓
「細かい動き」を除く（心室の細動の除去）
　↓
行政にとって「細かい動き」を除く
　↓
行政の歪みに気が付いた「細かい動き」を除く
　↓
行政の歪みに気が付いた「一部の国民」を除く
　↓
行政の歪みに気が付いた「一部の国民」を心不全偽装して暗殺する

１．行政テロ案件では「言葉遊び」が多い。
（例：　オウム殺人事件、７３１人体実験事件、管江真澄詐欺犯罪など）

２．心停止には、心静止(asystole) 、無脈性電気活動(pulseless electrical activity) 、
無脈性心室頻拍(pulseless ventricular tachycardia)、心室細動(ventricular fibrillation) があり、
電気ショック蘇生法が有効なのは後者２つであるにも関わらず、
何故、心室細動のみを電気ショック蘇生術の名称に採用したのか、
（ネーミングにおいて）論理的な矛盾を来している。
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%BF%83%E5%81%9C%E6%AD%A2

前と同じ人物による主張なら
「証拠も証言も出せない」
から別に相手すること無いよ。

せめてＡＥＤを使って殺された人間が実際にいる事を示すか
プログラム変更が行われているならどの操作で殺人目的で使用できるのかを示すか
そのあたりしないと意味が無い。


さらに別の点について言うと、最初の統計からとった相関係数だけど
リンク先の表には相関係数をとる意味のある数列があるのだろうか？
簡単に検算してみたところ非常に初歩的な統計計算のミスが行われている可能性が高いので
実際どの数列とどの数列をEXCELのどの式を用いて相関係数を出したのか一例だけでも示して欲しい。
（というより二重カウントとか平気でやってそうだが
　さすがに農学博士号を取得しているらしいのでそういうミスは無いかな）


正直なところ、二疾患の相関係数は両疾患とものあるなしのデータがないと意味のある相関係数は求められない。
一体全体何と何を比べているのかねぇ？

相手にしなきゃいいじゃん

ご多忙のところ、ご指導いただき誠に有難うございました。

＞実際どの数列とどの数列をEXCELのどの式を用いて
＞相関係数を出したのか一例だけでも示して欲しい。

解析方法はいたって単純です。

まず、厚生労働省HPの「人口動態統計　年報　主要統計表」を確認し、
http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/suii03/index.html#top

都道府県ごとの各死因の死亡率をエクセル入力し、同じくエクセル入力した
各都道府県の高齢化比率との間で相関係数プロット解析を行った上で、
他のプロット集団と著しく離れている特異点となる都道府県を判別するという解析です。

こういった単純な分析の場合、二重カウントは起こりようがありませんし、
両疾患共のあるなしのデータも必要がありません。また相関係数は当然、計算しましたが
今回、重視したのは、相関係数の数値ではなく、特異点の抽出ですので、
式のパターンには影響しません。

その上で「高齢化比率と自殺率との相関係数プロット解析」において他自治体と
著しく傾向が異なったプロットを示す自治体が
１１程度（秋田、新潟、富山、福井、島根、高知、長崎、山形、岩手、青森、宮崎、）、
新たに抽出確認できました。その中でも特に群を抜いて突出している特異点が、秋田県である。
そしてこの１１程度の自治体を解析から除けば、後の３５都道府県では
高齢化比率と自殺率とは事実上、全く相関しない事になります。

同じ高齢化比率であるにも関わらず、他都道府県群と比べて
秋田県のみ極端に突出した自殺率を示す理由として、「他県にはない特殊な理由」がある
と考えないと説明が付きません。

その場合、どの県にも多い�@病気理由の自殺、�A経済苦理由の自殺、�B気象理由の自殺などは
説明にならない。この１１県にしかない明確な「自殺」理由がある事になります。
この１１県のうち少なくとも秋田では食人風習があるという指摘が著名な文化人類学者から
なされている事を考えれば「食人目的の殺害および自殺偽装」の可能性も同時に考えていく
必要があるのではというのが今回の提案です。

今回、このような極めて単純な計算　を行ったのですが、その上で
特に興味深かったのは、

�@「高齢化比率と自殺率との相関係数プロット解析」で抽出した特異点となる都道府県群
�A自治医大公衆衛生教室の中村教授が抽出した高ヤコブ病発症地域
�B外務省が未だに主張している北朝鮮拉致事件の高発生地域

の３つの都道府県データが少なからず一致した事です。

全く異なる原理で各々割り出したにも関わらず奇妙な重複を示したという事は
そこに「何らかの理由」がある可能性がある事となり、仮説演繹法で考えた場合、
先住民系国民の人喰い風習と関連した行政テロ（地域住民、行政警察、病院、大学など）説が
現時点では最も確からしいのではないかとご提案している訳です。

そういった意味でも、外務省が言い張る北朝鮮拉致事件は全て嘘で
帰国者も全て嘘。外務省がこの問題で主張する全てが嘘で、
国内の大量殺人を隠すためのカモフラージュ扇動に過ぎないのではないか
というのが私の仮説です。

実際、国連においては、日本の外務省が最近、提出した
「北朝鮮拉致非難決議」案を支持する国家が
アジアでさえ事実上ほとんどいなくなっており、私が今年1月からネットで
繰り返し論議している北朝鮮拉致事件１００％捏造説が
国連世論に影響している可能性も出てきているのではと考えています。

外務省が詐欺機関である容疑が強いのは大変悲しいことです。

乗りかかった船なので乗らずに沖に蹴り出しておこうと思ったけど

>まず、厚生労働省HPの「人口動態統計　年報　主要統計表」を確認し、
>http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/suii03/index.html#top
>都道府県ごとの各死因の死亡率をエクセル入力し、同じくエクセル入力した
>各都道府県の高齢化比率との間で相関係数プロット解析を行った上で、
>他のプロット集団と著しく離れている特異点となる都道府県を判別するという解析です。

検算するから一例でもいいので
・具体的な死因と年度を挙げて
・高齢化比率に用いた数値をそれぞれ示して
・エクセルのどの関数を用いたのか、それとも単にプロットしただけなのかを示して
・「他のプロット集団と著しく離れている特異点」をどのように検出したのか示して
・そしてそれが有意な特異点である判定をどういう理由で（見た目なのか何らかの統計的手法を用いたのか）下したのか

の技術的手法を示していただきたい。

あー　煽っちまった。

相関係数の有意性は検定したのか？

また、（死体ビジネスを背景としたと見られる）これだけの大規模な大量殺人を常時、
続行するためには、表の顔と裏の顔を使い分けた国内法の違憲利用がないと困難だと推察でき、
その法規が、特定外来生物被害防止法（デスノート法）と仮定すると、現時点では
全てに矛盾なく説明が可能であるという提案を申し上げているに過ぎません。

そしてその中で、ヒポクラテス以降の2400年間、人類が築き上げてきた
医療社会の信頼体系の破壊（医師等による裏切り詐欺殺人）が
国内で大規模に起こっている容疑が考えられ、
脳梗塞誘発剤、心不全誘発剤、糖尿病誘発剤、放射線照射発癌、肺炎誘発剤（バイオテロ）、
ＡＥＤ心不全偽装殺人、産婦人科医出産児間引き食用殺人、自殺偽装殺人等が
全国の医療人が加害者側に加わる事によって巧妙かつ大規模に行われている可能性が高い
のではないかと、医療社会の方々にお伺いを立てているのが
今回のこのスレッドでの公開学術論議依頼の趣旨です。

悲しいが、糞スレになりつつある。

だったら、君、抹殺されるだろ。

あ、>>663は行政陰謀告発さんにね。

＞検算するから一例でもいいので
＞・具体的な死因と年度を挙げて
＞・高齢化比率に用いた数値をそれぞれ示して
＞・エクセルのどの関数を用いたのか、それとも単にプロットしただけなのかを示して
＞・「他のプロット集団と著しく離れている特異点」をどのように検出したのか示して
＞・そしてそれが有意な特異点である判定をどういう理由で（見た目なのか
＞何らかの統計的手法を用いたのか）下したのか
＞の技術的手法を示していただきたい。


１．以下の統計解析資料と同様、特異点は統計ソフトではなく目で割り出しました。
http://sec.ipa.go.jp/download/files/event/20050620/secforum2005-1-1420-3.pdf
秋田県のプロット位置は著しく他都道府県と離れているため、誰が解析しても同じ特異点抽出が可能と見られます。

２．2003年の高齢化比率は以下URLにおいても確認できます。
http://www.ne.jp/asahi/hamamatsu/seiji/seikatu/kenkiryo/sippei/furyo/furydeth.txt

３．今回、つい先程たまたま以下のようなHPを見つけました。このHPの上から2番目の図、
「自殺率と高齢化比率との相関」平成９年版と結局は同じ図を平成１５年前後の数年の
データを用いて作成していた事になります。秋田県他が特異点である事が明確にわかります。
ただ以下のグラフと使っているデータが6年程度は違いますので、特異点の度合いが
この平成9年のグラフより平成15年のグラフの方が更に顕著になっている点が違っています。
http://www.ne.jp/asahi/hamamatsu/seiji/analysis/2statbas/zokuadjs/zokuadjs.html

４．このグラフが既に上のURL上で公開されている以上、（富山県庁による時空操作対応が
ない限り）図そのものには新規性はないことになってしまいますが、
データの解釈がこのURL著者とは違った視点で行えている事が
当該分析のオリジナリティになると考えます。アナリストとしてはそれで十分です。

なんかMMRを思い出した。

すなわち、この図で特異点と認識できる都道府県グループが、

�@自治医大公衆衛生教室の中村教授が抽出した高ヤコブ病発症地域
�A外務省が未だに主張している北朝鮮拉致事件の高発生地域

の双方で少なからず一致しており、更には

�B秋田県が群を抜いて特異点の度合いが大きい事と
秋田県が全国で一番ヤコブ病発症率が高い事とが一致している点。

そして

�C秋田県には人喰い風習がある事が著名な文化人類学者によって
資料化されている点、

�D３年前に特定外来生物被害防止法策定のための環境省小委員会に
唯一の自治体関係者として参画したのが（他の委員の全員が大学教員だった）、
自然環境部門の責任者ではなく治安部門の責任者であり、ブラックバス等の
野外生物管理が目的の立法ならば考えられない人選だった点、
（縄文系の先住民割合が多い秋田県は弥生系国民や在日中韓人を
外来生物と見ている可能性が否定できない）

�E特定外来生物被害防止法の罰則規定に、懲役3年刑が含まれていたり、
私有財産の強制借り上げ規定が含まれていたりするのは、自然環境保全立法
では考えられない事、

�Fこの点を直接、実名で問い合わせた際の環境省の対応に不自然性があった事。

�G副作用疫学や医療事故の確信犯的悪用があれば、自然死を装った大量殺人が
可能である事。また秋田県において脳梗塞、心不全、癌、自殺、不慮の事故の全てが
全国トップクラスの死亡率になっていることは不自然である事。

を同時に考え合わせれば、特定外来生物被害防止法をデスノート法として地下適用し
医師、役所、行政警察、大学、町内会等が殺人犯となる形で、その土地の有力者と
距離がある国民を片っ端から殺害し、死体ビジネス（人肉、肥料、臓器、人体実験等）に
供している可能性が否定できないと考えざるをえないのではないかというのが今回の
公開学術論議の趣旨です。

この思考プロセスにもし問題があればお教えいただければ幸甚です。
なお、秋田県における自殺を装った殺害犠牲者の数は、上で示したプロット解析から推察する限りでは、
年間４００人程度の自殺者数の3分の１程度と推察できます。そう考えないと統計データの説明が
出来ません。と言うことは年間１００人以上が自殺を装って殺害されている事になると見られます。

また「自殺を装った殺害」以外にも、「心不全、脳梗塞、不慮の事故等を装った殺害」も当然含まれる
であろうので、秋田県内の年間殺害犠牲者の数は恐らく数百人以上ではないかと推察できます。
この規模ならば、「全く非がないまま、その土地の有力者に睨まれ気が付いたら殺されていた」
といった県民が大半を占めると考えざるをえず、理想社会システム構築を名目に死体ビジネスで利潤を上げて
地下暗殺を暴走させた結果、ネオナチ型の大量虐殺社会を招いてしまった可能性を考えざるをえないのではと
推察しています。またこのネオナチ傾向は全国で秋田県が最も顕著と見られますが、新潟、富山などでも
一定割合で発生していると見られ、全国での犠牲者数は年間1万人を越える可能性があると考えます。

（追記１）誤解がないよう申上げますが、先日も申上げましたが（脳梗塞と心不全との比較といった）各疾病の
相関係数分析は私の誤りでした。老衰と高年齢化比率の相関係数が予想以上に低かったので判断を誤りました。
しかし上で述べた特異点に着目した統計分析データの解析のみでも、本質的な論議は可能と考えます。

（追記２）先日、長く討論していただいたイタイイタイ病副作用薬害説（ビタミンD受容体アンタゴニスト説）
で論議の舞台になったのは富山県であり、その富山県は今回の抽出都道府県の中に含まれています。
富山県は秋田県と同様に先住民系国民が多いのではないでしょうか？実際、富山は「山伏の里」としても
知られています。先住民イデオロギーが強い地域では、憲法イデオロギーが機能しにくくなり
コンプライアンス（憲法遵守、法令遵守）が破壊される確率が高まるのかもしれません。

（追記３）詳しくは示しませんが、行政サイドが国家レベル、都道府県レベル、市町村レベルの全てで
（時空処理も含めた形で）統計捏造を大規模に行ない始めた形跡があちこちに確認できます。
今回、抽出できた情報は、そういった中から、行政が捏造しきれなかった「意味あるデータ」を何とか拾い出せた形に
なっていると考えます。ただ今後はこういった医療統計分析は難しいと思います。元の一次データ自体が大規模捏造されていたら
二次加工は難しいからです。医療統計疫学は今後は成立しにくい可能性があると思います。

（追記４）「だったら、君、抹殺されるだろ。」とのご意見。その通りと考えます。
ここで述べた論議の趣旨が事実ならば、行政サイドが手段を選ばずに社会抹殺、生物抹殺しにくるリスクが
極めて高くなる事になるのは容易に予測できます。しかしながら私はそれでもお伝えせざるをえません。
多くの人に大量殺人システムの存在の真偽を討議して頂き、それによって「自殺者」「病死者」として
偽装され殺される犠牲者数が今回の論議によって1人でも減れば本望と考えます。死体ビジネスを背景に、
役所、病院、行政警察、大学、町内会などの最も信頼すべき機関が地下では殺人犯となっている
恐るべき社会状況と申上げざるをえません。