【売国奴】朝日新聞がでっち上げた従軍慰安婦★５

売女

ＴＰＰがもたらす日本の崩壊

１．公的医療制度の崩壊。（手術・入院で数百万円・お金の無い人は治療が受けられなくなる。）

２．生産性の低い正社員の大量リストラ・非正規雇用の増加。

３．採算の合わない工場の海外移転加速とそれに伴う大量失業。

４．公共事業の入札への外資参入による地方の経済疲弊。

５．エネルギー・放送・通信・鉄道・航空・貨物・武器等の基幹産業の企業を外資が買収可能になる。

６．郵貯・簡保・共済を外資に買収され、その資金（数百兆円）の運用権を握られる。
（その他の金融機関・保険会社も今以上に買収のリスクに晒される。）

７．(関税の撤廃による）第一次産業の衰退とそれに伴う失業と食料安全保障の危機。

８．総GDPは効率化により増えるかもしれないが、経済格差や生活の質（特に医療面で）が悪化する可能性大。

TVや新聞では農業が衰退して、工業が発展するから日本経済としては全体的にプラスになる

というイメージで報道されることが多いです。しかし、実際にはそれよりはるかに大きな範囲で、

日本の経済・社会・文化のカタチを変えてしまうほどの変化をもたらしかねないのがTPPです。

上記の変化はまだ推測の段階ですが、まずは読者の皆さんに危機意識と興味を持っていただきたく

思いましたので、起こり得る可能性が十分にあるものも敢えて含めて挙げました。

ＴＰＰには中国も韓国も参加しない。

どういうことかというと、

ＴＰＰはアメリカによる中国包囲網なのである。

韓国はＦＴＡで支配下に置いた。

あとは日本だけである。

日本とのＦＴＡはアメリカも不安だし、中国包囲網形成には至らない。

ＴＰＰという新たな「アメリカのための」枠組みを作って

日本を取り込み、中国に対抗する

というのがアメリカの戦略である。

ＴＰＰによるアメリカの戦略はもう一つある。

アメリカの失業問題、財政問題を

加盟国全体の問題にし、

加盟国全体に広く負担させて

アメリカの負担を軽減するとともに

新興国の需要を取り込んで経済活性化を図る意図もある。

問題はアメリカの負担軽減である。

ＴＰＰの参加国が新興国ばかりでは、負担軽減は無理。

だから、アメリカは日本の参加を強く要求している。

言ってみれば、

アメリカは自分たちの尻拭いを日本に押し付けているのである。

しかも、日本の銀行や生命保険、郵貯を支配下に

おける可能性があるならなおさらである。

アメリカの野望を打ち砕かねばならない。

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.　　 ',　　　|::::｀:‐-.､｀＞ . _ / /l´　ﾞ!i　　　lｲ/:::::::::::::-= 二､_ 　　兵隊さんの方から押しかけてくるんですもの。
､_＿_ﾍ　　 !::::::;ｨ;=＝,‐､ ;_/ /　!　　!| 　 　|:::::::::::::::::::::::::::::::::: 　　　　営業努力がいらないから本当に楽。
::::::::ｆf《ﾍ　 i::≪::::::〃!,ｨ´｀‐-ヾ､l_／_il　 　 l､:::::::::::::::::::::::::::::::: 　　慰安婦になって本当によかったわ
:::::::::ゞ》 ﾍ. ﾄ､::::ﾞ彳/ゞ/r‐---､i／´::::|　　/:::＼:::::::::::::::::::::::::::

「 知れば知るほど嫌いになる韓国 」 の黄金法則が発動するｗ

好きでも嫌いでもなかった中立な者も嫌いになってくばかりか、
高岡みたいに大好きだった者ほど、むしろ反動が大きく、大っ嫌いになる。

神奈川の高校でのハングル授業のごり押しを２ちゃんに書き込み、
燃料投下し新聞沙汰にもなった高校生も、
１年前までは寒流ファンだった。
集中豪雨的に始まったテレビの寒流ごり押しに疑問を感じ、
色々調べるようになり、
今ではすっかり嫌韓になった。

日本人に知って欲しいのですが、実は、世界で一番エネルギー資源があるのが日本なんですよ。
そして、研究開発も世界でNO1。その気になれば、エネルギー資源で世界のトップに立てる。
嘘じゃないです。

日本にはメタンハイドレートの技術があります。その資源となるメタンハイドレートが世界最大に
日本に埋蔵されています。そして、坂大の荒田先生の常温核融合技術が実現化し、一般転用目の前です。

こんな状況で、いまさら太陽発電？そんなもの眼中にない。
原発なんてなくても、世界最大の埋蔵量と質を有するメタンハイドレードを1年後に実用化、
荒田先生の常温核融合を実現すれば十年後（開発予算の関係上）にはエネルギー問題なんて、
問題ですらないです。エネルギーでは日本は世界の盟主です。問題解決にGOするだけ。

でも、そうはならない。何故か？　原発と石油の利権を持つ政治家が力をもっているから。
この政治家たちが、新しいエネルギー資源に関する情報を潰して、開発予算を出さず、
日本人に知らしめない。だから、メディアは、一切報じませんよ。個人の私利私欲のために
動く政治家たちが、1億3千万人の利益や国益をないがしろにしているのが日本です。

政治家と言えど、死ねば金なんて無に帰すのにね・・・。自分のエゴのために、大勢の
人たちを犠牲にしたとしたら、まともな人なら死んでも死にきれないはずなのに。

ネットで情報を収集しない人には、メタンハイドレート、常温核融合がわからないんでしょうね。
テレビの洗脳どおり、太陽光発電に期待を持ってしまうわけです。ネットの真実と虚構の
既存メディアの埋めがたい断崖。恐ろしい話です。これは、単に情報戦ですよ。