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日本経済新聞と韓国紙の中央日報は14日、紙上座談会を共同企画し、18日から奈良で開催する「日中韓賢人会議」
の出席者6人に、新たな日韓関係に向けての現状と展望についてインタビューを行った。

紙上座談会では、「日韓の交流史」「過去100年と未来100年」「歴史教科書と竹島（韓国名：独島）問題」
「日韓の経済共生モデル」「北朝鮮と東アジアの安保」「東アジア共同体」「共同推進プロジェクト」の7つのテーマを軸に、
中曽根康弘、梅原猛、三村明夫、韓国からは孔魯明（コン・ロミョン）、李御寧（イ・オリョン）、朴泰俊（パク・テジュン）といった、
政治、経済、文化界を代表する元老6人が意見を述べた。

中でも歴史認識について中曽根氏は「日本人は韓国併合という帝国主義時代の結果に、深い反省を持ち、日本の将来への
教訓としている」と発言。一方で朴氏は「日韓が真の友人関係となるには、過去の真実を直視する日本の歴史認識と
歴史教育にある」とし、まずは日本が過去に目を向けることが重要であると述べた。

また、日本と韓国は、日韓、日中韓、東アジアといった枠組みの中で、競争と扶助の関係を持続させて相互に共存共栄
していく必要があるとの見方が示された。

日本経済新聞、中央日報、中国国営・新華社が共催する「第5回日中韓賢人会議」には、紙上座談会に意見を寄せた6人
のほか、中国から曽培炎、鄭鴻業、紀宝成が出席する。（編集担当：新川悠）

http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2010&d=0417&f=politics_0417_002.shtml