在日朝鮮人・韓国人による、日本人大量虐殺
一般に朝鮮進駐軍と言ったときは、おおむね1945年昭和20年以後に現在特別永住権を持つ在日一世(朝鮮人・韓国人)、
もしくは現在日本に帰化または半島に帰国した朝鮮民族によって作られた犯罪組織を指す。
戦後、日本がポツダム宣言を受け入れると日本各地で、婦女暴行、窃盗、暴行、殺人、略奪、警察署の襲撃、
公的機関への襲撃、土地建物の不法占拠、鉄道や飲食店での不法行為等様ざまな朝鮮人による犯罪が多発した。
GHQの資料にあるだけでも最低4000人の日本人市民が朝鮮進駐軍の犠牲となり殺害されたとされている。
戦後の混乱を利用し、日本刀等の刃物・鈍器以外に多くの銃火器を使用した。
銃は三八式歩兵銃や機関銃など盗んだ旧日本軍の武器で武装し組織化を行った。
朝鮮進駐軍では旧日本空軍のパイロットの軍服を好んで着用したが、これは日本兵に対するあてつけとも、
日本人(皇民)に対するあてつけとも言わた。
組織ではいくつかの本部設けたが、実際は各地域ごとに部隊名をつけその部隊が、個別に日本人を狙った
犯罪行為を繰り返すことが多かった。
朝鮮進駐軍総本部(在日朝鮮人連盟総本部)はのちの在日本朝鮮人連盟。
更にこれが在日本大韓民国民団(略称「民団」)と在日本朝鮮人総聯合会に分かれ、
これが現在の民団と朝鮮総連となる。
当時の日本では戦場に男手が駆り出され極度の男手不足に陥っており、また都市部においても疎開や
空爆による被害で人手が足りない状況が長く続いていた。
また警察組織においても、武器の使用が認められないなど戦後特有の制限があり。
戦後朝鮮人犯罪が増加の一途をとどった背景には、このような犯罪に対する抑止力の空白化が
背景にあったとされている。
いまでは考えられないことではあるが、当時はヤクザ(現在の指定暴力団)が朝鮮人から、
日本人の生活を守る役割を一部果たしていた。
この当時は朝鮮人の殆どが実名で暮らしており、通名を使用しだすのは朝鮮の姓に対して嫌悪感や
犯罪者といったイメージを日本人が抱くようになってからである。
朝鮮進駐軍による犯罪は全国に及んだ。
特に川崎・大阪・神戸・都心等当時朝鮮人が比較的多かった地域で多発した。
特に東京では、原宿等を中心に三八式歩兵銃や拳銃・日本刀等で武装した朝鮮人によって占拠されており、
のちに警察やGHQにより鎮圧された。
市民を狙ったものとして白昼に堂々と集団で婦女子に暴行を加えるなど、多数の犯罪行為を行った。
拳銃や刃物で武装しており一般市民は無力であり繰り返し行われることも多かったため被害が拡大した。
またGHQの調べでは少なくとも4000人の日本人市民が殺害されており、多い説では1万人以上であったとも言われている。
1945年12月翌1月におきた生田警察署襲撃事件では武装した朝鮮人50人が襲撃し警察署を占拠。
翌46年には長崎県警察本部で、在日朝鮮人連盟と名乗る総勢約200名が同署を襲撃して破壊活動を行い、
10名に重軽傷を負わせうち1名は死亡にいたらしめた。
46年には国会議事堂前でも集まった2000人の朝鮮人と応援出動した武装警官358名・進駐軍憲兵20名とが銃撃戦に発展。
首謀者は軍事裁判に付され、翌年3月8日に国外追放処分になった。
1948年4月には阪神教育事件では数千人の朝鮮人によって庁舎が占拠された。
これに対して3000名の警官隊を動員して、朝鮮人を庁舎から強制排除し1800名の朝鮮人が検挙された。
戦後はこのような事件が日本各地で続発した。
第八軍司令官ロバート・アイケルバーガー中将は、正規の大部隊を治安確保のため朝鮮人に対して街中に簡易陣地を引くなどして配備した。
GHQダグラス・マッカーサー最高司令官は「朝鮮人等は戦勝国民に非ず、第三国人なり」と発表するなど朝鮮人に対する取り締まりにおわれた。
昭和26年に浅草で朝鮮進駐軍と思われる朝鮮人が起こした集団暴力事件では、米兵一名が死亡、二名が負傷した。