ようやく、しおらしくなってきた韓国サッカー3452
Kリーグ腹がへった市民球団“明日は希望”
2008年04月03日(木)17時40分 京郷新聞
・赤字行進大邱・大田・慶南売り上げ上げる苦心
・仁川,収益源多角化など2年黒字成功モデルで
大田と大邱,慶南など仁川を除いたプロサッカー市民球団らが慢性的な赤字構造を免れなくなっている
ことが明らかになった。 特に市民球団らは大部分年間売上額が80億ウォン台以下なので絶対的な
売り上げ規模が少なかった。しかし赤字規模がずっと減っていて,地方自治体との協力を基盤とした
広告後援売り上げが増えるなど収益源の多角化がなされていて,長期的には市民球団の展望が暗くない。
仁川ユナイテッド プロ サッカーチームは黒字球団に成長するためにファン サイン会,街頭応援,サッカー
教室など多様な縁故地定着プログラムを実施している。
赤字行進の中で仁川は2006年23億7000万ウォンに続き昨年にも7億4800万ウォンの黒字を出して,唯一
2年連続黒字を維持した。
△慢性的な赤字=各市民球団らが公示した2007年度事業報告書によれば大邱は昨年10億6000万
ウォンの赤字を記録した。大邱は2003年から5年連続赤字を見た。 大田と慶南道事情は似ている。
大田が昨年18億9000万ウォンの赤字を記録したし,慶南は昨年赤字が45億ウォン余りに達した。
市民球団がこのように赤字を免れなくなっているのは選手購買費用を先進国とは違って資産でない
費用で処理しなければならないためだ。慶南球団関係者は"選手を迎え入れるところで発生した
移籍料などが経費(警備)で処理されるから帳簿上では赤字が避けられないが実質的には資産に残る
"面で"昨年良い成績を出したのを勘案すれば実質的な資産価値は上がったと見なければならない"
コ話した。
△選手団人件費余計なものを取り払ってこそ=赤字を免れなくなっている最も大きい理由はやはり
選手団人件費にある。慶南の場合選手団運営原価が約100億ウォンで総売り上げ(79億ウォン余り)より
20億ウォン程度多かった。大田も選手団運営原価が52億ウォン余りで総売り上げ(47億8000万
ウォン余り)より高かった。大邱は60億ウォンと61億ウォンで似ていた。チェ・ジョンジュン,テグ団長は
"収入(輸入)規模に比べて,選手団運営費がとても高いというのが構造的問題"と"収益に似合った
費用体制に転換しなければならない"故指摘した。 身代金暴騰を呼ぶFA制度や手当て制を再整備して,
球団別にサラリーギャップを導入する必要があるという話であった。
△売り上げ増やすのがまず=また他の問題は絶対的な売り上げ規模が少ないという点だ。大邱は昨年
年間総売り上げ額が61億ウォンに過ぎず,大田47億8000万ウォン余り,慶南79億2000余万ウォン線だった。
国内プロサッカー球団が年間最小80億ウォンで110億ウォンの運営費が入るのを勘案すれば売り上げを
増やさなくては均衡予算を組むのが構造上容易ではないという話だ。 政友式ギョンナムチョン
ムティムジァンは"入るお金はある程度決まった状態で売り上げが100億ウォン台はなってこそ最小限
収支(樹脂)は合わせることができる"コ話した。
売り上げでは広告収入依存度が絶対的に高かった。慶南の場合昨年広告収入が64億2000万ウォン
余りで総売り上げの81%を占めた。反面入場料収入は2億5000万ウォン余りに過ぎなかった。
総売り上げの3%線だ。マンチェスターユナイテッドなどグローバル明文(名門)球団らの入場料収入
(輸入)が総売り上げの30%線を上回るのを勘案すればとても差が大きい。大田も広告収入が
総売り上げの83%,大邱は55%線だった。その上に市民球団らが持ちこたえることができるのは
地方自治体と連係したこういう広告後援契約を誘致することができるためだ。慶南はSTX朝鮮と
5年間200億ウォンの後援契約を結んだし,大邱も斗山(トゥサン)建設から年間25億ウォンの後援契約を
引き出した。
チェ・ジョンジュン,テグ団長は"現実的に観客数口があまりにも少ないから当分は安定したスポンサーを
確保するのに注力するほかはない"コ話した。
大邱は基盤地域内後援企業数を現在80社で開いた話まで100社に増やす計画だ。
△市民球団のモデル仁川=2年連続黒字を出した仁川は市民球団が進まなければならない方向を
提示している。仁川は仁川市(インチョンシ)との有機的な協力を土台に縁故企業らに対する積極的な
マーケティングを通じて,年間100億ウォン台の広告スポンサーを誘致した。 昨年売り上げも143億7000万
ウォン台に達して,安定した財政構造を作ったという評価を受けている。
仁川は来年9月にコスダックに上場する一方スンウイグジァンがサッカー専用球場で完成される2010年
にはスポーツセンター運営など多様な収益源を創り出すを期するという長期プランも用意した。
キム・ソクヒョン仁川副団長は"市民球団らが収益源を多角化するのに総力を傾けていて実際にたくさん
改善されている" や"3年ほど過ぎれば大部分の市民球団らが損益分岐点に到達するなど展望を明るく
見ている"コ話した。