【食】食育の栄養価を高めるには[03/31]

■「食育」の栄養価を高めるには（3/31）

　日本人の健全な食生活を目指す「食育」活動が春から本格化する。食育基本法に基づいて、その方針や
目標を定めた「基本計画」も３月末に正式決定する。メディアにはグルメ情報があふれ、「○○に効く」と
いった食材の“効能”も関心を集める一方で、朝食抜きの若者や、家庭でも一人で食事する子供は後を
絶たない。食についての正しい知識や食べものを選ぶ力が期待されるゆえんだが、家庭科の延長のような
講義やパンフレットの配布に終始していては、せっかくの国民運動も消化不良になるだろう。

いびつな食生活に危機感

　グルメ文学のはしりともいうべき「食道楽」（村井弦斎著）は、和洋中あわせて600以上の料理が登場すると
いう明治の新聞連載小説だ。その中に、こんな教育論議が登場する。「智育よりも体育よりも一番大切な
食育の事を研究しないのは迂闊(うかつ）の至りだ」……。

　たしかに、人間、知性が無くても、体が非力でも、徳が欠けても、生きては行けるから、小説の中の
せりふはわからなくもない。著者の「食育」への傾倒ぶりは、近代的な食生活の啓蒙時代ならではのものと
いえそうだが、1世紀以上を経て、同じ言葉が再浮上したのは、経済の発展とともに生活が忙しくなり、食の
外部化も進むなどして、健全な食生活が失われている、との危機感からだ。

　昨年６月には、食生活の改善から食の安全性確保、さらには食料自給率の向上までを視野に食育の
推進をうたった食育基本法が成立。それを受けての食育推進基本計画では、家庭や学校、地域などで
取り組むべき課題を幅広く列挙しながら、具体的な数値目標も掲げている。

　食育に関心を持っている人の割合を直近の７０％から２０１０年度までに９０％以上に。朝食抜きの
小学生の割合を同４％から同０％に。やはり朝抜きの２０歳代男性については、３０％から１５％以下に。
学校給食にその土地で採れた野菜など地場産物を使用する割合を２１％から３０％以上に……。

　複数の役所にまたがる施策はいささか総花的で、計画の優先順位もよくわからないが、教育関係から
生産者団体までおびただしいグループを動員しての運動だけに、関係者の意気込みはかなりのものだ。
特に、さまざまな体験活動の機会を提供するなどして積極的に取り組むことが求められている食品関連
業者の鼻息は荒く、学校への出前講座の企画や、ヘルシーな弁当の開発など、すでに始まっている
取り組みも多い。


教育臭」「便乗」には限界

　ただ、これまで挙がっている事例で気になるのは、料理教室やコンクールなど、もともと食に関心の
ありそうな人向けの一過性の企画が多いこと、テキストやハンドブックの作成など教育臭が漂いがちな
ことだ。長時間勤務で朝食をとる余裕などあらばこそのビジネスマンや、閉店間際のデパ地下で３割引の
トンカツを買うのが精一杯のビジネスウーマン、連日の塾通いで母親とさえ一緒に夕食をとれない子を、どう
「改心」させるのか。あるいはテレビの食情報番組などで目や耳が肥えている人たちの心を、どうつかむか。

　安易なお役所仕事や、ビジネスを当て込む便乗姿勢では、現状打破は容易でないはずだ。そこを
うやむやにしたまま、食関連の無用な資格を作ったり、大して意味のない調査を実施したりで膨大な予算を
消化しては、せっかくの食育も果実をつけないだろう。

■ソース
http://www.nikkei.co.jp/neteye5/nakamura/index.html

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