大津波危機　九州に警鐘　想定超す規模専門家が指摘

広い範囲の大地震が連動して大津波を引き起こした東日本大震災は、死者・行方不明者の９割以上が津波の犠牲者とみられる。
九州でも、四国沖−東海地方の海底で南海、東南海、東海の３地震が連動すれば、宮崎、大分両県沿岸を中心に５メートルを超す津波が押し寄せると推測されている。
ただ研究者は、九州近海の震源域もさらに連動する可能性もあることなどから「想定を超える津波が到達する恐れもある」と、十分な備えをするよう警鐘を鳴らす。
津波の記録をまとめた「日本被害津波総覧」によると、南海、東南海、東海の３連動地震が起きたのは慶長地震（１６０５年）と宝永地震（１７０７年）。
慶長地震では、現在の鹿児島県姶良市から鹿児島市にかけて大波が押し寄せ、死者が出たと伝えられており、宝永地震でも鹿児島県・種子島で５−６メートル、宮崎県延岡市や大分県佐伯市などで４メートルの津波があったと記録されている。
一方、雲仙・普賢岳（長崎県島原市）が１７９２年に噴火した際は、東側の眉山が崩壊して大量の土石が有明海に流入、大津波が対岸の熊本側も襲い、両岸で死者１万５千人を超す「島原大変肥後迷惑」と呼ばれる惨事が起きた。
鹿児島県の桜島周辺でも１７８１年や１９１４年の噴火時に津波被害が出ている。
四国沖などの３連動地震に関しては、政府の中央防災会議が２００３年に被害予測をまとめ、九州東岸を最大５−６メートルの津波が襲うと想定している。
ただ、東京大地震研究所の古村孝志教授（地震学）は「過去の記録から導き出された予測」と指摘し（１）海底の浅い部分も震源域になる（２）３地震以外に日向灘の震源域まで連動する−といった条件が加われば「想定を超える可能性もある」と警告する。
中央防災会議は４月２７日、防災基本計画を見直し、津波対策の強化方針を決めたが、古村教授は「防潮堤などハードでの対応は予算や時間の面で限界がある」として、沿岸の市町村は過去の指針にとらわれない津波ハザードマップを作るなど独自のソフト対策強化が必要と指摘。
「沿岸住民は、生活の場が海からどの程度の距離にあるのか、津波発生時の避難先となる高台や高層の建物があるかなどを確認しておいてほしい」と呼び掛ける。

＝2011/05/04付 西日本新聞朝刊＝

http://www.nishinippon.co.jp/nnp/item/240312

予想図
http://www.nishinippon.co.jp/nnp/national/20110504/201105040002_000.jpg

>>1
ν速に立てろよｸｽﾞ

預言者と一緒だからな、地震系の学者は、金掛けた分ちゃんと予想しろよ、預言じゃ駄目だぞ

悪くないスレだと思うんだけどな

>>4
有り難う御座います

補足情報です

津波伴うＭ８級、１か月内にも再来…専門家
東日本大震災の震源域の東側で、マグニチュード（Ｍ）８級の巨大地震が発生する可能性が高いとして、複数の研究機関が分析を進めている。
日本海溝の東側で海のプレート（岩板）が引っ張られる力が強くなっているためで、早ければ１か月以内に津波を伴う地震が再来する危険がある。
Ｍ９・０の東日本大震災は、押し合っていた海のプレートと陸のプレートの境界面が破壊されて起きた。そのため周辺の地殻にかかる力が変化し、東日本全体で地震が誘発されている。
京都大防災研究所の遠田晋次准教授（地震地質学）は全地球測位システム（ＧＰＳ）の測定データから、海のプレート内部で引っ張られる力が強くなっていることを突き止めた。
明治三陸地震（１８９６年）の３７年後、昭和三陸地震を起こしたメカニズムと共通しているという。「今、昭和三陸規模の地震が起きると、仙台市で１０メートルの津波が押し寄せる計算になる」と言う。

2011年4月14日19時01分 読売新聞
http://www.yomiuri.co.jp/science/news/20110414-OYT1T00112.htm

全地球測位システム（ＧＰＳ）の測定データに基づく予測です
オカルト的な予言ではありません

最悪の事態を予測し、それに対する警戒や予防行動をした方（ほう）が、あとで「酷くなくてよかったね」という気持ちになれますよね？
無責任に「住んでいる所から逃げろ」とは言えません
どうせ世迷い事だろうという気持ちで楽観視せず、せめて家具が倒れない工夫や、津波が来たときの避難経路の確認位はとっておいて欲しいものです
余震は、まだ収束していませんから・・・

>>5
不安煽んなクズ

此処より下に家を建てるな、の石碑のすぐ下で津波が止まってる。

http://www.youtube.com/watch?v=5v7ENkBwpAQ

>>7
先人達の知恵ですね
大水が出たときの水位も橋桁などによく書かれていますね

菅総理大臣は、静岡県御前崎市にある中部電力の浜岡原子力発電所について、近い将来の発生が懸念されている東海地震の震源域のほぼ真ん中に位置していることから、
現在運転している４号機と５号機の２機を停止させるよう、中部電力に要請する方針を固めました。

菅総理大臣は、東京電力福島第一原子力発電所の事故を受け、浜岡原子力発電所について、地震や津波に対する安全性を十分に確認する必要があるとして、
現在運転している４号機と５号機の２機を停止させるよう、中部電力に要請する方針を固めました。
浜岡原発では、１号機と２号機はすでに運転が終了し、廃炉とすることが決まっているほか、３号機は定期検査で運転を止めていて、運転再開が焦点となっています。
浜岡原子力発電所は、地震の規模が最大でマグニチュード８クラスで、「いつ起きてもおかしくない」と指摘されている東海地震の震源域のほぼ真ん中に位置し、
国会などで再三、危険性が指摘されていたことから、菅総理大臣は、稼働中の原子力炉の停止にまで踏み込んで判断したものとみられます。

5月6日 18時58分 NHK