予言的中！！

　

　

　都心のサクラ散り始め、お堀にピンク色の“地紋”
　
　各地で観測記録を塗り替えた早咲きのサクラ（ソメイヨシノ）が２４日、
　東京都心で散り始めた。お花見の名所、東京・千代田区の千鳥ヶ淵では、
　風に花びらが舞い散り、お堀にピンク色の“地紋”が浮かび上がった。

　東京のサクラは今月２１日、平年（４月５日）より半月も早く、
　観測史上最速で満開。その後、雨や風の強い日が続き、花の命も短かくなった。

　（読売新聞）[3月25日10時12分更新]

　＜松下電器＞掃除ロボットの試作機を発表　２〜３年後に商品化

　松下電器産業は２５日、家の中の障害物をセンサーで検知しながら、人手を使わずに掃除するロボットの
　試作機を発表した。同社はわずらわしい家事からの解放を目指し、さまざまな家電の自動化に取り組んでおり、
　洗濯と乾燥機能を一体化した洗濯機や、遠心力とブラシで水が不要な米とぎ機などを実用化している。
　掃除ロボットも２〜３年後の商品化が目標。

　掃除ロボットは５０個のセンサーを搭載、壁や家具までの距離を測って掃除する。従来の同種のロボットは、
　ごみの取り残しの多さが欠点だったが、今回の試作機は、まず部屋の外周に沿って掃除し、次に縦横の順に
　走行して、ごみの取り残しを少なくした。１回の充電で約５５分、約８０平方メートルの掃除ができる。

　折り目のあるじゅうたん上では、掃除機が毛足に沿って走行するため直進が難しかったが、センサー機能の
　充実で解消。階段などの段差も検知でき、子どもが乗ると重量センサーが働いて自動停止する。

　高さ２６・５センチ、幅２９・２センチ、長さ３６・７センチの箱型で、９・８キロ。１回の充電で約５５分
　使え、８畳間なら約２０分で掃除が完了する。価格は未定だが、当初価格は５０万円ぐらいになりそう。

　開発コストに数百万円かかることや、従来の家庭用掃除機の重さが３キログラム台なのにロボットは
　９・８キログラムと重たい、などの課題もあり、５月以降、一般家庭で実証試験する。　【熊谷泰】

　（毎日新聞）[3月25日19時44分更新]

　

　留置場浴場に大麻　福岡中央署　脱衣中の被告ら発見

　福岡中央署（福岡市中央区）の留置場内の浴場に隣接する脱衣所で二十五日朝、
　ビニール袋（縦九センチ、横五センチ）に入った乾燥大麻約〇・七グラムが見つかった。
　浴場は拘置中の男女数十人が利用している。同署は何者かが大麻を持ち込んだとみて、
　大麻取締法違反（所持）の疑いで捜査を始めた。

　同署によると午前七時ごろ、拘置中の女性三人が相次いで入浴。
　同八時前に男性の被告（３１）と容疑者（２６）が入浴のため服を脱ごうとした際、
　脱衣所の床にビニール袋が落ちているのを発見して看守に知らせ、
　県警科学捜査研究所が鑑定した結果、中身は乾燥大麻であることが判明した。

　浴場は毎週月、金曜日に使用。入浴の際は看守が付き添い、入浴後も点検しているが、
　前回使用した二十二日朝から二十五日朝の発見まで、ビニール袋はなかった。
　また一日二回、身体検査をしており、二十五日の入浴前も検査したが、異常はなかったという。

　久恒定範副署長は、容疑者の所持品や外部からの差し入れについては
　チェックを徹底しているとした上で「留置場から大麻が見つかったことは残念。
　留置管理態勢に不備がなかったかどうかも含め、徹底的に捜査する」としている。

　（西日本新聞）[3月26日2時47分更新]

　＜東京都の銀行税＞「地方税法違反で無効」と返還を命じる判決

　銀行を対象に、所得ではなく事業規模に応じて課税する東京都の外形標準課税（銀行税）条例の
　是非が争われた訴訟で、東京地裁は２６日、都に対し、都市銀行など１８行が納めた００事業年度分の税金
　約７２５億円を返還し、約１８億円を賠償するよう命じた。藤山雅行裁判長は
　「条例は地方税法に違反する無効なもので、課税も無効だ」と指摘した。都側は控訴する方針だ。

　銀行側勝訴の判決であり、毎年約１０００億円の税収を見込む石原慎太郎都政には打撃となって、
　来春の都知事選に影響する可能性もある。同様の課税を導入した大阪府への影響も避けられない。
　東京都は今回の判決を受けても、税の徴収は続けていく方針だが、判決が仮執行も認めたため、
　都は４００億円余の供託金を用意する必要がある。

　判決は「事業の情況に応じて」外形標準課税を導入することを認めた地方税法の規定について、
　「事業が順調でも所得が納税額に適切に反映されないといった事業自体の客観的情況が必要」と判断した。
　そのうえで「銀行業にはそうした事情はなく、外形標準課税は許されない」と結論づけた。

　都側は「銀行はバブル期より利益を上げながら法人事業税をほとんど負担しておらず、『事業の情況』
　に当たる」と主張したが、判決は「一時的な景気状況で生じたもので、銀行業自体が有する
　客観的情況ではない」と退けた。

　判決は、都職員の責任について「立法資料の調査や、知事や議会への正確な情報提供を怠り、重過失に近い」
　と厳しく批判した。石原慎太郎知事に対しても「政府や銀行側の意見を虚心坦懐（たんかい）に聴けば、
　違法性を認識できた」と指摘し「条例制定によって、銀行の信用を著しく低下させた」として
　都の損害賠償責任も認めた。

　銀行側は「特定の銀行を狙い撃ちにした条例は、法の下の平等を定めた憲法に違反する」とも主張したが、
　判決は違憲性については判断しなかった。また、条例の無効確認については、
　要件を満たさないなどとして却下した。

　００年１０月に提訴した２１行（金融再編で１８行に減少）は、
　（１）条例の無効確認
　（２）負担増分の税金約７２５億円の返還
　（３）計２１億円の損害賠償
　――などを求めていた。

　判決を受け、石原知事は「中央集権が続いているのを崩すために東京から引き金を引いた。
　日本の社会の流れをまったく斟酌（しんしゃく）しない判決だ。判決には感情的な部分もあり、
　いちいち反論する必要もない」と語った。　【森本英彦】

　吉冨哲郎・都主税局副参事の話
　残念だ。判決の中身からすると、全面敗訴に近い判決と受け止めている。
　負けると思っていなかったので、対応を考えたい。

　佐々木信夫・中央大教授（行政学）の話
　新税導入は課税対象者との合意が不可欠で、今回のような抜き打ち課税は自治体の不慣れな面が露呈した
　形だ。石原知事の政治手法が税という制度にはなじまなかったともいえる。しかし、自治体の
　課税自主権を行使し、国や他の自治体にも問題を投げ掛けた点は評価できる。政治的にも大きな意味が
　あったと思う。政府税調でも外形標準課税は積極的に論議されるようになり、世論も変わりつつある。
　上級審に場所を移して議論されると思うが、最終的な決着は微妙ではないか。

　【ことば】外形標準課税

　資本金額や売上高などの外形的な事業規模に応じて課税する方式。
　所得に応じて課税するより景気の影響を受けにくく、自治体の税収が安定する。
　東京都の条例は００年度から５年間、都内に本支店がある資金量５兆円以上の銀行などを対象に、
　業務粗利益に３％を課した。

　（毎日新聞）[3月26日13時21分更新]

　

　

　

　

　＜ビール＞１日１本で大腸がん抑止　キリンビールなど研究

　適量のビールを毎日飲んでいると、大腸がんの発症が抑えられる可能性のあることが、キリンビールと
　国立がんセンターのラットを使った共同研究で分かった。この「適量」を人間に当てはめると大瓶１本
　（６３３ミリリットル）程度になる。２７日、仙台市で開かれている日本農芸化学会で発表する。
　ビールの成分に効果があると考えられるが、その仕組みは未解明で、今後の研究課題という。

　研究グループは、ラット４０匹に大腸がんを起こす物質を注射し、ビール（アルコール濃度５％）、
　ビールと同じ濃度のアルコール、水だけを飲ませる３グループに分け、１カ月後と１０カ月後の大腸の
　様子を調べた。各グループとも、飲んだ量はラット１匹当たり１日平均約１２ミリリットルだった。
　人間の大人（体重６０キロ）なら、ビール大瓶１本に相当する量になる。

　１カ月後の検査では、がんになり得る病変数が、ビールだけを飲んだグループは、水だけを飲んだ
　グループに比べ約３０％少なかった。病状が進行した１０カ月後では、ビールだけのグループの
　腫瘍（しゅよう）病変数は、水だけのグループのほぼ半分だった。一方、アルコールだけと水だけの
　グループの間に大きな差は出なかった。

　厚生省（当時）の研究班は９９年、１週間の平均アルコール消費量が７９グラム
　（２日でビール大瓶１本に相当）の人の胃や肺、直腸などのがん死亡率が、全く飲まない人に比べて
　半分との疫学調査結果を発表している。

　近藤恵二・キリンビール基盤技術研究所主任研究員は
　「がん予防に適量のビールが有効なことが動物実験でも示唆できた。
　今後はビールに含まれる麦芽やホップがどう作用しているのか解明したい」
　と話している。　【田中泰義】

　（毎日新聞）[3月27日9時20分更新]

その代わり肝硬変になる確率があがったりしてね

　全日空機爆破予告で「１３歳」少年補導＝「面白半分」、携帯からメール−警視庁

　昨年１２月、「羽田発那覇行きの全日空機に爆弾を仕掛けた」との電子メールが
　全日空のホームページに送られた威力業務妨害事件で、
　警視庁捜査１課と沖縄県警などは２７日までに、
　当時１３歳だった高知県内の中学２年の男子生徒（１４）を補導した。
　近く児童相談所に通告する。
　調べによると、少年は昨年１２月２６日午前７時半ごろ、自分の携帯電話から
　「全日空９９１便機内に爆弾を仕掛けた。高度１０００フィートに達したらスイッチが入り、
　１０００フィート以下に降下したら爆発する」との電子メールを、
　同社のホームページの問い合わせ用メールアドレスあてに送信。
　同機の折り返し便だった４９２便（那覇発関西空港行き）の出発を約４時間４０分遅らせた。
　少年は「飛行機に爆破予告をし、軍隊が出動して処理をする映画を見て、面白半分でやった」
　と話しているという。

　（時事通信）[3月27日13時2分更新]

　

　＜ロボット博覧会＞２８日の開幕前に報道陣へ公開　横浜

　横浜市西区の国際会議場「パシフィコ横浜」で２８日に開幕するロボット博覧会
　「ロボデックス２００２」に出品される最先端技術を駆使したロボットが２７日、
　報道陣などに特別公開された。
　出品されるロボットは、さまざまな用途で人間の生活をサポートし、
　人間の動きに近付いたパートナー型ロボットが主流を占めている。

　（毎日新聞）[3月27日21時58分更新]

　＜エキスポタワー＞老朽化で撤去へ　大阪・万博公園

　日本万国博覧会記念協会は２７日、万博記念公園内の「エキスポタワー」
　（高さ１２７メートル）を老朽化のため撤去すると、発表した。
　タワーは７０年開催の日本万国博覧会のために建設され、
　レジャー施設「エキスポランド」のシンボルで、約１４８万人が利用した。
　８月に工事を始め、来年３月までに撤去するという。

　（毎日新聞）[3月28日0時56分更新]

　＜東京三菱＞普通預金金利が年０・００１％に　他行も追随へ

　東京三菱銀行は２７日、４月１日から普通預金の金利（現在は年０・０２％）を
　年０・００１％に引き下げると発表した。他の大手金融グループも追随する見通し。
　１００万円を１年預けても１０円しか金利がつかない超々低金利時代になる。

　同行は昨年３月、過去最低となる現在の水準まで金利を下げた。
　しかし、金融機関同士が資金をやり取りする無担保翌日物の金利が
　０・００１％程度まで低下。さらに、４月からのペイオフ
　（金融機関が破たんした場合、定期預金などの払戻保証額を
　１０００万円とその利息とする措置）凍結解除で、
　解除の対象外の普通預金への資金移動が起きているが、
　普通預金への預金保険料が上がるため、預金の“集まり過ぎ”による
　コスト負担増を避けるのが狙い。

　（毎日新聞）[3月27日21時50分更新]

　

　＜失業率＞２月は５・３％　横ばいに

　総務省の労働力調査で２月の完全失業率（季節調整値）が
　１月と同じ５・３％であることが２８日、分かった。２９日に正式に発表される。

　国内の失業率は昨年１２月に過去最悪の５・５％に達するまで
　１１カ月連続して悪化か横ばいで推移してきたが、
　１月は０・２ポイント前月より改善した。
　２月も同水準になったものの、日本経済の回復自体が遅れているため、
　雇用情勢が好転する要素は乏しい。

　失業率は昨年４月から６月までは４・８〜４・９％と４％台だったが、
　７月に初めて５％を突破。以来５％台が続いてきた。

　（毎日新聞）[3月29日3時21分更新]

　九大医学部、元オウム信者の合格を取り消し

　九州大は２９日、今春の入試で医学部に合格したオウム真理教の元信者（３３）の
　入学許可を取り消した。地下鉄サリン事件当時、教団「法皇官房」の事実上のトップで、
　麻原彰晃こと松本智津夫被告（４７）の側近だったことなどを理由に、
　「医学を学ぶ者にふさわしくない」と判断した。国立大が過去の経歴をもとに、
　入学取り消しを行うのは異例。桑野信彦医学部長は記者会見で
　「教団が起こした事件の重大性を考慮し、元信者が教団を指導する立場に
　あったことを重く見た」と述べた。

　九大によると、２６日、週刊誌の大学側への取材で合格者の中に元信者がいることが分かり、
　医学部教授会で討議。教授会は全会一致で「人の命を扱う医師を養成する学部としては、
　入学は認められない」として、２９日、学長に上申し、承認されたという。

　元信者は授業料を払い込むなど入学手続きを済ませていたが、
　大学側が同日、取り消しを電話で連絡すると、「わかりました」と答えたという。

　元信者は東大医学部在学中にオウム真理教に入り、１９９５年に退会。
　９９年７月にはオウム公判で、地下鉄サリン事件の謀議が行われた松本被告の
　リムジンに同乗していたことを証言したが、事件への関与は否定した。

　入学許可などは学校教育法施行規則で「教授会を経て学長が決める」と
　規定されており、文部科学省は「手続きに問題はない。理由も、医学部で
　あることを考慮すれば妥当で、大学の判断を尊重したい」としている。

　（読売新聞）[3月29日21時45分更新]

　

　学校内の犯罪４万２０００件過去最多＝凶悪犯増加、防犯ガイド作成−警察庁など

　昨年１年間に全国の学校内で起きた刑法犯認知件数は前年より５０１８件多い４万１６０６件で、
　過去最多だったことが２９日、警察庁のまとめで分かった。
　１９９６年の約２万９０００件に比べ、４割以上増加している。
　同庁と社団法人「日本防犯設備協会」（東京都港区）は、９９年の京都市立日野小学校の
　男児殺害事件や昨年、大阪教育大付属池田小で起きた児童殺傷事件などを踏まえ、
　学校内の防犯対策を紹介した「スクールセキュリティガイド」を２万３０００部作成、
　全国の県・市町村教育委員会などに配布した。

　（時事通信）[3月29日18時2分更新]

　

　

　

　＜雪印食品＞一部除き３１日付で全員解雇　組合員が提訴へ

　牛肉偽装事件を起こした雪印食品（本社・東京都）は３１日付で、清算業務に当たる一部社員を除き
　全員を解雇する。札幌市東区の北海道統括支店では３０日が「最後の出勤日」。有給休暇を利用して
　求職活動を行っていた社員らも姿を見せ、慣れ親しんだ職場に別れを告げた。同支店にはこの日、
　社員の大半が出社し、取引先へのあいさつなど残務整理を済ませた。

　一方、雪印食品一般労働組合（佐々木典昭執行委員長、組合員２６人）の組合員１０人は３０日までに、
　雪印食品と親会社の雪印乳業を相手取り、従業員としての地位確認を求める訴えを、４月１日に
　さいたま地裁に起こすことを決めた。

　３０日で事実上閉鎖となった同社関東工場（埼玉県春日部市）には、社員ら約２００人が集まり、
　決起集会が開かれた。参加した男性社員（５３）は
　「新しい働き先を見つけるのも大事だが、会社の解散とともに事件を忘れさせるわけにはいかない」
　と厳しい表情を崩さなかった。

　（毎日新聞）[3月31日10時21分更新]

　

　＜宇宙広告＞スペースシャトルの機体に掲示 6月下旬に実験へ＝ヤフー

　インターネット検索最大手のヤフーは1日、スペースシャトルの機体にバナー広告を掲載する
　「宇宙広告プロジェクト2002」を発表した。宇宙空間に広告を掲示する試みは人類史上初めて。
　同社では、6月下旬には実験を開始するとしており、成功すれば10月以降に商品化できるという。
　広告の市場規模が爆発的に成長することが期待されるばかりでなく、宇宙空間の商用利用を巡っても
　大きな議論を呼びそうだ。
　ヤフーによると、同プロジェクトは2001年春に着手。実現可能性を含め、各方面と検討を重ねてきた。
　スペースシャトルの胴体上面には、長さ23.4メートル、幅3メートルの液晶パネルを搭載、
　同社が契約した広告360件分を表示し続ける。左右両翼には、長さ6メートル、幅4メートル大の
　「静止広告」を掲示し、スペースシャトルが宇宙で活動する様子を近くの衛星がとらえ、
　衛星回線を使って世界中にインターネットを通じて生中継する。その際に機体に描かれた広告が
　ユーザーのパソコンに届くという仕組みだ。

　この宇宙広告に利用される液晶パネルは、世界最大級で1万2000度の高熱に耐えられるといい、
　大気圏突入時も焦げ付かず、鮮やかな画像を維持、再利用が可能という。

　宇宙開発をめぐっては、国際宇宙ステーションの組み立てが進んでいるほか、
　日本やアメリカ、欧州連合(EU)なども衛星打ち上げビジネス参入に躍起になっている。
　スペースシャトルに広告を掲示するというビジネスモデルは、宇宙ステーションや衛星の外壁に
　発展していく可能性がある。

　（Yahoo! JAPAN）[4月1日更新]

　

　

　３月の列島、記録的な高温

　３月は、全国の観測点のうち約３分の２の地点で、月平均気温が過去の高温記録を
　塗り替えていたことが１日、気象庁のまとめでわかった。特に東京など関東・甲信地方では、
　平年より３度以上も上回るなど、今回の暖冬を裏付ける結果となった。

　統計の対象となっている全国１４９地点のうち、月平均気温が過去最高記録を更新したのは９５地点。
　このうち東京では平年より３・３度高い１２・２度で、１９９０年に記録した平均１０・６度を
　１・６度も上回る、大幅更新となった。

　この冬は、全国的に平年より１―２度高い状態が続いていたが、先月は高温傾向がいっそう顕著になり、
　各地でサクラ（ソメイヨシノ）の早咲き記録を次々に塗り替えるなど、自然界にも影響が現れた。

　先月もシベリア高気圧と日本の東海上で発達する低気圧がいずれも弱く、冬型の気圧配置が
　ほとんど現れなかった。こうしたことから、寒気が南下しにくい状況が続き、高温になったとみられる。

　同庁が先月２０日に出した３か月予報によると、今月の気温は平年並みに戻りそうだという。

　（読売新聞）[4月1日19時23分更新]

　

　次世代スクーターSegway HTの価格は2,000万円! Amazon史上最高額で落札

　米Segway LLCが開発し話題をさらった次世代スクーター「Segway Human Transporter(HT)」の
　オークションが、一般販売に先駆け、2月19日から3月28日までの間、米Amazon.com上で行われた。
　その結果が3月29日に発表され、最高落札額は16万100ドル(約2,130万円)、3台の合計落札額は、
　36万4,800ドル(約4,800万円)にも達し、沸騰した人気を実証して見せた。落札額は全額、
　非営利団体「For Inspiration and Recognition of Science and Technology(FIRST)」に寄付される。

　3台の落札額は落札金額順に16万100ドル、10万4,100ドル、10万600ドルで、それぞれ
　テキサス、イリノイ、バージニア各州の人物が落札した。入札は500以上に達したという。

　落札金が寄付されるFIRSTは、Segway LLCの会長兼CEOであり、Segway HTの発明者でもある
　Dean Kamen氏が設立した、若者に科学技術などへの興味を喚起するよう援助する非営利団体。
　Kamen氏は、熱狂的なオークションに対し、「非常にエキサイティングだった」とコメントするとともに、
　「FIRSTを支援するために、Segway HTへ熱烈な反応を示してもらえ、我々はとても興奮している」と述べる。

　初めて一般の人が手にするSegway HTは、25日から27日にかけて、フロリダのWalt Disney World内にある
　テーマパークEpcot Centerで行われるイベント「FIRST Championship」において、
　Kamen氏自らによって落札者に手渡される。

　画像はこちら
　http://pcweb.mycom.co.jp/news/2002/04/01/10.html

　関連記事
　Segway HTのオークション開始! - プレミア3台限定、現在50,000ドル!
　http://pcweb.mycom.co.jp/news/2002/02/20/14.html
　次世代スクーター「Segway HT」が、まずは郵便配達で実用化へ
　http://pcweb.mycom.co.jp/news/2002/02/12/27.html
　次世代スクーターのGingerがホット! - 運転免許は? 走るのは歩道? 車道?
　http://pcweb.mycom.co.jp/news/2001/12/06/15.html
　FIRST Edition Segway HT
　http://www.amazon.com/segway/
　Amazon.com
　http://www.amazon.com/
　FIRST
　http://www.usfirst.org/
　Segway LLC
　http://www.segway.com/

　（MYCOM PC WEB）[4月1日22時22分更新]

　尾瀬にケータイは必要か、基地局設置はアンケートで

　尾瀬にケータイは必要ですか――！？。
　有名な尾瀬の湿原地帯で携帯電話を使えるようにするためアンテナ基地局を設置する計画に対し、
　環境省が入山者のアンケートに基づいて、設置を許可するかどうかを判断することになった。
　ＮＴＴドコモの計画に、自然保護団体などから
　「通話音によって静寂が破られる。静けさも、重要な環境の一部」との批判が噴出、
　頭を悩ませた末の異例の措置となった。

　ドコモの計画によると、９８年１０月、群馬県片品村から要望があり、尾瀬の入り口部分である
　大清水、鳩待峠と、尾瀬の三平下、山の鼻の４か所にアンテナ基地局を設置することを計画した。
　国立公園内であることから、環境省北関東自然保護事務所と事前調整を行い、
　大清水、鳩待峠については昨年１１月、設置許可を受けた。雪解け後に着工する。

　あとの２か所にも設置すれば、従来は山の頂上付近を除き不通だった尾瀬のほぼ全域で、
　携帯電話が使えるという。片品村は「遭難事故など緊急連絡の際に有効。
　行政としては、人命第一にできるだけのことを考えなければならない」としている。

　基地局は高さ１３・５メートル。山小屋などに設置し、基地局を結ぶ光ケーブルも
　既存の電柱を利用するなどすれば、景観上の問題は発生しないという。

　ところが今年になって、設置計画が明らかになり、保護団体が一斉に反発。
　特に三平下、山の鼻への設置は尾瀬の核心である湿原での通話も可能とするため、
　「尾瀬を守る会」（大石武一会長）や日本自然保護協会などが相次いで反対の緊急アピール、
　意見書を環境省などに出す騒ぎとなった。「尾瀬の存在価値にもかかわる」という。

　同省は当初、利用者に歩きながらの通話を控えるなどマナーの徹底を呼びかけることで
　対応する方針だったが、群馬、新潟、福島３県が中心となって運営する尾瀬保護財団の理事会でも
　反対意見が大勢を占めるなどしたため、対応に苦慮。三平下、山の鼻については、
　入山者にアンケートを実施、その結果で設置許可の是非を判断することにした。
　尾瀬地域内に２か所あるビジターセンターで問題を解説するコーナーを設け、
　調査用紙に記入してもらう考えだ。

　これについて、守る会の加盟団体である「奥利根自然センター」の内海広重代表（６６）は
　「本来なら、環境省が尾瀬をどう守っていくかという理念を持って判断すべきことだろう。
　尾瀬の観光化は現状でも行き過ぎている。遭難対策なら、雪解け時の入山規制などほかに対策はある」
　と話している。

　ＮＴＴドコモは
　「地元の要請があって設置計画を進めてきた。
　環境省、自治体の判断を待って今後のことを検討していきたい」としている。

　尾瀬　群馬、新潟、福島３県にまたがる標高１５００メートル前後の高原。
　湿地、湖沼、高い山など変化に富んだ地形に恵まれ、降雨量も多いことから多様な動植物が生息し、
　生き物の宝庫ともされる。年間の入山者は４０万人を超え、過剰利用の問題も指摘されている。

　（読売新聞）[4月2日15時31分更新]

　鷹山、PHS、ポケベルなどを融合させた新型インターネットサービスに参入

　鷹山は、今年秋をめどに、「総合モバイルインターネットサービス」を開始する、と発表、
　第1種電気通信事業者として、通信事業に本格参入する意向を表明した。
　1日に東京通信ネットワーク(TTNet)から買収することを明らかにした、「アステル」ブランドのPHS事業、
　現行のポケットベルと無線LAN、インターネットを融合させた新たな形式のサービスとなる。

　新サービス開始のため、鷹山は、東京23区内にある現行のアステルのPHS基地局に「Bit Stand」という
　接続ポイントを設置、光ファイバーと接続する。これにより、移動中はPHSの32kbps、屋外では2Mbpsの
　データ伝送速度でのインターネットサービスを提供、屋内はADSLを使用して8Mbpsのサービスを展開、
　移動中はPHSによる通話、屋内外ではIP電話での通話が可能になる。

　通話やデータ送受信のための「呼び出し」にはポケットベルの電波を使用、「020」で始まる番号を利用、
　着信すると、PHS回線、あるいはIP電話に自動的に接続する。

　さらに「マジックメール・ユニット」と呼ばれる端末を投入する。この端末はパソコンに装着でき、
　PHS、ポケットベル、埋め込み型携帯電話、非接触タグICなどを搭載、ポケットベルで使用される
　280MHzの電波を用い、屋外、屋内、移動中の通信環境を統合化することが可能で、携帯電話機能、
　広帯域のインターネット接続、世界共通のIP電話の3つが実現するという。
　「マジックメール・ユニット」は、当初はポケットベル機能、無線LAN機能搭載の製品が10万台用意され、
　PHS搭載、埋め込み型電話搭載の機種は今後、順次投入される。

　今年秋に開始するサービスは、「Bit Stand」による、モバイルインターネットサービスと、
　マジックメールユニットによるインターネット・電話サービスで、2003年秋頃には、
　サービス利用可能地域を地方都市にまで拡大するとともに、マジックメールユニットの機能を強化する。
　料金については明らかにはされなかったが「基本的には定額制」(鷹山)を採る。

　鷹山の高取直社長は「従来、次世代携帯電話の要素となる基幹機器の製造に携わってきたが、
　(依頼を受けて)製作する製品と、真に創りだしたいものとの間には隔たりがあることを感じるようになり、
　当社自体が電話会社になることを決めた。これからの電話会社は、いかにコストをかけないで
　インフラを構築できるかどうかの競争になる」と述べた。

　一方、PHS事業を譲渡するTTNetの白石智社長は「当社のPHS事業は、音質、料金設定などで
　優位性はあったが、あらゆる経営努力をしても、黒字化は困難と判断、限られた経営資源を
　インターネット関連事業や電話事業に集中していくこととした」と、事業譲渡の背景を語った。

　両者によれば、今後も「アステル」ブランドは維持、サービスも継続される。
　また、全国の他地域アステルについては「いまのところ未定だが、話があれば前向きに対応する」
　(高取・鷹山社長)としており、他地域のアステルも買収する可能性を示唆した。
　白石TTNet社長は「他のアステルは基本的に個別の経営になっている」と述べ、
　各社それぞれの判断に委ねられる、との見解を示した。

　鷹山は、事業拡大のために昨年はポケベル事業を買収、そして今年は、PHS事業を手に入れる。
　これらはいずれも赤字で売主企業が手放さざるを得なかった分野であり、ごく普通にみれば、
　負の価値であるともいえるはずだった。しかし高取社長は
　「PHSに最も魅力を感じたのは80m間隔での屋外無線通信拠点に流用できる点だ。
　これから新規にインフラを構築しようとしたら何年かかるか」と指摘、
　また「ポケットベルの280MHz波は、どこにでも通信できるし、一斉同報機能は優れており、
　むしろ今後見直されるのでは」という。混沌とする通信業界に新たな挑戦者が加わることになる。

　取材画像はこちら
　http://pcweb.mycom.co.jp/news/2002/04/02/07.html

　関連記事
　TTNet、PHS事業を鷹山に譲渡へ
　http://pcweb.mycom.co.jp/news/2002/04/01/13.html
　鷹山
　http://www.yozan.co.jp/
　TTNet
　http://www.ttnet.co.jp/

　（MYCOM PC WEB）[4月2日22時47分更新]

　

　

　ブラックバス生食し、寄生虫病「顎口虫」初の発症

　湖沼に生息するオオクチバス（ブラックバス）の刺し身を食べた女性が、寄生虫病の一種
　「日本顎口虫（がくこうちゅう）症」を発症したことが、国内で初めて確認された。
　ブラックバスの料理法はインターネットでも紹介され、愛好家も増えているが、
　専門家は「生食だけは絶対に避けて」と警告している。

　この女性は昨年５月、秋田市内の貯水池で近所の人が釣ったブラックバスをもらい、刺し身で食べた。
　約２週間後、おなかに赤い斑点が３か所現れ、太さ２―３ミリの線状の腫れが、最長約５０センチになった。

　腫れは寄生虫薬で２か月後に治まったが、検査した秋田大は、女性が冷凍していたバスの切り身から、
　長さ約１ミリの日本顎口虫の幼虫７匹を発見。
　この池で捕獲したバス９匹中６匹からも、この虫が見つかった。

　日本顎口虫は淡水魚に寄生し、生で食べると感染、消化管から皮膚表面へと移動しながら、
　みみず腫れを起こす。通常は重症化しないが、ライギョやドジョウの生食で感染する
　「有棘（ゆうきょく）顎口虫」は、皮膚に大きなこぶができたり、
　まれに脳に虫が侵入して脳炎を起こすことがある。

　ブラックバスは、被害に悩む自治体や漁協が再放流しないよう呼びかけ、
　インターネットで釣り人が「生で食べた」と紹介する例も後を絶たない。
　秋田大医学部の吉村堅太郎教授（寄生虫学）は「ブラックバスは感染した他の魚を食べる。
　有棘顎口虫が寄生する可能性もあり、食べる時は必ず火を通して」と話している。

　（読売新聞）[4月4日15時12分更新]

　「カローラ」など小型車が上位独占…車名別新車販売

　日本自動車販売協会連合会は４日、２００１年度の車名別新車販売台数（軽自動車を除く）を発表した。
　首位はトヨタ自動車の乗用車「カローラ」で、前年度比２４・２％増の２３万１６５１台となり
　２年連続でトップを守った。昨年６月に発売されたホンダの小型乗用車「フィット」は２位に登場し、
　トヨタの小型車「ヴィッツ」が３位となるなど上位は小型車が独占した。
　３月に全面改良した日産自動車の小型車「マーチ」も、３月の月間販売で４位となる
　１万７５００台を売り上げて、年度ベースで１０位に食い込んだ。

　メーカー別ではベスト１０の半分をトヨタ車が占め、ホンダが３車種、日産が２車種となった。

　（読売新聞）[4月4日21時1分更新]

　

　＜Ｊ―フォン＞写メール効果で契約数２位に浮上

　電気通信事業者協会が５日発表した３月末の携帯契約数で、Ｊ―フォンの３月末の携帯契約数が
　１２２３万２０００件（前月比３１万３８００件増）に達し、ＫＤＤＩのａｕ
　（１２２１万４２００件、同比１７万４６００件増）を抜いて２位に浮上した。
　携帯の内蔵カメラで撮った写真を送れる「写メール」が躍進の原動力になった。

　Ｊ―フォンはカメラ付き端末を００年１１月に発売。０１年６月に種類を増やし、
　「写メール」の名称で宣伝し、人気が出た。今年３月に発売した、動画が送れる
　「ムービー写メール」も１カ月間で１１万５０００台売れた。

　ａｕは昨年１２月から、衛星による位置情報機能が使えるＧＰＳ（全地球測位システム）端末と、
　動画の受信・再生ができるムービー端末を投入したが、劣勢の回復にはならず、
　４月からサービスを始めた第３世代携帯電話「ＣＤＭＡ２０００　１ｘ」で再逆転を狙う。

　一方、国内１位のＮＴＴドコモは、３月末で４０７８万３０００件と約６０％の
　圧倒的なシェアを維持している。　【尾村洋介】

　（毎日新聞）[4月5日20時52分更新]

　＜クローン人間＞妊娠に成功　イタリア人医師が不妊治療

　【モスクワ田中洋之】アブダビ（アラブ首長国連邦）発のタス通信によると、イタリア人医師の
　セベリノ・アンティノリ氏は５日、不妊対策としてクローン技術を使った女性の妊娠に成功したことを
　明らかにした。女性は現在、妊娠８週目に入っているという。クローン人間の妊娠が明らかになるのは
　初めて。クローン技術の人間への適用を禁止する国が相次ぐなか、世界的に議論を呼びそうだ。

　アンティノリ氏は妊娠にいたる経過や女性の国籍など具体的なことは明らかにしていないが、
　約５０００組の不妊カップルが今回の計画に参加したという。

　アンティノリ氏はこれまで「クローン人間はクローン羊ではない。人類にとって有益だ」と指摘。
　さらにクローン人間は不妊に悩む多くのカップルに子供を授けるだけでなく、遺伝病対策にも役立つと
　意義を強調していた。

　不妊治療を手掛けている諏訪マタニティークリニック（長野県下諏訪町）の根津八紘院長は
　「不妊治療に限れば、クローン人間づくりも許容されるのではないか。技術的にはいつ誕生しても
　おかしくないと思っていた。ただし、クローン人間の出産が定着するまで、生まれた子供が奇異な目で
　見られることも考えられる」と話している。

　【ことば】クローン人間　特定の人間とまったく同じ遺伝情報を持った人間。
　受精卵を細胞分裂の初期段階でバラバラにして母親の子宮に戻す受精卵クローンと、
　皮膚や臓器など体を形作る特定の細胞を利用する体細胞クローンとがある。
　通常は精子が卵子に受精して個体が生じるため、２人の遺伝情報が受け継がれるが、
　クローン人間の場合は１人だけの情報を受け継ぐのが特徴。日本では０１年に、
　クローン人間を禁止する法律が施行された。

　▽セベリノ・アンティノリ医師はイタリアの不妊治療の権威。昨年１月、米ケンタッキー大の
　パノス・ザボス元教授らとともにクローン人間を作る計画を発表した。男性の無精子症などを原因とする
　不妊夫婦を対象に、体細胞クローン技術を用いて赤ちゃんを誕生させるというもの。
　昨年８月には米科学アカデミーでのクローン人間をテーマにしたパネルディスカッションに参加、
　クローン人間作りの正当性を訴えたほか、同年１１月にはヒトクローンを禁じている英国の規制の
　抜け穴を利用してクローン人間を作る意向を表明、論議をかもした。　【奥野敦史】

　（毎日新聞）[4月6日3時10分更新]

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