アダム・スミスに忠実なら資本主義は素晴らしい

世界の誰もがウインーウィンになれる経済学
ただし次の２点が無視されているのが問題
▼スミスが批判している重商主義から離脱すること、すなわち外貨を溜めないこと
このために「対外純資産ゼロ」を国際ルールに
具体的には黒字国は最低時給を上げてゼロにする、すなわち輸出競争力を賃上げに活用すること
▼資本主義の成果である国富を有効に活用すること、国富とは供給、技術、社会資本
国富の最たるものはロボット自動化電子化の革新による人減らし技術でこの活用
このため「労働力の供給制限」（労働力の不況カルテル）で労働力の売り手市場を常時維持する
具体的には失業者で求職しない者のみに失業保険料を支給する、現行と正反対、支給額は求人倍率で増減する
次より
http://6238.teacup.com/newbi/bbs

>>1
人間社会の方向転換、幸福追求の社会へ
▼供給不足で困るのなら理解できるが過剰で困るとは馬鹿げたこと、この認識が必要
すなわち消費増で解決しようとするのは、いたちごっこと同じで、解決できるはずはないのです
供給力は無限ではないが消費を常時上回ることになるので消費増では永久に解決できないのは勿論ですが
人間社会に歪みを積み重ねるだけ、これが現状です

▼そろそろ物によるGDPではなく、ボランティア、サービス、スポーツ、芸術、安全環境自然など、
勿論遊びの充実で快適な人間社会を模索すべきです
これが「対外純資産ゼロ」「労働力の供給制限」で可能なのです

世界経済は間違っている
世界的に賃下げ、金融緩和、金利安、為替介入競争が熾烈化している
何のためのグローバル化か比較優位なのか、馬鹿げたことだ
しかるにTPPで更に競争に拍車をかけようとしている、世界経済は完全に間違っている

国際競争力とは一体なんなのだ、賃下げ競争なのか、賃下げは競争力強化になるのですよ
「対外純資産ゼロ」を国際ルールに、黒字国は最低時給を上げてゼロにする、競争力を賃上げに活用する
これなら競争は賃上げにつながる、

▼輸出競争力の尺度は賃金の額（最低時給）にしましょう
「賃金４．５倍像論」より
http://www002.upp.so-net.ne.jp/HATTORI-n/11.10.4.htm

「労働力の供給制限」はBIの改革案ですね
求人倍率１以上で労働力の売り手市場の場合には生活費をBIとして配ったら労働力が不足する
したがって労働力の売り手市場にすればBIは弊害でしかない

▼労働力の売り手市場にするには
「労働力の供給制限」
失業者で求職しない者のみに失業保険料を支給、現行と正反対、支給額は求人倍率で増減する
次より
http://6238.teacup.com/newbi/bbs

そもそも供給不足で困るなら分かるが過剰で困るとは馬鹿げていますよ

「もったいない」が通用する社会を作りましょう
物余り時代と言われ、多量の食べ残し使える物まで捨てられているいるのに、消費増が必要とはおかしなことですね

「労働力の供給制限」で解決しますね

ロボット自動化電子化の革新時代に雇用増すなわち仕事を増やそうとするのは滑稽なこと
人減らし技術は人間努力の成果でどんどん進むはず、なのに仕事が減ったからと仕事を増やそうとするのは馬鹿げたことですね
仕事はロボットにシフトし快適な社会を作りましょう

「労働力の供給制限」で可能なのです

何のための経済成長なのでしょう、物余り時代と言われるのに消費拡大が必要なのでしょうか
ロボット自動化電子化の革新時代に雇用増すなわち仕事を増やそうとするのは滑稽なこと
人減らし技術は人間努力の成果でどんどん進むはず、なのに仕事が減ったからと仕事を増やそうとするのは馬鹿げたことですね
仕事はロボットにシフトし快適な社会を作りましょう

国富の活用から特許の保護期間の大幅短縮が必要
現状では
特許は早いもの勝ちの国取りごっこで現代版植民地政策です
特許の目的は何なのか、現在では拝金主義そのものになってしまった
従来に比べ開発スピードより普及に重点をおくべき時代で、現経済社会は余りにも利益優先過ぎ、
公共の利益優先に保護期間の短縮を検討すべきです、しかるにこの逆の動きがある、
企業論理に毒されて世界の指導者はいないのですね、残念でなりません
次より
http://www002.upp.so-net.ne.jp/HATTORI-n/871.htm

日本は世界一低賃金の国、国民は騙されている
対外純資産は２５３兆円と世界ダントツ、２位中国の２倍だ、
企業が輸出競争力に見合う賃金を払い「輸出＝輸入」を維持していたら貯まらなかった
すなわち労働の対価に見合う賃金を払っていなかった明確な証拠だ

なのに企業減税とは国民を馬鹿にした税制大綱だ
更に派遣労働、拡大へ転換、全て企業論理に毒された政策だ

より問題なのはこの低賃金が内需停滞、円高を引き起こし、景気低迷、海外移転も余儀なくされ、企業自身の首をも絞めている
馬鹿げたことだ

http://6238.teacup.com/newbi/bbs
「賃金４．５倍像論」より

最低時給年１０％上げ続け対外純資産を減らし３６０円／ドルに戻そう
GDP／人は世界トップ、財政赤字も解消します
日本にはエコノミストがいない、日本国民は世界一の技術を持っているのに不幸ですね

日本の技術力と競争力は世界トップ、しかるに賃金増でなく輸出超過に反映した
その結果で対外純資産は世界ダントツに膨れ上がり８０円／ドルにも円高になった、
労働力に見合う賃金を払って３６０円／ドルに戻そう
次を参照
自動車メーカーは国民犠牲だ
http://6202.teacup.com/13723/bbs

デブ豚死ねデブ豚死ねデブ豚死ねデブ豚死ねデブ豚死ねデブ豚死ねデブ豚死ねデブ豚死ねデブ豚死ね
デブ豚死ねデブ豚死ねデブ豚死ねデブ豚死ねデブ豚死ねデブ豚死ねデブ豚死ねデブ豚死ねデブ豚死ね
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グーグルでアダムスミス検索した時右に出てくる画像が笑えるｗ

経済学はいまだにアダムスミスを無視できないからもう一度見直すべき
現代の新自由主義は経済界に都合よく国富論を解釈している　
国富論は現代と合わない部分も有るが客観的で基礎的な考え方はいまでも
充分生きている　最近はおかしな解釈が多すぎる

世界経済が間違っている、TPPなどはどうでもよいこと

「対外純資産ゼロ」を貿易のルールに提案、黒字国は最低時給を上げてゼロにする
すなわち国際競争力を賃上げに活用することですね
詳細は
http://6238.teacup.com/newbi/bbs

輸出は国民生活向上にマイナス、これに気付きましょう
「国内消費＝国内生産+輸入ー輸出」これからも言えること
輸出でGDPは増えても国民生活は向上しない、輸入はGDPに関係ないが国民生活は向上するのです
しかるに日本は輸出立国として長年輸出超過を続け外貨を貸せいできた、このため日本の対外純資産は世界ダントツに膨れ上がった
それが円高になり、輸出が出来ないからと労働者派遣法で賃金を引き下げ、法人税も引き下げて来た、これが日本経済の実態です
日本の景気対策
世界ダントツに膨れ上がった対外純資産を減らし３６０円／ドルに戻そう、これが日本には必要不可欠なのです
現状でも所得収支が多いため貿易赤字でも対外純資産は増え続けている、これでは国民生活は向上せず円安にもならないのです
対外純資産を減らすには最低時給を上げ続けることなのです、円安になれば輸出も有利なのでどんどん最低時給を上げましょう

日本にはエコノミストがいない、日本国民は不幸ですね

小林裕貴（城西川越高校、群馬大学）は童貞でエイズ。親がエイズなのにやっちゃったんだってさ(笑)。こいつには近づかないほうが良い。エイズは近づいただけでもうつるから(笑)

重商主義批判、すなわち外貨を貯めても国民生活は豊かにならない、スミスの主張ですね
スミスに忠実なら世界の誰もがウインーウィンになる
次を紹介
http://www002.upp.so-net.ne.jp/HATTORI-n/12.1.27.htm

「世界の株式市場の崩壊が日本で始まるだろう」（1989年6月）

近い将来、経済機構が崩壊し、欧米で株式市場が破綻すれば、マイトレーヤは直ちに出て来られるでしょう。
それによって私たちは現実に引き戻されるでしょう。
それが、つまり崩壊によって生じる現実感覚が、マイトレーヤが待っておられる要素の一つです。
最良のタイミングは、経済制度が崩壊することによって西欧社会が経済的に挫折し、初めて現実に目覚める時です。

株式市場の暴落が起きるとき、それが最終的な暴落であることがはっきりするや否や、マイトレーヤは出現するでしょう。
彼はアメリカのある主要ネットワーク・テレビの招待に応じて（すでに招待は出されています）、インタビューに姿を現すでしょう。
それから日本でも起こるでしょう。その後で、すべてのネットワークがこの途方もない人物とのインタビューを欲するでしょう。

彼の人類への呼びかけは、まさに厳しいものであろう。
だから、マイトレーヤの唇からますます厳しい警告と重みが発せられることを覚悟しなさい。
時が経つにつれて、彼の思考に対して異なった種類の反応が引き起こされるだろう。
より伝統固執的な人々は、彼のアイディアの多くを受け入れるのに困難を感じるだろう。
そしてそれらを耳障りな言葉で非難するだろう。

1986年ころマイトレーヤはBBCのオフィスに行かれたのです。
彼らはこの情報を一番に知るべきだと彼らが考えた、教会の長にして国家の長であるエリザベス女王に知らせたのです。
そして彼らはおそらく女王がどうするかを知っていたのでしょう。
それは教会の中の彼女の顧問団を、カンタベリー大司教と司祭たちを召集するということでした。
この件に関しては完全な口外禁止がありました。
それで、マイトレーヤはこのように30年にも及ぶ遅々とした回り道をして、舞台の背後から働き、徐々に道を整え、
1988年に御自身が予想されたように世界の株式市場の崩壊に伴って『機会の窓』が開かれて、出てくることが可能になったのです。

Q 覚者方の目から見て、世界平和にとって最大の脅威である国はどれですか。
A （１）イスラエル、（２）イラン、（３）アメリカです。