汝は如何にして新古典派信徒となりし乎

スワップ［スワップ］ SWAP
http://www.nomura.co.jp/terms/japan/su/swappu.html
スワップとは2当事者（X，Y）間で、事前に合意された数式にしたがって求められたキャシュフローを、決められた期間において、決められた回数だけ交換する契約である。
交換されるものによって、金利スワップ、通貨スワップやエクイティー・スワップなどと呼ばれる。
これらは、固定であっても変動であってもよい。
金利スワップの最も基本的なものは、プレイン・バニラ・スワップ（Plain Vanilla Swap）と呼ばれる。
これは、同一通貨の固定金利と変動金利との交換である。
一方の当事者Xが契約締結時に決定しておいた想定元本に対して決められた固定金利分を他方の当事者Yに契約期間支払う。
これと同時にYはXに対して同額の想定元本に対して変動金利分を支払う。
スワップ（広義のスワップ）は、基本的に2当事者間での交換であるが、交換の回数、一方当事者に権利が付与されているかどうかによって次のように分類される。
まず広義のスワップは交換回数によって、2つにわけられる。
複数回交換が行われるケースとただ1回の交換のみのケースである。
前者が狭義のスワップである。後者は契約当事者の一方における権利の有無によって、さらに2つにわけられる。
双方共に権利のないケースであるフューチャーと一方が権利を保有するケースであるオプションに分類される。

通常スワップと呼ばれているのは、上記の分類のなかの狭義のスワップのことである。
オプションを内蔵させたスワップも取引されている。
リバース・フローターと呼ばれるスワップが一例で、キャップという金利オプションが内蔵されている。
スワップとオプションを直接組み合わせたものとして、スワップを原資産としたオプションはスワップション（Swaption)と呼ばれる。

金利スワップ
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E9%87%91%E5%88%A9%E3%82%B9%E3%83%AF%E3%83%83%E3%83%97
金利スワップ（きんりすわっぷ、英: Interest Rate Swap）は、異なる種類の金利間で一定の想定元本，期間，利息交換日およびそのサイクルを決定し、
一定のインデックス（変動金利→固定金利、固定金利→変動金利など）を交換する取引をさす。

通貨スワップ
読み方： つうかすわっぷ
英語名： Currency Swap
分類： デリバティブ｜スワップ
http://www.ifinance.ne.jp/glossary/derivatives/der041.html
通貨スワップは、「カレンシースワップ」とも呼ばれ、二当事者が異種通貨間で金銭債権債務の元利相当額に係る将来のキャッシュフローを交換する取引をいう。
これは、異種通貨間での将来の金利と元本を交換する取引であり、他のデリバティブ取引と違い、スタート日と満期日に元本を交換するのが大きな特色である。
そのため、金利スワップで使われる「想定元本（Notional Principal Amount）」の概念は使わず、単に「元本（Principal Amount）」という言葉が使われる。
また、金利交換においては、異なる通貨の変動金利同士の交換がスタンダードになっている（例：米ドル3ヵ月LIBOR vs 日本円3ヵ月LIBOR）。

6．資金調達コスト（金利）の推移
http://www.kantei.go.jp/jp/singi/road/dai20/20siryou2-6.pdf
資金調達と資本コスト ―日本の製造業大企業(1961？) ―
http://www.mof.go.jp/f-review/r23/r_23_073_095.pdf
レバレッジ
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%AC%E3%83%90%E3%83%AC%E3%83%83%E3%82%B8
レバレッジ(英語 leverage,gearing,levering)とは、経済活動において、他人資本を使うことで、
自己資本に対する利益率を高めること、または、その高まる倍率。
株価収益率
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%A0%AA%E4%BE%A1%E5%8F%8E%E7%9B%8A%E7%8E%87
株価収益率（かぶかしゅうえきりつ、price earnings ratio）とは株価の状況を判断する指標の1つである。
株価を判断する情報として株価純資産倍率（PBR）と共に重要視される。
株価純資産倍率
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%A0%AA%E4%BE%A1%E7%B4%94%E8%B3%87%E7%94%A3%E5%80%8D%E7%8E%87
株価純資産倍率（かぶかじゅんしさんばいりつ、price book-value ratio）は、企業の資産面から株価の状態を判断する指標である。
株価の状況を判定する情報として株価収益率(PER)と共に重要視される指標のひとつである。
一株当たり当期純利益
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E4%B8%80%E6%A0%AA%E5%88%A9%E7%9B%8A
一株当たり当期純利益（ひとかぶりあたりとうきじゅんりえき、earnings per share）は、株価指標の一つである。
日本国内ではEPSという頭字語も広く用いられている。
一株利益、一株あたり利益、一株あたり当期利益、などの略称または俗称で呼ばれることも多い。

配当
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E9%85%8D%E5%BD%93
配当（はいとう）とは、「割り当てて配ること」あるいは「割り当てて配られたもの」。株式・保険・ギャンブル（賭博）・破産・差押における用語であり、配当されるものは現金または株式などそれに類するものであることが多い。
配当利回り:配当利回りとは、1株あたりの配当を株価で割ったもの。預貯金で言う金利と類似しているが、支払われ方等が大いに異なる。

株価
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%A0%AA%E4%BE%A1
株価（かぶか）とは株式市場において、目的の株式に対して直近に約定があった値段のこと。
一方的に売りまたは買いの注文が多く、約定に至らない値段のことを気配値（けはいね）という。

特に、一日の最初に取引された株価は始値（はじめね、opening price）、最後に取引された株価は終値（おわりね、closing price）といい、
立会時間中で最も高い株価を高値（たかね、high price）、最も安い株価を安値（やすね、low price）と呼ぶ。
これらの四つの値を合わせて四本値（よんほんね）と呼び、一日の株価の変動を見るための重要な値とみなされている。
また、証券取引所内で売買取引をする際の株価を呼び値とも表現する。

株価は市場の原理に従って変動するが、あまりにも急速な変動は投資家が不測の損害を被ると考えられ、
一日に変動できる株価は一定の範囲に制限されている。
この制限が値幅制限で、株価が値幅制限の限界まで急騰・暴落することをそれぞれストップ高・ストップ安という
（ただし、株式が上場された初日において、始値が決定されるまでの間には値幅制限がない）。
また、株価の変動は、時々の株価によって決まる呼び値単位を最小単位として変動する。

>>101の続き
日本の株式市場における株価の決定方式は、大きく二つに分けることができる。
一つはオークション方式といい、売買当事者が希望する価格と数量を証券取引所に告げることにより、証券取引所側で約定を行うもので、
日本では一般に使用されている決定方式である。もう一つはマーケットメイク方式といい、
マーケットメイカーとなった証券会社が、確実に成立する気配値を出して売り方と買い方を募るもので、
日本ではごく一部の銘柄において採用されている方式である。

株価の変動を把握するために作成する図のことを罫線表（チャート）と呼び、
その主なものとしてはローソク足や一目均衡表などが挙げられる。
また、個別の銘柄の株価ではなく、特定の市場全体の動向を把握するために複数の株価を元に算出した値が株価指数であり、
東証株価指数（TOPIX）や日経平均株価（225）などが有名である。

ALM　Asset Liability Management
http://www.nri.co.jp/opinion/r_report/m_word/alm.html
金利や為替の変動リスクを不足なく評価し、企業として資産と負債を総合的に管理すること。
ALMは「資産・負債の総合管理」といい、主に金融機関において活用されているバランスシートのリスク管理方法です。
資産と負債を一元管理：
金融機関では、金融自由化という環境変化の下で、
将来の金利や為替などの変動によって損失が生じるリスクを適切に予測し管理することが収益管理の基本的な課題になっています。
そこでは、リスクの許容範囲内における収益の極大化、もしくは過度のリスクを回避して損失額を極小化することが必要です。
ALMでは、資産の金利更改や負債の金利更改を不足なく把握し、
これらの変動による資産や負債の価値および期間損益の変化を考慮した資金の調達・運用を行います。
銀行、証券、ファンド、不動産等の金融関連企業ではバランスシートの資産の側も金融資産であるため、
資産と負債を別個に管理するのではなく、一元管理することが特に重要になります。
金利や為替リスクにさらされる点は、一般事業会社も同じです。
そのため、この考え方は事業会社の財務部門においても、最適資本構成を考える上で活用されています。

経営用語の基礎知識
http://www.nri.co.jp/opinion/r_report/m_word/index.html

投機
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%8A%95%E6%A9%9F
投機（とうき）とは、短期的な価格変動の目論見から、利ざやを得ようとする行為。

商取引可能な物であれば、全て投機の対象となる可能性があるが、特に株式、商品、不動産、通貨、債券などは、
一定規模の市場（マーケット）があり、広く投機の対象となっている。

一般には、「投機」と言う言葉は投資と対義語のように扱われ、
否定的に語られる（特に債券関係の格付けで、元本が返済されないリスクが高い＝金利の高いものを「投機的」レベルという）。
しかし投機は投資という行為の一形態であり、市場（マーケット）においては流動性を高める働きや、
広義のリスクヘッジの機会を提供するものである。一方で銀行による資金の供給が、ことに株券や土地を担保とした場合、
時に投機資金に流用されバブルなどの市場混乱を引き起こす場合もある。

オプション取引
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%AA%E3%83%97%E3%82%B7%E3%83%A7%E3%83%B3%E5%8F%96%E5%BC%95
オプション取引（略してオプションとも呼ばれる）とは、デリバティブの一種であり、
ある原資産について、あらかじめ決められた将来の一定の日又は期間において、
一定のレート又は価格（行使レート、行使価格）で取引する権利（オプション）を付与・売買する取引である。
選択権取引。

コールオプション［コールオプション］ Call option
http://www.nomura.co.jp/terms/japan/ko/calloption.html
オプション取引で、ある商品を将来のある期日までに、その時の市場価格に関係なくあらかじめ決められた特定の価格（＝権利行使価格）で買う権利を売買する取引のこと。
コールオプションの取引は、買方（買うことができる権利を買う）と売方が同時に存在する。
新規に取引を開始する際には、買方はプレミアムを支払い、一方売方はプレミアムを受取る。
その後決済時等に、買方が権利を行使すると、対象とする商品を権利行使価格で手に入れることができる。
一方、売方はこの権利行使に応じなくてはならない。

プットオプション［プットオプション］ Put option
http://www.nomura.co.jp/terms/japan/hu/putoption.html
オプション取引で、ある商品を将来のある期日までに、その時の市場価格に関係なくあらかじめ決められた特定の価格（＝権利行使価格）で売る権利を売買する取引のこと。
プットオプションの取引は、買方（＝売ることができる権利を買う）と売方が同時に存在する。
新規に取引を開始する際には、買方はプレミアムを支払い、一方売方はプレミアムを受取る。
その後決済時等に、買方が権利を行使すると、対象とする商品を権利行使価格で手に入れることができる。
一方、売方はこの権利行使に応じなくてはならない。