汝は如何にして新古典派信徒となりし乎

銀行
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E9%8A%80%E8%A1%8C
銀行（ぎんこう）とは、預金の受入、資金の移動（決済）や貸出（融資）、手形・小切手の発行などを行う金融機関である。
ここでは、主に日本の銀行法に基づく銀行について、記載する。固有名詞ではバンクとも呼ばれている。
証券会社
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E8%A8%BC%E5%88%B8%E4%BC%9A%E7%A4%BE
証券会社（しょうけんがいしゃ）とは、有価証券の売買や売買の仲介などを行う会社。
証券取引法に基づき証券業を営む会社であったが、金融商品取引法への改正に伴い、このような概念は存在しなくなった。
現行法では、経過規定により、「みなし登録第一種業者」として、「金融商品取引業者」に分類される。

金融市場
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E9%87%91%E8%9E%8D%E5%B8%82%E5%A0%B4
金融市場（きんゆうしじょう、financial market）とは、資金の貸借取引が行われる場、
あるいは資金需給が調整される場（市場）ないし過程のことをいい、金利はそこに成立する価格のことをいう。
この場合、資金の貸借取引の範囲ないし資金の性格いかんによって、金融市場の意味も広狭さまざまに理解される。
短期金融市場とは何ですか？ http://www.boj.or.jp/oshiete/seisaku/02201003.htm
短期金融市場とは、1年以内の短期間、資金を調達・運用する取引が行われる市場の総称です。
取引参加者に着目して、インターバンク市場とオープン市場の２つに分類されることがあります。
インターバンク市場の取引参加者は金融機関です。コール市場はインターバンク市場にあたり、
金融機関が相互に日々の短期的な資金の過不足を調整するための取引が行われています。
オープン市場では、金融機関に加え一般企業なども取引に参加しています。
オープン市場には、債券現先市場、レポ市場、CD市場、CP市場、TB（割引短期国債）やFB（政府短期証券）を売買する短期国債市場があります。

短期金融市場［たんききんゆうしじょう］Money market
http://www.nomura.co.jp/terms/japan/ta/t_kinyusijo.html
取引期間が1年未満の比較的短期の資金を融通し合う市場のことを短期金融市場という。
短期金融市場は、インターバンク市場とオープン市場に分けられる。
金融機関は、企業などの資金需要の変動に対応する為に、以前は日銀からの借り入れが重要な役割を果たしていたが、
現在は短期金融市場、特にコール市場の拡大によって日銀からの借り入れ残高は減少した。
日銀も金融政策の主眼を、公定歩合より無担保コール翌日物金利の誘導へ移している。
インターバンク市場とオープン市場
インターバンク市場:コール市場や手形市場などのことをいう。参加者は、金融機関に限定されている。
オープン市場:債券現先市場やCD市場、CP市場のことをいう。事業会社なども参加できる。

長期金融市場［ちょうききんゆうしじょう] Long-term money market
http://www.nomura.co.jp/terms/japan/ti/c_kinyusijo.html
金融機関、企業、個人などが金融取引を行う舞台すべてを「金融市場」と呼ぶが、
取引の期間が1年以上の比較的、長期の資金をやりとりする市場を「長期金融市場」と呼ぶ。
長期証券市場の代表が「証券市場」（資本市場ともいう）で、資金が必要な企業が株式や債券を発行して、
投資家に購入してもらうことによって、資金を調達する市場である。
直接金融をつかさどる市場といえる。企業と投資家の窓口になるのが証券会社である。

Category:株式市場
http://ja.wikipedia.org/wiki/Category:%E6%A0%AA%E5%BC%8F%E5%B8%82%E5%A0%B4
債券
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%82%B5%E5%88%B8
証券市場
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E8%A8%BC%E5%88%B8%E5%B8%82%E5%A0%B4
証券市場（しょうけんしじょう）とは、金融市場の中で、有価証券（株式、公社債など）の発行が行われる発行市場と、
それが流通する流通市場との総称。証券取引所をさすこともある。
流通市場（株式）［りゅうつうしじょう（かぶしき）］Secondary market（stock）
http://www.nomura.co.jp/terms/japan/ri/ryutusijo.html
流通市場（債券）［りゅうつうしじょう（さいけん）］Secondary market（bond）
http://www.nomura.co.jp/terms/japan/ri/ryutusijo_b.html
デリバティブ
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%87%E3%83%AA%E3%83%90%E3%83%86%E3%82%A3%E3%83%96

株式
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%A0%AA%E5%BC%8F
株式（かぶしき）とは、株式会社における社員権（出資権）のことである。
通常の持分が社員の出資額などに応じて不均一な形態をとるのに対して、均一的な細分化された割合的な構成単位をとる点に特徴がある。
そのため、株式会社が事業に必要な巨額の資金を調達する際に、資本を細分化し、小額の出資を多数の出資者から募ることが可能になる。
また、株式会社におけるそれぞれの株主の出資の割合を知るためには、単に所有する株式の数を調査すれば足りることになる。
なお、株式を表章する有価証券である株券の意味で使われることもある。
株式の発行は、社員の募集と資金調達という二つの性質を持つため、かつては前者の性質が重視されて株主総会の決議が必要とされていたが、
現在では後者の性質が重視されるようになり、経営の機動性を確保するため、株主総会の授権の下で原則として取締役会の決議で発行することができるほか、
株式の分割、消却なども会社法の規定の範囲内で自由にできるようになった。

債券
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%82%B5%E5%88%B8
債券（さいけん、bond）とは、社会的に一定の信用力のある発行体が資金を調達する際に、
金銭消費貸借契約類似の法律関係に基づく金銭債権の内容を券面上に実体化させて発行する有価証券のこと。
広義には券面が発行されない場合も含む。
おもな発行体には国、地方公共団体、政府関係機関、特殊金融機関、企業（事業会社）などがある。
債券のことを公社債と呼ぶこともある。債券を公共債・民間債・外国債と分類することがある。
債券の法的取扱いについては有価証券を参照のこと。

デリバティブ
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%87%E3%83%AA%E3%83%90%E3%83%86%E3%82%A3%E3%83%96
デリバティブとは伝統的な金融取引（借入、預金、債券売買、外国為替、株式売買等）や実物商品・債権取引の相場変動によるリスクを回避するために開発された金融商品の総称である。
デリバティブ（英 derivative）の原義は「派生したもの」で、金融派生商品ともいう。

証券取引所
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E8%A8%BC%E5%88%B8%E5%8F%96%E5%BC%95%E6%89%80
証券取引所（しょうけんとりひきじょ、仏: Bourse、英: Stock exchange）は、主に株式や債券の売買取引を行うための施設であり、
資本主義経済における中心的な役割を果たしている。
経済の発展に欠かせない資金調達と資本運用の双方が効率的に行われるようにするため、株式および債券の需給を取引所に集中させ、
流動性の向上と安定した価格形成を図ることがその主な役割である。
日本国内では元来は金融商品取引法（旧証券取引法）で認められた特別法人であったが、
株式会社への移行が進んでいる（→後述の#証券取引所の形態参照）。
なお、証券取引法の金融商品取引法への改正に伴い、日本では法律上「金融商品取引所」と規定されているが、
名称又は商号に「取引所」という文字を用いなければならないとされるにとどまるため、
各証券取引所においては、従来どおりの名称が現在も利用されている。
株式および債券の購入や売却について、一般の投資家（個人投資家、取引所会員証券会社以外の機関投資家）が証券取引所で直接取引を行うことはできず、
会員である証券会社を通じて取引を行う（委託売買）か、直接当事者間で取引を行う相対売買で取引することになる。

ジャスダック証券取引所
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%B8%E3%83%A3%E3%82%B9%E3%83%80%E3%83%83%E3%82%AF%E8%A8%BC%E5%88%B8%E5%8F%96%E5%BC%95%E6%89%80
ジャスダック証券取引所（ジャスダックしょうけんとりひきじょ、英：Jasdaq Securities Exchange, Inc.）は、
東京都中央区日本橋茅場町一丁目（東京証券会館内）にある金融商品取引所。略称はJASDAQ、またはJQ。
かつては「株式会社ジャスダック証券取引所」が運営法人であったが、同法人は経営統合に伴って既に解散しており、
現在の運営法人は株式会社大阪証券取引所である。

1963年に、日本証券業協会が創設した店頭登録制度が源流(東京店頭と大阪店頭に分かれていた)。
1983年に、成長・ベンチャー企業向けの市場として整備され、店頭売買有価証券市場（店頭登録市場、店頭市場）のJASDAQとなる。
当時は証券取引所ではなかったため、店頭登録銘柄とすることを店頭公開と言った。
2004年に、現在のような証券取引所となったもので、国内で唯一21世紀に新設された金融商品取引所である。
日本初の成長・ベンチャー企業（新興企業）向けの市場である。
また、他の取引所に開設されている新興市場とは異なり、店頭登録制度から数えると40年以上の歴史があるため、
創業30年以上の老舗企業も上場している。
日本版NASDAQと位置付けされるが、かつてあったナスダック・ジャパン（現・ヘラクレス）とは別の市場である。
運営法人は、株式会社大阪証券取引所である。

ポートフォリオ (金融)
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%9D%E3%83%BC%E3%83%88%E3%83%95%E3%82%A9%E3%83%AA%E3%82%AA_(%E9%87%91%E8%9E%8D)
ポートフォリオ（英語：portfolio）とは、安全資産と危険資産の最適保有率のことである。
マクロ経済学の分野からの延長線上として、金融経済学(financial economics)や数理ファイナンスを金融工学と同様に理論的バックグラウンドとして持ち、
貨幣市場において金融機関が事業活動を通じて取り扱う様々なリスクを計測し適切なマネージメントを考える上で重要な概念である。
資産選択の問題として考察すると、収益が確定し、リスクの少ない安全資産と、
市場価格の変動によるキャピタル・ゲインやキャピタル・ロスが発生し収益が不確実になるような、リスクの高い危険資産を、
どのような割合で保有するのがよいかという視点から貨幣需要を見るアプローチである。
この場合、ケインズの流動性選好というトピックが資産の保有形態に連結したように、貨幣固有の性質を考慮する必要があるが、
つまるところ、このアプローチは取引動機という経済上のステータスを議論するのである。
したがって、金融的アプローチの際には、確率過程を導入することが有効であり、さまざまな要因を考慮した関数によって、金融独自の経済の上の動向を追跡すればよい。

現代ポートフォリオ理論
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%8F%BE%E4%BB%A3%E3%83%9D%E3%83%BC%E3%83%88%E3%83%95%E3%82%A9%E3%83%AA%E3%82%AA%E7%90%86%E8%AB%96
現代ポートフォリオ理論（Modern portfolio theory、以下MPT）は、合理的な投資家が分散投資を行い、
自身のポートフォリオを最適化し、また、自身のリスク資産をどう価格設定するかを決める理論である。
MPTの基本概念はマーコウィッツの分散投資、効率的フロンティア、資本資産価格モデル（capital asset pricing model、以下CAPM）、
アルファ、ベータ、資本市場線、証券市場線から成る。
MPTモデルは資産の収益をランダムな変数に、ポートフォリオを複数の資産の集合とみなしモデル化する。
つまり、ポートフォリオの収益は複数の資産の収益の加重平均である。
ポートフォリオの収益はランダムな変数であり、結果として期待値と分散を持つ。
このモデルでリスクはポートフォリオの収益の標準偏差である。

資本資産価格モデル
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E8%B3%87%E6%9C%AC%E8%B3%87%E7%94%A3%E4%BE%A1%E6%A0%BC%E3%83%A2%E3%83%87%E3%83%AB
資本資産価格モデル（しほんしさんかかくモデル、英: Capital Asset Pricing Model、CAPM、シーエーピーエム、キャップエム）は、数理ファイナンスにおける数理モデルの一つ。
ある資産の分散可能でないリスクが既に分かっていて、その資産をすでによく分散されたポートフォリオに組み入れる時に、
要求されるリターンの理論的に適切な値（および、その資産の将来のキャッシュフローの期待値を見積もることができるならば
その資産の価格）を決定するために用いられる。
CAPMの公式は、市場の期待リターン、理論的にはリスクフリーな資産の期待リターンに加えて、
資産の分散可能でないリスク（システマティックリスクまたは市場リスクとも呼ばれる）に対する感度を、金融業においてしばしばベータと呼ばれる数として、考慮に入れる。
現代ポートフォリオ理論
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%8F%BE%E4%BB%A3%E3%83%9D%E3%83%BC%E3%83%88%E3%83%95%E3%82%A9%E3%83%AA%E3%82%AA%E7%90%86%E8%AB%96
裁定価格理論との比較
証券市場線及びCAPMは裁定価格理論（Arbirtage Pricing Theory, APT）とよく比較される。
裁定価格理論は1976年ステファン・ロス（en）によって考案された。
期待収益率をマクロ経済学に関係する様々な要因を説明変数とした線形代数の形でモデリングしている。
説明変数としてはGDP、物価上昇率、為替レート、失業率などが挙げられる。APTはCAPMと比べて仮定の制限が少ない。

先物取引
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%85%88%E7%89%A9%E5%8F%96%E5%BC%95
先物取引（さきものとりひき）とはいわゆるデリバティブ（派生商品）の一つで、
価格や数値が変動する各種商品・指数について、未来の売買についてある価格での取引を保証するものを言う。
ここでは一般論としての先物取引を記載する。日本語では先物取引と呼べば慣例的に商品先物を、デリバティブと呼べば金融先物を指しがちであるが、
本来は先物取引とは派生商品（デリバティブ）の一種であり慣例的な分類には根拠がない。

概要
本来は、価格変動の影響を避けるための手段（リスクヘッジ）として利用されるが、
価格変動を利用して利益を得るスペキュレーション（投機）取引というものがあり、
以下のような場合に、その差額を利益として得ることが出来る。
・今後の価格の上昇を予想して商品を購入し、実際に商品価格相場が上昇して売却した場合。
・今後の価格の下落を予想して商品を売却し、実際に商品価格相場が下落して買い戻しを行った場合。
現物を持ち寄らずに、紙上や電子的に取引を行うため、市場（いちば）よりも大規模な取引を行なうことが可能で、
商品を取引する上での世界的な価格指標となる。

将来の価格を予想して現時点で約定を結ぶ契約方式には、最終的に実物を受渡す契約（先渡契約）と、
約定価格と取引最終日の清算価格との差額を現金で決済する契約（差金決済）があるが、
先物取引は原則として差金決済のものを指す。
先渡契約は当業者が現物商品を実際に調達するために利用する契約であるのに対して先物取引は価格の変動のみに着目して、
将来にわたる価格変動の危険のみを回避（リスクヘッジ）する契約であることが特徴である。
先渡契約では最終的に実物の受渡がともなうため、
どうしても当業者（その商品を現実に取り扱っている事業者）が契約の中心となるのに対して、
先物取引では金融商品として独立しているため当業者以外のスペキュレーター（投機家）が参加しやすいというメリットがある。

現物取引
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%8F%BE%E7%89%A9%E5%8F%96%E5%BC%95
現物取引（げんぶつとりひき）、スポット取引（-とりひき）とは、市場（しじょう）での実物の取引である。
対義語として、先物取引がある。一般に、「現物」と省略されることが多い。
先物取引で行われている、将来において商品の受け渡しを約した「先渡し契約」も、現在では現物取引に分類されている。

概要
現物取引は、各種市場で実物の取引を指すが、一般に株式市場での株式の取引、商品市場での商品の取引を指す。
普通のスーパーマーケットでの買い物は全て現物取引となる。
しかし、特に株式市場などでは先物取引などのデリバティブ取引、信用取引などと区別するため、
普通の株式取引を「現物」とわざわざ言うことが多い。