汝は如何にして新古典派信徒となりし乎

イールドカーブhttp://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%A4%E3%83%BC%E3%83%AB%E3%83%89%E3%82%AB%E3%83%BC%E3%83%96
イールドカーブ（Yield curve、利回り曲線）とは、償還期間が異なる複数の債券などにおける利回りの変化をグラフにしたもの。
横軸に償還期間、縦軸に債券などの利回り（投資金額に対する利息の割合；1年間）をとる。
概要
一般に、利回りは償還期間が長くなるほど高い。
例を挙げると、債券・定期預金は一般に1年満期のものより、2年満期のもののほうが一年あたりの利率が高い。
金利上昇リスク
仮に、1年で償還される債券の利回りが1%とする。
市場では、先々金利が上昇すると見込まれており、来年は2%、再来年は3%と予測されていたとする。
1年物債券を毎年購入していくと、三年後には複利で（1.01×1.02×1.03=）1.061倍に増えることになる。
もし、3年物債券があるとすれば、三年間で6.1%増えるはずである。
これは一年当たりに換算して1.99%の利回りになる計算になる。
この条件の場合、2年もの債券は、1.50%の利回りになる。
X軸を償還期間、Y軸を利率としてグラフを作ると、右上がりの曲線になる。
これがイールドカーブ（利回り曲線）である。
将来リスク
債券発行体の信頼性は、遠い将来ほど低下する。
明日は倒産しないだろうし、1年後も大丈夫そうだが、10年後となると分からないといった具合である。
この場合、1年満期と10年満期が同じ金利であれば、みな1年満期を選び、満期後に買いなおすという行動でリスクを低下させるであろう。
そのため、償還期間の長い債券を発行する場合は金利を上乗せしなくては発行が困難となる。
この将来に対するリスクプレミアムのため、イールドカーブは右上がりの曲線になる。

フラット化、スティープ化、逆イールドカーブ
イールドカーブは多くの場合右上がりになる。
短期の債券と長期の債券の金利差が小さくなると、イールドカーブの傾斜が緩やかになる。これをフラット化と呼ぶ。
短期の債券と長期の債券の金利差が大きくなると、傾斜が急になる。
これをスティープ化と呼ぶ。
また、まれに短期の債券より長期の債券の金利が低くなること（長短金利の逆転）がある。
この場合のイールドカーブは右下がりの曲線になる。これを逆イールドカーブと呼ぶ。

ツイスト・オペの例
日銀：ツイストオペ実施、外銀と邦銀で金利二極化−ＦＢ参加者も二分 http://www.bloomberg.co.jp/apps/news?pid=90970900&sid=a3newCciDp7A
記事を印刷する 10月１日（ブルームバーグ）：日本銀行は１日、即日の資金供給と吸収を両建てで行うツイストオペを実施した。
無担保コール翌日物では欧米の金融不安を背景に外国銀行の調達金利が0.7％台で高止まりする一方、余剰資金が集まる国内銀行は0.3−0.4％台と、誘導目標0.50％を挟んで二極化しているためだ。
資金調達力の格差が鮮明になっており、政府短期証券（ＦＢ）３カ月物の入札でも参加者が二分してきている。

日銀は午前に本店共通担保オペ8000億円（期日10月８日）、午後に全店共通担保オペ8000億円（期日10月７日）と、計１兆6000億円の即日資金を供給した。
11営業日連続の大量供給で、今回の局面では初めて６−７日間のターム（期日）資金が供給されたが、落札金利は0.75％付近で高止まりした。
一方、午後に実施された手形売り出しオペ4000億円（期日10月２日）の即日吸収は、落札金利が0.50％に低下。
１兆3310億円の応札が集まり、4200億円を落札。応札倍率は3.17倍に達した。

東短リサーチの寺田寿明研究員は、国内大手銀行の資金調達が非常に安くなる一方、
外資系金融機関や証券会社の間では期末明けの調達コスト低下の期待がはく落しつつあると指摘。
「0.75％のオペ金利が現実を物語っており、ＦＢでも買う人と買わない人が分かれている」という。

ＦＢ入札、外資中心に減少
財務省が実施したＦＢ３カ月物（償還2009年１月13日）の入札では、最高落札利回りが前回９月24日の入札より2.6ベーシスポイント低い0.6296％に低下したものの、
平均落札利回り0.6159％との格差は1.4ベーシスに拡大。
応札倍率は2.86倍と前回（3.71倍）から低下し、2006年５月以来の水準になった。

国内証券のトレーダーによると、入札では米国系証券がいなくなり、欧州系証券や国内証券の落札も減少する一方、
落札金融機関の不明分が１兆4000億円程度に膨らんでおり、国内大手銀行が業者を通さずに直接購入したのではないかとみられている。
別の国内証券のトレーダーは、国内銀行にとってのコール市場は資金がジャブジャブで、大手行はいくらでも調達できる一方、
外銀や外国証券は0.75％の日銀オペに殺到し、それでも足りずに日銀補完貸付（ロンバート型貸出、適用金利0.75％）を利用しており、ＦＢの在庫は抱えづらい状況だという。

信用収縮とドル金利高騰
期末要因がはく落したが、外資系金融機関に対する資金運用の慎重姿勢は続くとの見方が多い。
米金融安定化法案可決の期待から株価は反発したものの、不良資産の買い取り価格や個別金融機関の増資の問題など、不透明感が強いためだ。
レポ（現金担保付債券貸借）市場では、期末要因のはく落とリーマン・ブラザーズ証券に絡む決済不能（フェイル）の解消が進み、資金の運用が徐々に回復しているが、
コール市場と同様に取引相手のカウンター・パーティー・リスクが意識され、金融機関によっては資金調達コストが0.7％台で高止まりしている。
東海東京証券債券ディーリング部の有麻智之シニアリーダーは、
「短期市場が機能不全を起こしており、今月の国債入札は注意して見る必要がある」と指摘する。
外資系金融機関が消極的になった部分の穴がどう埋められるかが注目されるうえ、「フェイルを警戒して空売りも入りづらくなる」という。
また、ドル資金のひっ迫が続き、ドルＬＩＢＯＲ（ロンドン銀行間貸出金利）が上昇を続けるなか、円ＬＩＢＯＲにも波及している。
日銀がドル資金供給オペを拡大するが、円をドルに交換する為替スワップ取引の需要は根強いとみられ、円にも調達圧力が続きそうだ。

期末の無担保取引が急減、１年９カ月ぶり水準
短資協会の発表によると、９月30日の無担保コール取引残高は前日比１兆9918億円減少の10兆1597億円と、2006年12月14日（10兆1473億円）以来、約１年９カ月ぶりの低水準を記録した。
決算期末は新ＢＩＳ（自己資本比率）規制の影響で無担保取引の運用資金を有担保取引にシフトする動きが出る上、
欧米の金融不安を背景に資金の出し手が外銀向けの運用を控えたことが影響した。
日銀は市場に３兆円を供給したが、日銀補完貸付の利用も１兆4000億円程度に膨らんだ。

金銭を担保とする国債その他の債券の貸借の実施に関する件
http://www.boj.or.jp/type/pub/pb_geppo/kako01/giji97013.htm

レポ市場向けオペレーションの実施について
1997年10月31日
日　本　銀　行

（目　　的）

　現金担保付債券貸借市場（いわゆるレポ市場）の拡大等を踏まえ、金融調節の一層の円滑化を図る趣旨から、金銭を担保とする国債の借入（いわゆるレポ・オペ）を以下のスキームで実施することとする。

（スキーム）


１．借入先 　　　　　　日本銀行本店取引先の金融機関、証券会社等

２．借入対象国債 　　　利付国債

３．担保金額 　　　　　借入れる国債の見合いとして差入れる担保金の額は、
　　　　　　　　　　　　借入れる国債の時価総額に一定の比率（基準担保金率）を掛けた金額とする

４．レポ・レートの決定 レポ・レート（担保金利率から国債借入料率（注）を差引いたもの）は
　　　　　　　　　　　　入札方式により決定

（注）基準担保金率調整後の国債借入料率

５．借入期間 　　　　　６か月以内

６．値洗い、担保金調整 借入れた国債の値洗いを日々実施し、担保金額に過不足が生じた
　　　　　　　　　　　　場合には、日本銀行または借入先からの請求に基づきその調整を行う

信用収縮（Credit Crunch）>>240
流動性資金の急激な逼迫(liquidity crunch)の例 http://www.boj.or.jp/type/release/adhoc09/data/fss0906a.pdf

金融機関の流動性リスク管理に関する日本銀行の取り組み
2007 年夏以降の国際金融資本市場の動揺は、金融機関のリスク管理における流動性リスクの重要性を改めて浮き彫りにした。
海外では、取引相手の信用力に対する急激な警戒感の高まりから、金融市場での資金調達が困難化し、金融機関の資金繰りが急速に逼迫する例がみられた。
2008 年９月の米国証券会社リーマン・ブラザーズの経営破綻も、顧客からの預かり資産の引出し集中等をきっかけとする急激な資金繰りの悪化が直接的な引き金とされている。

ジャパン・プレミアムhttp://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%B8%E3%83%A3%E3%83%91%E3%83%B3%E3%83%BB%E3%83%97%E3%83%AC%E3%83%9F%E3%82%A2%E3%83%A0
ジャパン・プレミアム（Japan Premium）とは、日本の金融機関が海外の金融市場から資金調達するとき上乗せされた、その他の国の金融機関より高い金利のことである。
1997年秋より発生し、1998年秋にはさらに金利が上乗せされたが、日本経済の回復とともに概ねこのような金利が上乗せされることは無くなった。
概説
1990年代にはいるとバブル景気が終焉し、それにより青天井に上昇していた地価が大幅に下落した。
金融機関はバブル景気の時に不動産会社などに大量の資金を融資していたが、土地の価値が失われたため返済ができず債務不履行（デフォルト）や倒産が相次いだ。
さらに無謀ともいえる海外投資の結果、大量の資金が海外へ流出したため日本の金融市場は著しい資金不足に陥ってしまう。
その結果ショートによる破綻を回避しようと海外の銀行間取引市場（コール市場）へなだれ込み、資金調達を行なった。
しかし日本の会計は取得原価主義であったため保有の資産が取得時の高値価格で記録されており、
簿上の財務に隠された含み損に対し海外の金融市場は不信感を募らせ、
日本の金融機関に対してのみ通常の金利よりより多くの金利を要求するようになった。
影響
国内からの資金調達が困難な状況に陥っていたうえに金利上乗せが発生したため無担保コール市場などが混乱し、日本の金融機関は海外からの資金調達も困難になった。
特に北海道拓殖銀行（拓銀）は無担保コールを当てにしていたため大打撃を被り、これが影響して破綻に陥っている。
そしてその拓銀から融資を受けていた山一證券も破綻するなど負の連鎖反応が起きている。
終焉
最大1％増しの金利が付いたジャパン・プレミアムであるが、
1999年に日本銀行がゼロ金利政策を行なったため金融機関の資金確保に目処が立ち、これと同時に海外の金融市場も積み増しを緩めていった。
そして2000年には日本の金融機関向けの金利は他国の金融機関並みとなったためジャパン・プレミアムは終焉している。