竹中さんが首相候補らしいけど

どうおもいますお

2!

竹中か谷垣どっちかで決まり。って友達のチルドレンが言ってますた

竹中平蔵氏はこれと言った学者としての業績もなく、著書などを見ても経済
の入門書ばかりだ。このような人物が大学教授になり、大臣にまでなれたのは、
背後に長富氏という高級官僚が糸を引いているからだ。

竹中は73年に一橋大学を卒業、日本開発銀行に入行した。　その後77年には
同行設備投資研究所に配属になり、82年には大蔵省財政金融研究所に主任
研究官として出向した。

この頃、竹中は、当時大蔵省官房審議官兼財政金融研究所次長であった
長富祐一郎に出会う。　長富はその後大蔵省関税局長を経て財政金融研究所長
を務めた人物であるが、大蔵省きっての問題人物であり、この出会いが竹中を
シンデレラ・ボーイに押し上げていくのである。

87年、竹中は、長富の後押しにより、大蔵省の出向ポストであった大阪大学
経済学部助教授に就任した。　そのときの主任教授が、現在、経済財政諮問会議
の民間議員を務める本間正明氏である（竹中が本間教授の起用にこだわった
のは、もちろん口封じのためである）。

しかし、竹中は、休講ばかりで授業を真面目にやらなかったうえ、生来の
女好きが災いして教え子の女子学生にセクハラを働いたため、本間教授の
逆鱗に触れて大学にいられなくなってしまう。

そこで、竹中は長富に泣きつき、トラブルを表沙汰にせず、円満に大学を
去る形にしてもらった。　89年、長富は開銀とも話をつけ、ハーバード大学
に留学させることにした。そのときの肩書きは客員准教授であったが、実際
には助手見習いであり、しかも在籍したのはわずか３ヶ月だった。

ここで、長富がなぜこのような力を持っていたかということに触れる。　
長富は、大蔵省の中堅幹部だった頃から、財政金融研究所の外郭団体を使い、
銀行や証券会社から巨額の裏ガネを集めていたのである。

そのカネは、政界工作はもちろん、海外の主要な大学や研究所との人脈づくり
にも使われていた。　長富は頻繁に海外出張して、接待・贈り物攻勢をかけた
のである。　竹中がハーバード大学に留学できたのも、この裏コネクション
があったからである。

ちなみに、そのとき長富にいいように使われた人物が、みずほグループに
いる。　竹中がみずほグループを追い込めないのも、過去の秘密を握られて
いるからである。

なお、本題からは外れるが、このとき竹中は、１月１日に日本に住民票が
なければ住民税を払わなくてすむという脱法行為に気付き、以後もたびたび
この手法で「節税」を繰り返すことになる。

この問題を国会で追及された際、竹中は意図的なものではないと強弁したが、
草野厚慶應義塾大学教授が、竹中本人から「節税」を誘われたと漏らして
おり、意図的なものであったことは確実である。

ハーバード大学からわずか数名しかいない国際経済研究所なる研究所に移った
竹中は、90年に慶應義塾大学総合政策学部助教授のポストを得る。　
これは、長富が、懇意にしていた加藤寛慶應義塾大学総合政策学部学部長に
働きかけたことから実現したものである。

http://www.rondan.co.jp/html/mail/0310/031021.html

一橋大学の博士号取得に失敗した「翻訳型研究者」は次第に、「企業家」
「オルガナイザー」としての頭角を現す。そして、43歳のとき、様々な手段
を駆使した末に念願の博士号を取得した直後から、その本性をむき出しに
してビジネスの世界へと乗り出していく。

平蔵ちゃんも、ハーバードのジェフリー・サックスモデルを利用して
グローバルエリートのパシリぐらいにはなれたのかな？

母校の一橋大学が博士号はダメよ！他人の論文平気で剽窃するような人には
博士号はあげません！

それでも、メゲナイ平蔵ちゃん、
いろいろツテやコネをたどって慶応と大阪大学の両方から博士号をもらえる
根回しをしてもらったんだって。

佐貫は困り果てたが、竹中は佐貫に判断をゆだねた。
「佐貫さん、慶応大学と大阪大学、どっちで博士号とったほうが
いいでしょうか」
佐貫は竹中を諌めるようにいった。
「竹中君,おれと加藤さんの仲だ。加藤さんにはおれが頭を下げて謝るよ。
でも、本間さんはそういうわけにはいかないぞ。
君が大阪大学にいった時の恩師なんだから、失礼なことはできんぞ」

根回しで博士号をとってしまう、平蔵ちゃん、電波芸人のスキルとしてもすばらしい。

http://asyura2.com/0510/senkyo17/msg/422.html

アメリカではFRB議長グリーンスパンの超低金利政策の結果住宅産業バブルが
起こり、これが今日まで消費を支えてきたが、ここへ来て住宅バブルに
「ローソクの最後の炎現象」が見えてきた。前述のようにアメリカには日本
のような「潜在消費・投資力」の備蓄がないから解決策を他国に求めるしか
なくなる。

そこでアメリカに狙われたのが日本、つまり竹中平蔵大臣である。

実は竹中平蔵氏は1980年から90年のJapan as No.1(「日本の世紀」と言われる
ほど日本経済が世界を制覇した)時代にハーバード大の客員研究員や准教授を
していた。日本の銀行が世界ランキング1位から10位を占める事態に危機感を
抱いたアメリカはハーバード大等の叡智を結集して「日本叩き落とし戦略」
を打ち出して見事に成功し、その結果日本の大不況はまだ続いている。

竹中氏(当時、大蔵省財政金融研究所主任研究官)は日本の大蔵情報提供者
として重要な働きをしたと考えられる。

自ら打つ手がなくなったアメリカは日本の「打つ手」（現金備蓄）を奪うしか
手が無いのである。竹中大臣はアメリカの国益の立場に立っているのである。
不良債権で金融機関のパイプが詰まったままの状態で金融緩和をすると緩和
された資金はアメリカに流れず、資金需要がない日本の資本市場で浮遊資金
の増大となる。資金は当然土地と株にヘッジし、地価と株価を押し上げる
結果となる。これこそ日本経済再生の道だが、アメリカにとっては許し難い
こと。すなわち日本の土地と株が上がりだすとアメリカから資金が逃避し
日本市場に向かうからである。

不良債権処理を急ぎ、日本の国民に痛みを与え、デフレをさらにスパイラル化
し、大銀行や大企業を破綻に追い込んでまでもアメリカの国益の為に尽くす
竹中平蔵。さらなる「詭弁」で小泉首相と国民を騙し続ける竹中大臣。

まるで邪教の亡者のごとき竹中大臣の強烈な意志と情熱は、多分1980年代に
洗脳された「日本叩き落とし精神」の具現だろう。今日本は「気違いに刃物」
を与えてしまった。

今アメリカは戦争と言う無駄な公共投資を前倒しで実行しているが
（前述のごとく）潜在的財源が無い。どんなことをしても日本の「備蓄資金」
をアメリカへ還流させなくてはならない。

http://www.chokugen.com/opinion/backnumber/h14/jiji021021_baikoku.htm

竹中平蔵がやってきた日本の金融政策を振り返ってみよう。

竹中平蔵が、日本に、自己資本比率規制を導入した。その結果、世界でも
最強を誇っていた日本の銀行は軒並み、貸し出しを減らし、貸し渋りを行う
ようになった。そして不況になっていった。 それまでは世界のベスト１０
バンクに日本の銀行が６行も入るすごい状態にいたのだった。

○竹中平蔵が時の橋本首相に「金融ビッグバンをやるべきです」と進言して、
それをやった。すると山一證券は自主廃業となり、メリルリンチ証券となり、
長期信 用銀行はf経営が傾き、一時国有化し、リップルウッドに買収された。
東邦生命は、買収されてGEキャピタル生命となり、日興證券は、 これも経営
が傾き、外資に助けを求め、外資の傘下にはいった。
日興コーデイアル証券となった。倒産は続出して、金融恐慌の一歩手前まで
いった。時の橋本政権は選挙で大負けした。日本経済にとって致命傷となった


○竹中平蔵金融大臣が、「不良債権処理をやるべきです」といい、それを強化
すべ きだといった。すると、銀行は貸しだしを抑制するためさらに不況
となる。不良債権と認定された企業は次から次へと倒産していくため小泉政権
の自殺者数や、倒産件数は歴代１位である。

この竹中平蔵金融担当大臣が就任している間、UFJ銀行は経営不安に陥り、
５４もの金融機関が倒産した。足利銀行も倒産した。建設会社が倒産した
ときに、竹中平蔵金融担当大臣は、とてもよろこんだ。

「これが構造改革の進展している証拠だ」
http://www.amezor.to/shiso/051030203841.html

竹中平蔵が経済閣僚ポストを二つもなぜ握っているかは、ずばり言えばインサイダー情報を外資系証券に流し、
外資系証券も彼らのインサイダー情報を流すことで情報のバーター取引をやっているのだ。
竹中大臣の友達にはモルガンスタンレーのフェルドマン氏が付いていて、彼らは何をやってもアンタッチャブルである。

なにしろ取り締まるべき金融庁の大臣が張本人なのだから誰も取り締まれない。
今回の日興コーディアル証券のインサイダー疑惑を追及されることはないし、それを記事にするマスコミもないだろう。
しかし状況からして日興コーディアルを売り抜けたり空売りをして儲けた筋がいることはチャートを見ればわかる。

その情報がシティから漏れたか日興から漏れたかはわからないが、上がるべき株が上がらず下げているのは明らかにおかしい。
日興は脱税でも１１０億円の追徴を払っているしこのダブルショックで７００円台の株が５００円まで下げている。
このように金融庁と外資系証券会社が手を組めばいち早く情報が手に入り１００％確実に相場で儲ける事が出来る。

その中心にいるのが竹中金融大臣でありモルガンスタンレーのフェルドマン氏だ。
彼らは財界の若手や官僚の若手をグループに引き込んでは人脈を広げていく。
１００％美味しい話を持ちかければ彼らのグループに引き込むのはわけないだろう。
UFJにしても竹中大臣の判断次第なのだから外資系証券会社の動きは目が離せない。

「りそな」の時も、普通は紙切れになるはずの株券が金の卵になったのは竹中大臣の判断であり、
竹中大臣のインサイダー情報を持っていた一部の外資系証券会社は大儲けした。
逆に株主責任を追及した植草一秀氏は彼らの制裁にあって社会的生命を抹殺された。

もはや小泉・竹中内閣を脅かす敵は無くなった。抵抗勢力も北朝鮮カードでおとなしくなり、抵抗勢力のトップの野中広務は引退した。
構造改革派の言う勝ち組とは政治を利用してインサイダーで儲ける事が出来る特権階級のことであり、よそ者がインサイダーで儲けると金融庁が厳しく取り締まる。

シティと日興コーディアルは縁が切れたわけではなく、筆頭株主ではありますが極めて短期間に１０００億円もの利益を手にすることが出来た。
ハゲタカ外資は金融庁を使って日本の証券会社を締め上げて多くの証券会社を廃業に追い込み、日興證券へシティを二束三文で資本参加させ、
僅か６年で１０００億のリターンだから笑いが止まらない。

竹中大臣にとっては日本経済や日本企業がどうなろうと関係なく、外資との口利き手数料で私腹を肥やし、税務署の手の届かないタックスヘイブンに利益を送金させている。
まさにハゲタカ外資は竹中大臣のような手先を使って、やりたい放題の事が出来るようなシステムが出来ている。

http://asyura2.com/0403/hasan35/msg/602.html

2005年12月号の月刊『文藝春秋』（関岡英之論文「警告レポート・奪われる日本」）
につづいて、同誌の2006年１月号に関岡さんの「竹中大臣へ」の告発論文が
掲載された。関岡論文において、竹中大臣が国会で行った答弁がいかに矛盾に
満ちた、でたらめなものであるかが明らかにされた。もはや竹中大臣は
逃げることは不可能だ。潔く、非を認めるべきだ。

　竹中大臣は、「米国政府の日本政府に対する年次改革要望書」（米国政府が
日本政府に対して郵政民営化を要求した公式文書）について、2004年10月19日
の衆議院予算委員会で「存じております」と答弁しながら、2005年８月２日
の参議院の郵政民営化に関する特別委員会では「年次改革要望書」について
「アメリカのそういう報告書、見たこともありません」と答弁した。

　これほどひどい国会答弁の食い違いは、議会史上でもめずらしいことだ。

　竹中大臣は、このことに責任をもって答えなければならない。
「存じております」と「見たこともありません」の答弁矛盾について、
竹中大臣は答える義務と責任がある。

　国民の皆さんに訴えたい。竹中大臣の責任を追及する国民運動を起こす
ことを。堕落したテレビ朝日とお粗末な司会者に対しても抗議運動を起こさ
なければならないと思う。

http://www.pluto.dti.ne.jp/%7Emor97512/

城内委員「次の質問は、アメリカ政府の対日イニシアチブ、対日要求についてで
ありますけれども
　そこで質問ですけれども、郵政民営化準備室が発足したのが昨年の四月ですから、
この昨年の四月から約一年間、現在に至るまで、郵政民営化準備室に対する、米国
の官民関係者との間で郵政民営化問題についての会談、協議ないし申し入れ等、
こういったものが何回程度行われたのか、教えていただきたいと思います」

　竹中国務大臣「昨年の四月二十六日から現在まで、郵政民営化準備室がアメリカ
の政府、民間関係者と十七回面談を行っているということでございます」

　城内委員「十七回ということは、これはもう月に一回はこういう形で、アメリカ
の方で早く民営化してくれと言ってきているということであって、かなりの頻繁な
数ではないかというふうに私は思っております」

　このとき竹中大臣は城内議員に対しては「妄想だ」などと言い放つことなく、
郵政民営化の背後に米国の圧カがあることをみずから認めている。しかしその後、通常国会の衆議院本会議で五票という僅差の可決となり、参議院
での採決が予断を許さない緊迫した情勢になって以降、焦燥の度を強めた竹中大臣
の答弁は一変する。
竹中国務大臣「……ここで読み上げる、読み上げていただくまで私は、ちょっと
外務省には申し訳ありませんが、アメリカのそういう報告書、見たこともありません」

　本誌先月号でも紹介したが、二〇〇三年十月二十四日付けの米国政府の年次改革
要望書には次のような記述がある。

　《V-D．民営化　米国政府は、二〇〇七年四月の郵政民営化を目標に、小泉首相
が竹中経済財政・金融担当大臣に簡保、郵貯を含む郵政三事業の民営化プランを、
二〇〇四年秋までに作成するよう指示したことを特筆する》
http://soba.txt-nifty.com/zatudan/2005/12/ocr_d42f.html

大手住宅メーカー、ミサワホームを必要がないのに産業再生機構の支援を
受けるよう仕向けたとして、同社を去った創業者の三沢千代治氏（６７）が、
前金融担当相の竹中平蔵氏（５４）＝現郵政民営化・経済財政担当相＝を
公務員職権乱用罪で東京地検特捜部に刑事告訴していたことが５日、夕刊フジ
の調べで明らかになった

今年３月に、トヨタの奥田とＵＦＪ銀行が組んで、ミサワホームを産業
再生機構に入れてしまった。ミサワの３０００億円の負債は、年間３００億円
もあるミサワのキャッシュフローによって１０年で返せるというのにだ。

三澤さんのマスコミに対する主張は、トヨタが電通を使い、報道規制をして
しまう。

ミサワホームの代表取締役には、トヨタホーム東京社長が就任する予定
だそうだ。

１１月２５日、奥田氏がミサワホーム問題とはまったく関係ないパーティー
会場の席でミサワホームの再生機構入りが望ましい旨の発言を行い、これを
聞いた「読売新聞」が１１月２７日朝刊一面で大々的に報道、再生機構行き
の流れを作ったという事実である。

トヨタは関連会社に「トヨタホーム」を持ち、以前から、ミサワホームを
手に入れたかった。その“私利私欲”のために、日本経団連会長だからこそ
持つ発言の重みを利用したのだとすれば、そんなことが許されていいはずが
ないではないか。

　さらに重要なことは、その公私混同ぶりに止まらず、この奥田発言は、
再生機構入り＝信用不安を一気に煽り、翌日からミサワホームへキャンセル
が続出、一挙に資金繰りが厳しくなり、本当に再生機構入りしなければ
ならなくなったという事実である。これを、奥田会長は計算に入れての発言
だったとすれば、なおさら奥田氏の罪は重いことになる。

日本経団連会長としての大きな発言力を悪用、１私企業トヨタのために再生
機構行き＝倒産＝信用不安をわざわざ起こし、ミサワホームの資金繰りを作為的
に悪化させ、同社自らが再生機構入り、トヨタの支援を仰がざるを得ない状況に追い込んだのだ。
　それは、奥田会長の狙い通りうまくいった。

日本滅亡

以下は、米国情報に詳しい友人から提供された情報である。

　(1)米連邦準備制度理事会は年末、短期金利を4.5％に上げる可能性が高い。
そうすると長期金利（4.2％）と逆転し、逆ざやが生ずる。

　(2)米国はいま日本のカネを使っている。これを支えてきたのが日本銀行の金融
緩和政策だった。ところが米国は逆ざや現象を解消するため日本銀行に対し政策転換
を求めているという。日本側は明らかにしていないが、米国側は、「日本銀行は
これを受け入れ、金利引き上げを行うことになった」と理解している。

　(3)これにともない、外務省北米局、日銀、金融庁は、それぞれ米国の要求を
受け入れて次のステップに向かって動き始めた。

　第一が、年内のペイオフ断行。
　第二が、金融庁による地方銀行から始める徹底的な検査。これから金融庁の
きびしい検査が地方の金融機関に対して行われる。
　第三が、米国がほしい日本企業を金融庁の厳しい検査により整理・倒産させ、
このあとに米国企業が安く買収する。これによって、多くの中小企業が地獄の苦しみを味わうおそれが高まってきている。

　(4)この荒療治は、小泉首相の総選挙勝利を見て実行に移す。小泉政権が選挙で
勝てば、竹中前金融担当相、伊藤現金融担当相の路線の実行が、国民から認められたことになる。この竹中路線が発動される。今年の秋から冬、さらに来年にかけて、中小零細企業は地獄の厳寒期を迎える。
　
(5)金融庁の検査は北から始める。北とは北海道、東北である。米国企業が
ほしがる優良企業が、わずかな借金のために倒産させられる。そしてタダ同然に
米企業のものになる。恐ろしいことが起こる。

　(6)「日本国民は、こんなことをされても、やはり、小泉首相が好き、自民党が
好きで、小泉政権を支持するのか。そうだとすれば、日本国民はどうしようもない
ほど愚かな国民である」と米国の要人が、私の友人に繰り返し語ったという。
　
http://www.pluto.dti.ne.jp/~mor97512/C02105.HTML

資料集を作りました。　是非参考にして下さい：

アメリカの正体
http://www.amezor.to/shiso/051122235155.html