【野球】今オフ、プロ野球が消滅する可能性が浮上
今シーズンオフ 日本プロ野球が「消滅」する！大赤字・横浜の解散を機に他球団が雪崩を打って撤退！
【チームの経営難で、親会社はみんな手を引きたがっているという。もうペナントレースが見られなくなる！？】
去る6月29日、TBSホールディングスの株主総会の会場に、大勢のスポーツ紙記者たちが駆けつけた。
「最大の関心事は横浜ベイスターズの売却問題です。年間約25億円に上る赤字を出しているとされる球団の
来季の保有に関して、なんらかの言及があるのではないかと、各紙のベテラン記者が集まっていました」（スポーツ紙記者）
しかし、総会では「赤字削減に努力する」と述べたものの、球団売却問題への明言は避けられた。
「ただ本音をいえば、TBSは球団を一日も早く手放したくて、しょうがないんですよ。というのも、05年にTBSとの経営統合を
目指す楽天に買い占められた自社株を、買い取らなければならないんです。その買い取り価格が約500億円。経営を
圧迫する巨額の捻出に、TBSは四苦八苦しているんです」（前同）
TBSが球団の売却に水面下で動き始めたのは、昨年の4月。金融機関を通じて数社に打診するなか、
具体的な買い手として浮上してきたのが、住宅設備の大手『住生活グループ』。
「しかし、ここでネックとなったのが本拠地の問題。年間8億円といわれる横浜スタジアムの高額な球場使用料や球場内の広告料や
売店使用料が球団に入らないことなどの条件に、住生活グループが難色を示し、身売り話自体が、暗礁に乗り上げてしまいました」（同）
このとき、新たな買収先に名乗りをあげたのが、地元で家電量販店を展開する『ノジマ』だった。
昨年はTBSが住生活グループとの交渉を優先したため、ノジマとの具体的な交渉は行われなかった。
しかし、ノジマ自体はまだ、球団保有に対して並々ならぬ意欲を見せている。
「TBSの株主総会に合わせるようにノジマの野島廣司代表執行役社長がスポーツ紙の取材に応じて、球団保有への意思を改めて
明らかにしています。横浜とはユニフォームのスポンサー契約を結んでいる実績があるだけに、実現の可能性もあると思われます」
（スポーツ紙デスク）
しかし一方で、現実的には、ノジマが球団を保有するのは難しいのではないか、との声もある。
「最大の問題はノジマの資金力です。資本金43億2300万円、従業員1145人という規模では、TBSが現在、補填している年間約25億と
される赤字の補填を継続していけるとは思えず、球団経営を任せるのは心許ない。そのため、NPBにはノジマに経営権は渡せないという
否定的な意見もあり、買収の実現は厳しい状況でしょう」（前同）
では、横浜の球団経営に名乗りを挙げる企業は、ほかにあるのだろうか？
「リーマンショック以降、企業が湯水のごとく宣伝費を使える時代ではなくなりました。ましてや、今年は震災で日本経済は大打撃を受けました。
そんな状況で、宣伝のためと割り切って、赤字の球団経営に乗り出す企業はまずありませんよ」（全国紙経済部記者）
TBSが球団を支えきれなくなり、身売り先も見つからないという、最悪の状況に立ち入っていまう可能性は極めて高いのだ。
そうなれば、近鉄球団が消滅し、球界再編騒動が巻き起こった04年の再現となることは必至。
ここで気になるのは、当時の球界再編劇の主役の一人だった渡辺恒雄読売新聞会長の6月20日の発言。
「俺は1リーグにしろといったけど、球界をあげて反対、反対と。ここまできたら現状維持が一番いいんだよ。変えるということに、あまり意味はない」
まるで、近い将来に球団消滅という事態があっても、球界再編の方向には動かないぞ、と宣言しているようで、なんとも不気味だが、この発言から、
いまの球界全体が抱えている“赤字体質”が見えてくる。
「現在、巨人、阪神などの一部球団を除けば黒字球団など、ほんのひと握り。もちろん、横浜の経営が一番危ないことはいうまでも
ありませんが、ほかにも球団を手放したがっている親会社は、一つや二つではありませんよ」（スポーツ紙デスク）
続きは>>2
ソース（週刊大衆）：
http://dqnplus.6.ql.bz/cgi-bin/img-box/img20110705165116.jpg
http://dqnplus.6.ql.bz/cgi-bin/img-box/img20110705165125.jpg
http://dqnplus.6.ql.bz/cgi-bin/img-box/img20110705165134.jpg
【チームの経営難で、親会社はみんな手を引きたがっているという。もうペナントレースが見られなくなる！？】
去る6月29日、TBSホールディングスの株主総会の会場に、大勢のスポーツ紙記者たちが駆けつけた。
「最大の関心事は横浜ベイスターズの売却問題です。年間約25億円に上る赤字を出しているとされる球団の
来季の保有に関して、なんらかの言及があるのではないかと、各紙のベテラン記者が集まっていました」（スポーツ紙記者）
しかし、総会では「赤字削減に努力する」と述べたものの、球団売却問題への明言は避けられた。
「ただ本音をいえば、TBSは球団を一日も早く手放したくて、しょうがないんですよ。というのも、05年にTBSとの経営統合を
目指す楽天に買い占められた自社株を、買い取らなければならないんです。その買い取り価格が約500億円。経営を
圧迫する巨額の捻出に、TBSは四苦八苦しているんです」（前同）
TBSが球団の売却に水面下で動き始めたのは、昨年の4月。金融機関を通じて数社に打診するなか、
具体的な買い手として浮上してきたのが、住宅設備の大手『住生活グループ』。
「しかし、ここでネックとなったのが本拠地の問題。年間8億円といわれる横浜スタジアムの高額な球場使用料や球場内の広告料や
売店使用料が球団に入らないことなどの条件に、住生活グループが難色を示し、身売り話自体が、暗礁に乗り上げてしまいました」（同）
このとき、新たな買収先に名乗りをあげたのが、地元で家電量販店を展開する『ノジマ』だった。
昨年はTBSが住生活グループとの交渉を優先したため、ノジマとの具体的な交渉は行われなかった。
しかし、ノジマ自体はまだ、球団保有に対して並々ならぬ意欲を見せている。
「TBSの株主総会に合わせるようにノジマの野島廣司代表執行役社長がスポーツ紙の取材に応じて、球団保有への意思を改めて
明らかにしています。横浜とはユニフォームのスポンサー契約を結んでいる実績があるだけに、実現の可能性もあると思われます」
（スポーツ紙デスク）
しかし一方で、現実的には、ノジマが球団を保有するのは難しいのではないか、との声もある。
「最大の問題はノジマの資金力です。資本金43億2300万円、従業員1145人という規模では、TBSが現在、補填している年間約25億と
される赤字の補填を継続していけるとは思えず、球団経営を任せるのは心許ない。そのため、NPBにはノジマに経営権は渡せないという
否定的な意見もあり、買収の実現は厳しい状況でしょう」（前同）
では、横浜の球団経営に名乗りを挙げる企業は、ほかにあるのだろうか？
「リーマンショック以降、企業が湯水のごとく宣伝費を使える時代ではなくなりました。ましてや、今年は震災で日本経済は大打撃を受けました。
そんな状況で、宣伝のためと割り切って、赤字の球団経営に乗り出す企業はまずありませんよ」（全国紙経済部記者）
TBSが球団を支えきれなくなり、身売り先も見つからないという、最悪の状況に立ち入っていまう可能性は極めて高いのだ。
そうなれば、近鉄球団が消滅し、球界再編騒動が巻き起こった04年の再現となることは必至。
ここで気になるのは、当時の球界再編劇の主役の一人だった渡辺恒雄読売新聞会長の6月20日の発言。
「俺は1リーグにしろといったけど、球界をあげて反対、反対と。ここまできたら現状維持が一番いいんだよ。変えるということに、あまり意味はない」
まるで、近い将来に球団消滅という事態があっても、球界再編の方向には動かないぞ、と宣言しているようで、なんとも不気味だが、この発言から、
いまの球界全体が抱えている“赤字体質”が見えてくる。
「現在、巨人、阪神などの一部球団を除けば黒字球団など、ほんのひと握り。もちろん、横浜の経営が一番危ないことはいうまでも
ありませんが、ほかにも球団を手放したがっている親会社は、一つや二つではありませんよ」（スポーツ紙デスク）
続きは>>2
ソース（週刊大衆）：
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■今オフに最大赤字の球団続出
昨年、横浜の売却問題が表面化した頃、ヤクルトの“身売り話”が突如、一部のスポーツ新聞紙上を賑わせた。
結果的には誤報ということになったが、はたして火のないところに煙が立つものだろうか？
野球評論家・黒江透修氏は、こう指摘する。
「現在、球界では横浜以外に、ロッテ、ヤクルトに“身売り”の可能性があります」
ロッテもヤクルトも親会社は優良企業。まさか、と思われる情報だが、次のような事情があるという。
「ロッテの内部に、“年間20億円の赤字を生み出す球団を所有するメリットはあるのか”と疑問を投げかける幹部がいて、
その声が無視できないものになってきているんです。ヤクルトの場合は、フランス系の超巨大飲料メーカーが、
“企業買収”を狙っており、親会社は、その防御に追われて球団経営どころではないというのが現状です」（事情通）
さらには、昨年リーグ2位の西武も危ないという。
「特にライオンズの設立に強大な政治力を発揮した堤義明・元オーナーが辞したあたりから、
常にプロ野球経営から手を引くタイミングを計っている状態といわれています」（前同）
前回の球界再編騒動のときに新規参入した楽天にしても、事情は同じ。
「三木谷浩史社長の本音は、楽天という名前が知れわたったいま、すぐにでも球団経営から手を引いてしまいたいということ。
しかし参入の際に、最低10年は手放さないという誓約書を書いたという話もあり、簡単に放り出すわけにはいかないんです」（同）
ソフトバンクも、本拠地の福岡ヤフードームの球場使用料が年間50億円もかかり、全日程で
満員となっても黒字になることはない赤字体質の球団を、お荷物と考える幹部も多いようだ。
そんな赤字まみれの日本プロ野球界に、今シーズンオフ、さらなる悲劇が襲ってくるというのだ。
「今年のオフは戦後最大の赤字を出す球団が続出すると見られています。というのも、東日本大震災で直接被災したのは楽天、
ロッテだけですが、開幕が遅れたり、節電対策のためナイターが開催できなくなったり、様々な影響が出ているんです」（前出・球界関係者）
まさにトドメの一撃を受けている赤字地獄のプロ野球界。そんな状態で、もし横浜が手を引いてしまったらどうなるのだろうか。
「球団経営に乗り気なのはごく一部の企業ですから、危ないといわれているロッテ、ヤクルトはもちろん、多くの企業がわれ先にと雪崩を打って、
プロ野球経営から逃げ出すという事態が起こる可能性は十分にあります。そうなれば、存続は不可能。日本プロ野球は消滅してしまいます」（前同）
プロ野球解説者の江本孟紀氏も、
「急にプロ野球ブームなど来ない。日本の球界は、このまま小康状態を保たせるしかない」
と、プロ野球の未来に悲観的な見方を隠そうともしない。
今シーズンオフに訪れる最悪の事態。それは日本プロ野球界の消滅にほかならない。球界はいま、崖っぷちに立たされている――。
昨年、横浜の売却問題が表面化した頃、ヤクルトの“身売り話”が突如、一部のスポーツ新聞紙上を賑わせた。
結果的には誤報ということになったが、はたして火のないところに煙が立つものだろうか？
野球評論家・黒江透修氏は、こう指摘する。
「現在、球界では横浜以外に、ロッテ、ヤクルトに“身売り”の可能性があります」
ロッテもヤクルトも親会社は優良企業。まさか、と思われる情報だが、次のような事情があるという。
「ロッテの内部に、“年間20億円の赤字を生み出す球団を所有するメリットはあるのか”と疑問を投げかける幹部がいて、
その声が無視できないものになってきているんです。ヤクルトの場合は、フランス系の超巨大飲料メーカーが、
“企業買収”を狙っており、親会社は、その防御に追われて球団経営どころではないというのが現状です」（事情通）
さらには、昨年リーグ2位の西武も危ないという。
「特にライオンズの設立に強大な政治力を発揮した堤義明・元オーナーが辞したあたりから、
常にプロ野球経営から手を引くタイミングを計っている状態といわれています」（前同）
前回の球界再編騒動のときに新規参入した楽天にしても、事情は同じ。
「三木谷浩史社長の本音は、楽天という名前が知れわたったいま、すぐにでも球団経営から手を引いてしまいたいということ。
しかし参入の際に、最低10年は手放さないという誓約書を書いたという話もあり、簡単に放り出すわけにはいかないんです」（同）
ソフトバンクも、本拠地の福岡ヤフードームの球場使用料が年間50億円もかかり、全日程で
満員となっても黒字になることはない赤字体質の球団を、お荷物と考える幹部も多いようだ。
そんな赤字まみれの日本プロ野球界に、今シーズンオフ、さらなる悲劇が襲ってくるというのだ。
「今年のオフは戦後最大の赤字を出す球団が続出すると見られています。というのも、東日本大震災で直接被災したのは楽天、
ロッテだけですが、開幕が遅れたり、節電対策のためナイターが開催できなくなったり、様々な影響が出ているんです」（前出・球界関係者）
まさにトドメの一撃を受けている赤字地獄のプロ野球界。そんな状態で、もし横浜が手を引いてしまったらどうなるのだろうか。
「球団経営に乗り気なのはごく一部の企業ですから、危ないといわれているロッテ、ヤクルトはもちろん、多くの企業がわれ先にと雪崩を打って、
プロ野球経営から逃げ出すという事態が起こる可能性は十分にあります。そうなれば、存続は不可能。日本プロ野球は消滅してしまいます」（前同）
プロ野球解説者の江本孟紀氏も、
「急にプロ野球ブームなど来ない。日本の球界は、このまま小康状態を保たせるしかない」
と、プロ野球の未来に悲観的な見方を隠そうともしない。
今シーズンオフに訪れる最悪の事態。それは日本プロ野球界の消滅にほかならない。球界はいま、崖っぷちに立たされている――。