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データセンター大手の伊藤忠テクノソリューションズ（ＣＴＣ）が、環境を重視した法人向けＩＴ（情報技術）サービスで攻勢をかけている。
消費電力が少ないサーバーやシステムなどを売り込む専門チームの陣容を、今年度内に３倍強の２０人に拡充する方針だ。
景況感の悪化で企業のＩＴ投資縮小が見込まれるなか、環境への配慮とコスト削減の両面を実現する商品やサービスを武器に、顧客企業の囲い込みを図る作戦だ。

昨年９月以降の金融危機の影響で景気が悪化するなか、従来はＣＳＲ（企業の社会的責任）活動の一環として進められていた低消費電力型のシステムの導入が、にわかに脚光を浴びている。
「コスト削減が急務となり、その重要な手段として見直されつつある」（唐木眞（からきまこと）データセンター事業グループ事業開発部長）ためだ。

ＣＴＣでは、環境重視型のシステムやサービスを活用することで、データセンター業務で消費される電力を最大で約３０％削減できると試算する。