借金持ちのパチンカー、スロッターの集い２４

米大手金融機関の今年１〜３月期の決算が市場の予想を上回り軒並み改善し、各トップは公的資金の早期返済を宣言した。しかし、景気後退の長期化で融資焦げ付きが膨張して再び業績悪化に陥る可能性は否定できない。
金融検査の結果、資本不足と判断される金融機関が出てくる可能性は高く、金融システム安定化の兆しと見るにはまだ早計といえそうだ。

「道程は険しいが、われわれは成し遂げる」

６四半期ぶりの黒字回復を果たしたシティグループのパンディット最高経営責任者（ＣＥＯ）は２１日開かれた株主総会で、引き続きトップにとどまり、４５０億ドルの公的資金の返済を目指すと訴えた。

一時は国有化もうわさされたシティやバンク・オブ・アメリカをはじめ大手金融機関の業績がそろって改善したのは、住宅ローンを担保にした不良資産の評価損拡大がピークを過ぎて、
好調な証券取引や投資銀行業務が全体の収益を押し上げたからだ。

シティはサブプライムローン（低所得者向け高金利型住宅ローン）などに絡む証券化商品の評価損が、昨年１０〜１２月期の４６億ドルから１〜３月期は２３億ドルに減少。
ＪＰモルガン・チェースも３９億ドルから２０億ドルに減少した。

しかし、個人や企業に資金を貸し出す銀行部門では火種を抱えたままだ。失業率は年内１０％を超えると予想され、ローン返済に行き詰まり焦げ付きが拡大する恐れがある。実際、住宅差し押さえ件数は更新を続ける。
バンカメは不良債権の総額が昨年１０〜１２月期の１８２億ドルから２５７億ドルに拡大。公的資金を受けた各金融機関は貸し出し増を迫られており、新規融資が新たな損失に変わるリスクも懸念される。