健康食品の通信販売大手「DHC」(本社・東京都港区)が
自社の健康食品で被害が発生したにもかかわらず、
同じ名称の食品が多いことをいいことに事故
当該品が自社商品でないかのように消費者に説明、
同商品の販促キャンペーンを継続していたことが
ニッポン消費者新聞の調べでわかった。
この肝機能障害の女性は
メリロートやブルーベリーエキス以外の健康食品は食べておらず、
当該食品の摂取を止めたところ、
肝機能が改善された。
DHCは「事故商品が当社の食品であるかどうか調査中」とし、
自社商品であることを6月12日現在認めていない。
しかも消費者からの問合せに対しても
「同様に解答している」(同社・広報課)とし、
自社製品ではないかのような
誤認を与える説明を続けていることがわかった。
ttp://www.jc-press.com/bkmerumaga/bkmg0013.htm これに対し、
消費者団体は
「DHCの隠ぺいは反消費者的。
販売中止すべきなのにこれでは何ら被害防止にはならない」
と猛批判している。