【欧州危機】経済危機のギリシャ、国の未来を蝕む「心の傷」[12/06/03]

>>1より
＜すでに臨界点か＞
ギリシャでは、すでに自殺率が急激に高まっており、医学誌ランセットが昨年発表した統計によれば、
２０１１年上期の自殺件数は前年同期比で４０％増となった。

臨床心理学教授のキンダーマン氏は「一部の人は（経済危機で）非常に深刻な影響を受け、
極めて長期にわたって精神的に落ち込むことになる。不況の犠牲者の中には、世界観の根本的な変化を経験する人もいる」と危機感を示す。

英イースト・アングリア大学で社会政策を専門とするピーター・ロイド・シャーロック教授は、
歴史の教訓から学ぶべきだと提言。
１９９９年から約３年にわたって深刻な経済危機を経験したアルゼンチンでは、
２００２年には精神医療施設での診察件数が４割増えたほか、抗うつ剤の処方も急増したという。

過去の研究では、失業や貧困状態に陥った人は、精神衛生上の問題を抱えるリスクが大幅に高まり、
特に男性は苦境に陥った場合、精神疾患や自殺、アルコール乱用のリスクが高まることが分かっている。
ＷＨＯの報告書では、負債の額が多い人ほど、精神疾患を患う可能性が高まるとも指摘されている。

＜社会保障で明暗＞
しかし一方で、不況が必ずしも精神疾患を増やす直接的原因になるとは限らない。
一部の公衆衛生専門家は、スウェーデンやフィンランドを例に挙げ、そうした国では、
不況の打撃を受けた人が立ち直るきっかけとなる雇用促進策に力を入れることで、精神疾患や自殺の増加を回避できたと指摘する。

スウェーデンは１９９０年代初頭に深刻な金融危機に見舞われ、失業率も急上昇したが、
当時の自殺率に目立った変化は見られなかった。
対照的に、スペインが１９７０年代と８０年代に経験した金融危機では、失業率の上昇に伴って自殺件数も増えた。

専門家は、スウェーデンとスペインで明暗が分かれた最大の要因は、失業手当や医療サービスなど、
社会保障にどれだけ予算が割かれたかにあると指摘する。

前述のキンダーマン氏は、経済危機によって長期にわたり
精神的問題に悩まされる人が出てくるリスクはあるが、景気の見通しさえ明るくなれば、
大抵の人は元気を取り戻すことも研究では示されていると指摘。
「政治家へのメッセージは経済を立て直せということだ。そうすればわれわれは再始動できる」と語った。

（原文執筆：Kate Kelland、翻訳：宮井伸明、編集：伊藤典子）

以上です。