6月8日(ブルームバーグ):世界の大手ファンドマネジャーの間で
株式への強気な見方が記録的ペースで後退していることが、
英銀HSBCホールディングスの調査で分かった。
インフレが世界の経済成長を妨げるとの懸念が背景にある。
大手ファンド13社を対象とする調査によると、4−6月(第2四半期)の
株式への投資の比重を「オーバーウエート」としているファンドマネジャーの割合は
44%と1−3月(第1四半期)の100%から低下し、過去5年で
最も急激な落ち込みを記録した。
13社の運用資産額は合計4兆3500億ドル(約348兆円)に上り、
世界のファンドの運用資産の17%を占める。
HSBCのウェルスマネジメント部門アジア太平洋地域責任者、
ブルーノ・リー氏(香港在勤)は8日のブリーフィングで、
「ファンドマネジャーは過去数カ月の間に中東の政治危機や東日本大震災といった
多くの不確実性に直面した」と述べ、
「インフレ圧力や新興諸国の利上げで世界の経済成長をめぐる不安が高まっている」
と指摘した。
株式に対して「中立」と答えたのは44%、「アンダーウエート」は11%だった。
大中華圏の株式は「中立」との回答の割合が75%と、第1四半期から
32ポイント拡大した。
引き締め政策や成長鈍化をめぐる懸念が投資家心理を冷やした。
一方、ブラックロックやフィデリティ・インベストメント・マネジメント、
フランクリン・テンプルトン・インベストメンツを含む過半数のファンドが
日本株に強気だと回答し、その割合は第1四半期の38%から拡大した。
調査は東日本大震災後の4月と5月に実施された。
ソースは
http://www.bloomberg.co.jp/apps/news?pid=90920014&sid=awryl2v_oPa4