鋳造業の大和鋳造所(かほく市)は、建物解体時に出る廃石膏(せっこう)ボードを粉砕し、石膏粉と紙に再生する装置を
開発した。
近年は廃石膏ボードの埋め立て処理規制が厳しく、廃棄物中間処理業者の間で同様の装置の需要が高まっているという。
同社は地場の上場メーカーとOEM(相手先ブランドによる生産)契約を結ぶ方向で調整しており、リサイクル製品として
売り込みを図る考えだ。
装置は幅約4メートル、高さ約2・5メートル、奥行き2・2メートル。
荒粉砕、中粉砕、微粉砕、分別の4工程で廃石膏ボードを石膏粉と紙にする。
1時間で1・5トン〜2トンの処理能力がある。ボードを砕く刃は自社で鋳造した。価格は1台2千万円を想定している。
同社によると、廃石膏ボードは国内で年間136万トンが排出されている。
硫化水素発生の問題もあり、2006年から埋め立て処理の規制が強化され、最終処分地の処理費用も高騰。
受け入れを拒否するケースもあり、中間処理業者が処分に困っているという。
同社は産業廃棄物の再生機械も手掛けているため、約2年半かけて装置を開発した。
装置は今年度の石川ブランドの認定も受けた。25日から東京ビッグサイトで開かれる環境展にも出展する予定で
今村和平社長は「環境に優しい製品としてPRしていきたい」としている。
▽ソース:北國・富山新聞 (2010/05/25)
http://www.hokkoku.co.jp/subpage/K20100525302.htm