インターネットのセキュリティ対策大手シマンテックによると、2009年に送信された
電子メールのうち迷惑メール(スパム)が87%を占め、前年の70%以下から増加した
ことが分かった。
同社は全世界を行き交う電子メールの約3分の1を監視しており、スパム数は40兆通を
超えるとしている。単純に計算すると、世界の人間1人あたり5000通のスパムを
受け取っていることになる。
スパムのうち2%は悪意ある不正プログラム(マルウェア)を含んでおり、その割合は
前年比900%増。
今年6月30日までの1年間で不正プログラムの被害報告4300万件を受け取ったと
している。
また、セキュリティ対策大手トレンドマイクロは2010年の動向について、米アップルの
「MacOS」を対象としたウイルスや不正プログラムの増加を予想。
これまで、不正プログラム作成者は無視していたが、市場シェアの増加に伴い、
攻撃対象になるとしている。
このほか、アップルの「iPhone」や検索大手グーグルが発表した「Android」など、
高機能携帯電話の普及に伴い、携帯端末を狙った不正プログラムの増加も懸念している。
こういった状況に、オーストラリア・シドニー工科大学のマイケル・フレイザー氏は、
インターネット上の情報が人々に信用されなくなり、今後数年以内に電子商取引の信頼性が
低下する可能性を指摘している。
ソースは
http://cnn.co.jp/business/CNN200912140007.html