エネルギーも地産地消―。弘前大学(遠藤正彦学長)は二酸化炭素排出削減、エネルギー
自給率アップ、地域新産業の創出を目指す新エネルギー開発拠点として、「北日本新エネルギー
研究開発センター」の設置準備委員会を24日、立ち上げた。
化石燃料の大量消費による地球温暖化、地球環境破壊のほか、原油高騰による食料基地
への打撃が問題視されている中、地熱、風力、バイオマス、海洋などの新エネルギーが注目される。
同センターは弘大だけでなく、他大学や県内機関などと協力し、新エネルギーの可能性を探る
研究開発拠点、人材育成の場として、2009年度の開設を目指す。
準備委員会は東京大学、青森公立大学、秋田大などから学外委員7人、学内委員に弘大
各学部から7人、専門関連委員6人の計20人で組織される。
同日、弘大で開かれた準備委員会では、委員長に弘大の南條宏肇学長特別補佐を指名した
ほか、センターの基本方針、研究内容などを検討する研究方針検討部会と具体的にセンター
設置にかかわる内部検討部会の二部会を設けることを決めた。
南條委員長は「エネルギーの構造変革が求められている。新エネルギーの地産地消で地域を
活性化し、地域を再生することが地球温暖化などの問題解決につながる」と語った。
弘大は11月20、21日、同センター設立に向け、シンポジウムを開く。詳細は弘大ホームページ
に掲載している。
▽ソース:陸奥新報 (2008/10/25)
http://www.mutusinpou.co.jp/news/2008/10/4012.html ▽参考
『北日本新エネルギー研究センター』シンポジウム開催について
http://www.hirosaki-u.ac.jp/eneshin/index.html