調査会社のMM総研(東京・港)は15日、2007年度の国内のパソコン出荷状況
をまとめた。出荷台数は前年度比0.1%増とほぼ横ばいだったものの前年同期比
5.2%減だった上半期から一転、下半期は同5.0%の増加に転じた。メーカー別では
米ヒューレット・パッカード(HP)、米デルの世界2強がそれぞれシェアを1.2ポイント
伸ばし、HPは前年の6位から5位に浮上した。
下半期の出荷が増加に転じたのはマイクロソフトの新基本ソフト(OS)
「ウィンドウズ・ビスタ」の浸透や米アップルによる新OSの発売に加え、メモリーの
価格の下落などが貢献したとみられる。円高・ドル安も手伝ってメーカーの
部材調達コストが全般的に下がり製品価格にも反映。下期は個人向けの
パソコン出荷台数が7%増と大きく伸びた。法人向けも07年度上半期の7%減から、
下半期は4%増に急回復した。
記事
http://www.nikkei.co.jp/news/sangyo/20080515AT1D1509U15052008.html