原油・原材料の高騰、中国産ギョーザなど食の不信?。消費への逆風が強まる中、
インターネットのサイトで食品などを注文し、自宅に配送してもらう「ネットスーパー」
が好調だ。2月に入って、新規利用者が従来の倍近くになったというサイトもある。
自家用車で買い物に行かずに済むため、ガソリン代を節約できることや、
有機栽培野菜など安全・安心の品ぞろえが消費者の心をつかんでいるようだ。
セブン&アイ・ホールディングス傘下のイトーヨーカ堂が展開するネットスーパーでは、
平均日販(1店舗当たりの売上金額)が昨年12月から伸び始め、2月は前月比15%増。
米など店頭で買った重い商品を自宅まで配達してくれるサービスも好調で、セブン&アイは
「ネットで買ったり、徒歩で来店したり、お客さまが車の利用を控えている。ガソリンの
値上がりが数字を押し上げているようだ」と分析する。
同社のネットスーパーは今年1月に全店舗の半分の80店舗まで拡大し、会員数は
約17万人。主婦のパートに商品選びを担当させ、鮮度のいい肉やできたて総菜を
配達するなど商品の充実に取り組んできたが、認知度不足の面もあった。このため
ガソリン高騰が思わぬ追い風になった格好だ。
食品スーパーのマルエツが首都圏で展開するネットスーパーの12月、1月の月別売上高も
前月比で10%程度増加した。
一方、店舗を持たず、有機野菜などの安全・安心な食品をネット販売するオイシックス
(東京都品川区)では、中国産ギョーザ事件の報道以降、新規利用者が増え、2月の
第1週は前月平均と比較して80%増だった。
大雪などが影響した可能性もあるが、中心顧客の30代のほか、50代以上の利用者が多く、
理由を「安全だから」と回答する人が目立ったという。資料請求も1月の5倍で、同社は
「2000年にサービスを始めて、これほどの増加は記憶にない」と驚きを隠さない。
スーパーにとって、ネットスーパーでの売り上げは店頭と比べると微々たるもので、
システム費用や輸送費などもかかる。「サービスの一環と考えれば別だが、採算が
合わない」(中堅スーパー)との声もある。
ただ、1月の全国スーパー売上高(既存店)は前年同月比1・7%減で、25カ月連続の
前年割れ。2月もギョーザ事件の影響で冷凍食品の不振が確実視されており、セブン&アイ
では「店で待つだけの商売が通用しなくなっているのも事実」と話している。
ソースは
http://sankei.jp.msn.com/economy/business/080227/biz0802271137001-n1.htm http://sankei.jp.msn.com/economy/business/080227/biz0802271137001-n2.htm 依頼を受けてたてました。