社員食堂でヘルシーメニューを食べて、途上国の学校給食を支援するプロジェクト
「TABLE FOR TWO(テーブルフォーツー)」が注目を集めている。飢餓問題に
苦しむ途上国と、食べ過ぎなどで生活習慣病が増える先進国との「食の不均衡」を解消する
のが狙い。社員の健康対策と社会貢献活動を同時にできることから大手企業が続々と参加。
日本生まれの独創的な活動が、世界に広がりつつある。
東京・西五反田にある化粧品メーカー、ポーラ・オルビスホールディングス本社の社員食堂。
毎週金曜のランチタイムには、通常よりカロリーを抑えた「美肌ラーメン」や「ノンフライ
麻婆ナス」などの「TABLE FOR TWO」認定メニューが登場する。メニューは
1食につき20円が途上国の学校給食費用として寄付される。「誰でも気軽に参加できる
グローバルな社会貢献活動で、社員の健康対策にもなる」と同社CSR推進室の川島さんは
話す。
食堂で数種類のメニューから美肌ラーメン(444キロカロリー、250円)を選んだ20代の
女性社員は「ランチを食べながら途上国の子供を助けることができてうれしい」と話す。
同社では、本社をはじめ、事業所や工場など全国5カ所の社員食堂で同メニューを提供中。
「自分の食生活を見直すきっかけになった」「もっと回数を増やしてほしい」など社員の評判は
上々だ。
昨年6月からこの活動に参加している横浜市役所第3食堂では毎日、「若鶏のクリーム煮」
(582キロカロリー)と「シーフードムニエル」(561キロカロリー)の2種類を提供。
こちらも体重が気になる男性職員らに好評だという。
途上国と先進国の人が時間と空間を越えて食事を分かち合うことから「TABLE FOR
TWO」と名付けられたこの活動は日本生まれ。毎年1月にスイスで開かれる世界経済
フォーラム(ダボス会議)の関連会議で、古川元久衆院議員、近藤正晃ジェームス・東京大学
准教授らが中心となってアイデアを提唱した。
栄養失調や飢餓で苦しむ途上国の学校給食費用を1食20円と試算。食べ過ぎによる肥満や
生活習慣病が社会問題となっている先進国の社員食堂でカロリーを抑えたヘルシーメニューを
提供、収益から1食につき20円を寄付してもらう仕組みだ。
昨夏から実施が始まり、これまでに伊藤忠商事、日本航空、日本IBM、ファミリーマート、
富士通など大手企業が参加。数カ月の試行期間で集まった寄付は4万1000食分に上り、
国連世界食糧計画(WFP)などを通してアフリカを中心とした途上国の子供に届けられる。
NPO法人「TABLE FOR TWOインターナショナル」(東京・永田町)の小暮真久
事務局長は「単なる寄付ではなく、自分もダイエットしながら飢餓・貧困問題を解消できる
一石二鳥のわかりやすい仕組み。メタボリックシンドローム(内臓脂肪症候群)の予防など
従業員の健康増進にもつながる」と、参加を呼びかけている。
すでに中国やインドに活動拠点ができ、4月には米国でもこの活動がスタートする予定だ。
小暮さんは「世界で認められたスシや豆腐のように、日本発の独創的なこの活動を世界に
広げていきたい」と話している。
ソースは
http://sankei.jp.msn.com/life/lifestyle/080121/sty0801212244004-n1.htm 依頼を受けてたてました。