【日経/大前研一】日本軽視はここまで進んでいる、米国の国民意識は中国にシフトしている。　[9/27]

これまで取引先への支払いもままならず、取引先から支払い催促の訴訟さえも起こされていた日本代表が事業継続を発表したということは何らかの資金調達の見込み又はあったと考えるのが妥当です。
資金調達により日本代表には資金があるのですから、僕の知財を無断で営利目的での使用及び日本代表が組織的に僕に対して行った誹謗中傷・個人情報流出などの損害賠償を請求します。
一節によると、知財の無断使用が1200億円、組織的個人中傷行為が800億円、計2000億円との試算も出ているようです。
これらの損害賠償金と僕が告白本を抵当に外資系証券会社と共に資金調達が3000億円と合わせれば5000億円の資金が調達出来ますね。
では、損害賠償のお支払いお願いしますね、日本代表の皆様。

当然ですが、web2.0、web3.0、owlなどの知財の他にこれまで僕が示した戦略などの著作物を無断で営利目的で使用することは固く禁じます。
僕が何故ハードに合わせたオープンソースOSをパーフェクトチェルシーで制作するのかようやく日本代表の方々にも理解して頂け始めたようです。
ハードが生きて初めてソフトが生きると僕は思っています。
あとはオープンソースにすることでライセンス料も抑えられるますし、無駄なところでお金をかけなくて済む分、消費者に安く供給出来ますしね。
それにMicrosoft社オープンソース支援事業を利用することで、Windowsとの高い互換性を持たせることが出来ます。
それにより、パーフェクトチェルシーowlが獲得するシェアは即ちWindowsの潜在的シェアにということにもなります。
win-winを考えるということですね。