[東京 2日 ロイター]
サッカー・ワールドカップ(W杯)ドイツ大会開幕を6月9日に控えて、W杯商戦が本格化してきた。
サッカーシューズなどのスポーツ用品やW杯グッズは、大会が近づくにつれて販売が増加している。
自宅での観戦に備えて薄型テレビなどデジタル家電を購入する動きも目立ってきた
観戦ツアーはチケット流通が限定されたため、1998年のフランス大会に比べて減少する見込みだが、
電通消費者研究センターは国内消費への波及効果が4759億円に達すると試算している。
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◇日本代表の活躍によっては効果上乗せも
電通消費者研究センターはW杯ドイツ大会の国内消費への経済波及効果をまとめた。
部品生産まで含めて全体で4759億円に達する見通し。
そのうち薄型テレビなどのデジタル家電購入費が約930億円ともっとも多い。
同センターは、日本代表が準決勝や決勝まで勝ち進むような大健闘をすると、
日本国中が盛り上がり、経済波及効果は5461億円にまで膨らむ可能性があるとみている。
(ロイター日本語ニュース 吉瀬邦彦記者、久保信博記者、平田紀之記者)
■ソース
Yahooニュース(ロイター) - 6月2日14時44分更新
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20060602-00000762-reu-spo