1.窃盗罪、ヤクザに物権的請求権(返還請求権)を行使
2.売買、贈与いずれも即時取得(民法192条)も不成立。物権的請求権行使可。
3.即時取得が成立する可能性あり。その場合、物権的返還請求権の行使はできない。
よって、回復請求(民放193条)による。
4.遺失物横領罪、また、所有者またはその他の占有があれば窃盗罪。
遺失物の場合、所有の意思があれば先占(民法239条)により物権的請求権の行使不可。
よって、不当利得の返還請求権(民法703条、704条)による。所有の意思がなければ、
物権的返還請求が可能。
5、拾った者に対しては4に同じ。ヤクザについては1に同じ。
6、拾った者に対しては4に同じ。ヤクザについては2に同じ。