☆★メジャー・ロードレース統一スレ★☆ 第2戦
910 :
ツール・ド・名無しさん :
03/01/28 10:01 キャノンデール倒産ですけど、サエコへの供給はどうなるのかな? 再建策は打たれるんだろうけど…
911 :
ツール・ド・名無しさん :03/01/28 10:21
913 :
青ヒゲ ◆w2t4wADIos :03/01/28 10:29
モト部門でミスったと、チャリ部門は全然オケーだったと、 モトへの巨額の投資がイカンかったと、ホンダやなんかが強すぎたと。
914 :
ツール・ド・名無しさん :03/01/28 10:30
Although the bicycle business was still profitable, the company's huge investment into motorcycles, combined with its lack of success competing against the established Japanese giants was too much. ジャパニーズジャイアントってなんだ? シマノは関係ないだろうし
915 :
青ヒゲ ◆w2t4wADIos :03/01/28 10:31
バイク部門は職員クビ、チャリ部門はそのうち復帰と(いまはお休み中)
916 :
ツール・ド・名無しさん :03/01/28 10:33
ああ、バイクの話だったのか
>>青ひげ さすが現役!! ご苦労さん!
918 :
青ヒゲ ◆w2t4wADIos :03/01/28 10:40
あと、キャノジャパンは大丈夫みたい。 ホンヤクコンニャク、役に立つなぁ
ホンヤックコンニャクかえ!! 大丈夫でも売るバイクはあるん毛?
920 :
青ヒゲ ◆w2t4wADIos :03/01/28 10:48
まず会社の整理をします、ということらしい キャノくらいなら在庫は持ってるでしょう。 それに自転車は収益上げているらしいので、問題ないかと
921 :
excite翻訳より :03/01/28 10:49
破綻用のCannondaleファイルCannondale株式会社は、 1月28日に米国破産法第11条に基づき破産申請を行う事を発表しました。 自転車およびモータースポーツ会社は、それを述べるプレス・リリースを出しました 「Cannondaleおよびその貸し主、CIT/Business Credit社および ペガサス・パートナーII、L.P.、破産裁判所承認の対象で、 資金を提供するために融資する間を会社に供給する原理の合意に達した、 営業経費をポスト請願する、そしてサプライヤーと従業員のコミットメントに会う? ために」 「間調達資金は私たちの自転車ビジネスのオペレーションを継続するために 使用されるでしょう」とCannondale創立者およびジョー・モントゴメリー会長 が言いました。「Cannondale、ペガサス・パートナーII、 よりよくより高い提示に従って、ペガサス・パートナーにその財産を すべて本質的に売るL.P.および法廷承認でさらに原則としては合意に達しました。 ペガサスは、現在の管理の関与を備えた自転車ビジネスを操作し、 Cannondaleのモータースポーツ製品のデザインと関係する知的財産を含む 会社のモータースポーツ財産を別々に購入するでしょう。」 Cannondaleは、間調達資金により、それが 「ビジネスの通常のコースの中でファイリングの後に受け取られた品物および サービスにベンダーを払うことができるだろう」と述べました。
922 :
excite翻訳より(続き) :03/01/28 10:49
破産を申し立てる会社の主要な理由はそのモータースポーツ部門によって 招かれた損失によりました。自転車ビジネスはまだ有益でしたが、 会社のオートバイの中への大きな投資、確立している日本の巨人と競争する 成功のその不足と結合した、多すぎました。 「モータースポーツ製品の値を信じますが、私たちは、追加出資を必要にするために は十分な財源を持っていませんでした」 とモントゴメリーが言いました。 「私たちは、私たちの中核自転車ビジネスおよびできるだけ大きな速度を備えた この現在の挑戦を通じて働くことに更新された焦点をもたらすことを期待します。」 それは期待されます、そのwhileproduction、Cannondaleのベッドフォードの モータースポーツ工場から解雇された労働者、12月のペンシルバニアは Cannondaleのベッドフォード自転車工場のリコールされた労働者(生産労働者)に なりません、一時的に仕事から停止された、近い将来に仕事に返る予定です。 会社の外国の子会社はファイリングに含まれないでしょう。 2002年の会計年度において日豪欧州のCannondale子会社によって 会社の総売上高のおよそ42%が計上されています。