横浜身売りへ

本誌の取材では、候補に挙がっているのは三社だ。
まず、TBS関係者から洩れてきたのは、大手食品加工会社のＮ社。
東証一部上場会社で、各種スポーツへのスポンサードも盛んな有名企業である。
別のTBS関係者はこう話す。「Ｎ社は以前からスポンサードに積極的で、役員の中にベイスターズの大ファンがいることも興味を持った理由のようです。
しかし、特定の球団を所有すれば、他球団のファンから商品の不買運動が起きかねないと、社内から反対の声が上がり、今年八月下旬ころに断念したようです」
TBSは、Ｎ社との交渉が決裂するのと前後して、住宅設備メーカーや建材メーカーを傘下に持つＪ社も接触をはじめていた。
Ｊリーグチームやゴルフトーナメントに協賛している、東京に本社を置く企業だ。
「Ｊ社との交渉は、ある程度進んでいると聞きます。 球団の保有者を変更して来シーズンから参入するためには、１１月３０日までにオーナー会議など関係機関に届け出なければならない。
そのため、話を急ぐ必要があるが、Ｊ社内にも、野球人気が急落している時期に球団を買えば、株主から反発されるリスクがある、
という慎重な意見が出ているようです」

「主催試合」の半分は新潟で？
Ｊ社は、すでに具体的な球団運営を構想しているという。
「ベイスターズの主催試合の半数近くを新潟県で開催する計画のようです。
これは、新潟県の意向を汲んでのことなんです。
今年三月、新潟県と地元財界などは、プロ野球招致を目的とした『プロ野球新潟招致委員会』を設立しました。
泉田裕彦新潟県知事は『一つでも多くの試合を誘致し、夢の階段を上りたい。
新潟が（球団）経営上安心できる場だと認識してもらうため、県も最大限努力したい』と語っている。
招致な成功すれば、県立野球場『ハードオフ新潟』を準フランチャイズとして使用してほしい、
というのが県側の要望。Ｊ社もそれに異存はない」