【成立】無防備都市宣言万歳っ！【祈願】
↑ここまで滅茶苦茶な想定が許されるならｗ
<中国編>
2009年5月、第三次天安門事件が勃発。事件への対応を巡って中国共産党は実利派と原則派に分裂。
実利派が党内抗争に勝利するが、秋に至り生活水準改善を求め炭鉱ストが頻発し、華北では暖房用石炭が欠乏。
これを受けて原則派が北京でクーデターを決行するが、途中で軍の裏切りに遭い 孤立、鎮圧される。
原則派を指導部から一掃した実利派は事態収拾に努めるが、各省の自立傾向が強まり、統一国家維持のための全国自由選挙の実施を決定。
ここに至り、中国本土安定のため各省自治政府と独自の外交交渉を繰り返して来た米国が、中国周辺国から資金を供出させ、自由選挙実施業務を受注、中国全土で初の自由選挙が実施される。
結果、原則派と軍首脳部のイケメン子弟で構成される『太子党』がメディア活用の選挙戦術を駆使し、勝利する。
<中国編>
2009年5月、第三次天安門事件が勃発。事件への対応を巡って中国共産党は実利派と原則派に分裂。
実利派が党内抗争に勝利するが、秋に至り生活水準改善を求め炭鉱ストが頻発し、華北では暖房用石炭が欠乏。
これを受けて原則派が北京でクーデターを決行するが、途中で軍の裏切りに遭い 孤立、鎮圧される。
原則派を指導部から一掃した実利派は事態収拾に努めるが、各省の自立傾向が強まり、統一国家維持のための全国自由選挙の実施を決定。
ここに至り、中国本土安定のため各省自治政府と独自の外交交渉を繰り返して来た米国が、中国周辺国から資金を供出させ、自由選挙実施業務を受注、中国全土で初の自由選挙が実施される。
結果、原則派と軍首脳部のイケメン子弟で構成される『太子党』がメディア活用の選挙戦術を駆使し、勝利する。
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<台湾編>
『太子党』の勝利を受け、同じイケメン素質の中華民国 馬英九総統は“民主的中国との統一を目指す”と宣言。
同時にチベット/新疆の位置付けも準国家へ格上げされ、“中華連邦”を構成し 国連内に３議席を獲得する。
やがて、中/台統一交渉が開始され、台湾は独自通貨/軍備/外交を有する準国家として、10年後の“中華連邦”への参加を表明。
この頃から、米国の対中優先/日本軽視の姿勢が強まり、日本国内では2chに扇動された反米/反中デモが頻発。
台湾でも中国本土との自由往来解禁によって流入し始めた中華イケメン達に圧倒され、婚期を喪失したブサメン台湾人男性による、外省人襲撃事件が頻発する。
台湾内での衝突が拡大する様相を見て、馬英九総統は戒厳令施行を宣言するが、これに反発した台湾人による騒擾が全土に拡大、米国は“中華連邦軍”による治安維持出動を要請、『太子党』政権は連邦軍数個師団を台湾に派遣し、台湾全島を制圧。
これを受けて、2ch有志の台湾救援義勇軍が台湾への不法入国を試み、台北沖で砲撃を受け沈没 死者多数を出す。
この事件を受け、“中華連邦”代表が日本軍国主義の復活を国連で報告し、旧敵国条項発動を宣言する。
『太子党』の勝利を受け、同じイケメン素質の中華民国 馬英九総統は“民主的中国との統一を目指す”と宣言。
同時にチベット/新疆の位置付けも準国家へ格上げされ、“中華連邦”を構成し 国連内に３議席を獲得する。
やがて、中/台統一交渉が開始され、台湾は独自通貨/軍備/外交を有する準国家として、10年後の“中華連邦”への参加を表明。
この頃から、米国の対中優先/日本軽視の姿勢が強まり、日本国内では2chに扇動された反米/反中デモが頻発。
台湾でも中国本土との自由往来解禁によって流入し始めた中華イケメン達に圧倒され、婚期を喪失したブサメン台湾人男性による、外省人襲撃事件が頻発する。
台湾内での衝突が拡大する様相を見て、馬英九総統は戒厳令施行を宣言するが、これに反発した台湾人による騒擾が全土に拡大、米国は“中華連邦軍”による治安維持出動を要請、『太子党』政権は連邦軍数個師団を台湾に派遣し、台湾全島を制圧。
これを受けて、2ch有志の台湾救援義勇軍が台湾への不法入国を試み、台北沖で砲撃を受け沈没 死者多数を出す。
この事件を受け、“中華連邦”代表が日本軍国主義の復活を国連で報告し、旧敵国条項発動を宣言する。
<日本編>
米国は日本と“中華連邦”の交戦を回避すべく、ビル・クリントン元大統領を特使として派遣するが、プレスの取材に日米安保の領土紛争不適用原則を表明、日本政府との交渉は不調に終わる。
“中華連邦”へ参加を表明した越南とシンガポールの協力を受け、東/南シナ海で国連安全保障活動としての日本向け船舶への臨検・拿捕が開始され、事実上の海上封鎖が開始される。
日本政府は急落する円と流出の止まらなくなった外貨を国内に確保するため、外国為替管理を強化。 日本は国際経済から切り離される。
日銀および主要機関投資家は 米国債の大量売却を検討、米国市場での売却準備を進めるがNSAに計画が察知され、米国政府はこれを経済テロ攻撃として在米日本資産を凍結。 東太平洋での海上封鎖が開始される。
在日米軍基地救援にのため緊急展開部隊派遣を決定。 沖縄では基地指令による在沖米軍の基地外展開と自衛隊への武装解除行動が開始される。
台湾全島制圧に成功した“中華連邦”は、台湾軍と協調しつつ暴動を収束させ、余剰兵力を在沖米軍救援に出発させ、途上で尖閣諸島を占領し“中華連邦”領と宣言、駐留兵を常駐させる。。
沖縄を失った日本に対して、韓国が対馬光復軍を派遣。 海上封鎖対応に追われる海自は対応が遅れ、対馬はあっけなく降伏。
米国は日本と“中華連邦”の交戦を回避すべく、ビル・クリントン元大統領を特使として派遣するが、プレスの取材に日米安保の領土紛争不適用原則を表明、日本政府との交渉は不調に終わる。
“中華連邦”へ参加を表明した越南とシンガポールの協力を受け、東/南シナ海で国連安全保障活動としての日本向け船舶への臨検・拿捕が開始され、事実上の海上封鎖が開始される。
日本政府は急落する円と流出の止まらなくなった外貨を国内に確保するため、外国為替管理を強化。 日本は国際経済から切り離される。
日銀および主要機関投資家は 米国債の大量売却を検討、米国市場での売却準備を進めるがNSAに計画が察知され、米国政府はこれを経済テロ攻撃として在米日本資産を凍結。 東太平洋での海上封鎖が開始される。
在日米軍基地救援にのため緊急展開部隊派遣を決定。 沖縄では基地指令による在沖米軍の基地外展開と自衛隊への武装解除行動が開始される。
台湾全島制圧に成功した“中華連邦”は、台湾軍と協調しつつ暴動を収束させ、余剰兵力を在沖米軍救援に出発させ、途上で尖閣諸島を占領し“中華連邦”領と宣言、駐留兵を常駐させる。。
沖縄を失った日本に対して、韓国が対馬光復軍を派遣。 海上封鎖対応に追われる海自は対応が遅れ、対馬はあっけなく降伏。
<日本・崩壊編>
同時期に、サハリンでは “旧土人主権回復運動”事務所が設置され、ロシア政府が18世紀の古文書を持ち出して北海道の領有を主張。
極東ロシア軍の動員開始を確認した米国は、日本政府に対して主権の一時委譲/米国の保護領化を内容とする日米交渉案を提示。
しかし、日本政府はこれを最後通牒と認識、政府首脳は受諾を内示するが、これに反発した民族主義者と自衛隊の一部が本土決戦用に急遽製造されたプルトニウム原爆を強奪。
米艦隊進路上の鳥島で起爆させ 核武装を宣言するが、この恫喝に米国世論は激高し 対日核攻撃やむなしの意見が主流となる。
一方、北海道ではロシア軍侵攻の危機が高まる中、自衛隊各部隊が米国との協調を目指し、日本政府の指揮から離脱し軍政施行を宣言する。
米国は北海道軍政府と協力し、北海道に展開。 米国保護領として日本からの独立を宣言させる。 これを受けて極東ロシア軍は動員を中止し、侵攻作戦を断念。 北海道軍政権を実効政権として承認する。
北海道独立の動きは日本本土に飛び火し、東北地方の各県知事は協議の上、日本政府からの離脱を表明。 北海道軍政府や日本海側各県と協調しつつ、北日本連合政権を樹立。 首都圏から疎開していた愛子内親王を臨時国家元首に擁立。
同時期に、サハリンでは “旧土人主権回復運動”事務所が設置され、ロシア政府が18世紀の古文書を持ち出して北海道の領有を主張。
極東ロシア軍の動員開始を確認した米国は、日本政府に対して主権の一時委譲/米国の保護領化を内容とする日米交渉案を提示。
しかし、日本政府はこれを最後通牒と認識、政府首脳は受諾を内示するが、これに反発した民族主義者と自衛隊の一部が本土決戦用に急遽製造されたプルトニウム原爆を強奪。
米艦隊進路上の鳥島で起爆させ 核武装を宣言するが、この恫喝に米国世論は激高し 対日核攻撃やむなしの意見が主流となる。
一方、北海道ではロシア軍侵攻の危機が高まる中、自衛隊各部隊が米国との協調を目指し、日本政府の指揮から離脱し軍政施行を宣言する。
米国は北海道軍政府と協力し、北海道に展開。 米国保護領として日本からの独立を宣言させる。 これを受けて極東ロシア軍は動員を中止し、侵攻作戦を断念。 北海道軍政権を実効政権として承認する。
北海道独立の動きは日本本土に飛び火し、東北地方の各県知事は協議の上、日本政府からの離脱を表明。 北海道軍政府や日本海側各県と協調しつつ、北日本連合政権を樹立。 首都圏から疎開していた愛子内親王を臨時国家元首に擁立。
<日本・終末編>
北日本と沖縄を失った東京の日本政府首脳は、関東からの疎開を決定。 臨時首都を京都へ移動させ、米国への恭順を表明、保護領化を受諾する。
政府に放棄された関東では一部 陸自部隊が在日米軍基地を襲撃。 これに対して日本政府は自力での鎮圧を決定し、征東軍を組織し政府系陸自部隊を派遣する。
反乱陸自部隊は旧都内各地で略奪を繰り返しつつ東京東部へ撤退し、征東軍の攻撃で壊滅。日本国内の内戦は終結する。
京都政府は大阪湾に停泊する米国戦艦ミズーリ上で降伏文書に署名。
北日本連合領域と沖縄の米国への割譲、ならびに 日本領への米軍保障進駐と保護領化を受諾した。
北日本と沖縄を失った東京の日本政府首脳は、関東からの疎開を決定。 臨時首都を京都へ移動させ、米国への恭順を表明、保護領化を受諾する。
政府に放棄された関東では一部 陸自部隊が在日米軍基地を襲撃。 これに対して日本政府は自力での鎮圧を決定し、征東軍を組織し政府系陸自部隊を派遣する。
反乱陸自部隊は旧都内各地で略奪を繰り返しつつ東京東部へ撤退し、征東軍の攻撃で壊滅。日本国内の内戦は終結する。
京都政府は大阪湾に停泊する米国戦艦ミズーリ上で降伏文書に署名。
北日本連合領域と沖縄の米国への割譲、ならびに 日本領への米軍保障進駐と保護領化を受諾した。