吉原のティアラって店利用する？【TIARA】避難所★5

家電量販店のＰＯＳ（販売時点情報管理）データを集計するＢＣＮ（東京・千代田）は11日、
今年の夏商戦では薄型テレビの不振が続いたとの調査結果を発表した。

昨年の家電エコポイント制度や地上アナログ放送の終了（地デジ化）に伴う需要増の反動が出るなか、
ロンドン五輪による「特需」は見られなかったという。半面、テレビやデジタルカメラなどに取り付ける周辺機器は堅調だった。

８月の家電製品全体の販売額は前年同月比23.6％減少した。前年比マイナスは昨年８月から13カ月連続となる。
薄型テレビが54.0％減ったことが影響した。ロンドン五輪開催前や期間中も薄型テレビは不振で、
期待された需要増は空振りに終わった格好だ。

ただ、ＢＣＮの道越一郎アナリストは「五輪に限らず、このところ大型スポーツイベントに伴う家電製品の『特需』は
目立たなくなっている」と指摘する。

一方で、好調だったのは家電製品本体ではなく周辺機器。薄型テレビの販売台数が５月から前年同月の半数以下で
推移したのに対し、テレビに取り付けるハードディスク駆動装置（ＨＤＤ）は前年同月をやや下回る程度で底堅かった。
このほかレンズ交換型のデジタルカメラが普及したことで交換レンズが好調。販売台数は６、７月に前年同月比約４割増を記録した。
スマートフォン（高機能携帯電話＝スマホ）のケースや保護シートは、スマホ本体の販売台数の伸びを上回った。

道越氏は「薄型テレビやパソコンなどデジタル画像を表示するディスプレーは相当程度、家庭に普及した」と分析。
手持ちの家電製品の機能を拡張する方向に消費者の関心が向かっているとみる。
今後は「テレビなどをプラットフォーム（基盤）とした新たな展開が、デジタル機器市場の本格的な回復につながるのではないか」
と語った。