戦争犯罪＝遺伝子組み換え　　　　

人体からの廃液・・・下水道で生物実験
何の為に？


北京の下水処理水で奇形メダカ、孵化の８０％に異常
1月4日10時49分配信 読売新聞【北京＝佐伯聡士】

北京市内の下水処理水でメダカの卵を孵化（ふか）させる実験を日中共同で行った結果、環境ホルモンの影響とみられる稚魚の尾の奇形や孵化日数の短縮による死などが起き、
孵化の８０％に異常があったことが３日、明らかになった。

今年８月の北京五輪を前に環境対策を本格化させている中国だが、身近な生活環境に不安が潜んでいることが浮き彫りになった。

実験は、オゾンによる高度な下水処理技術をもつ三菱電機が大阪大、北京大などと共同で２００５年から２年間かけて実施した研究の一部。
将来的に高度処理を導入することで、北京の水不足を解消するのが目的だ。

三菱電機によると、実験は現在の北京の下水処理水を使い、汚染への感度が高いとされるメダカの卵に処理水をかける形で行われた。
その結果、通常９０％とされる孵化率は３０〜４０％に低下。孵化日数も、通常は１０日で孵化するのが５〜７日に短縮された。
尾の先端が曲がるなどの奇形も確認され、正常な孵化はわずか２０％だった。成魚には影響はなかった。
最終更新:1月4日10時49分

レース開幕前夜にパリ・ダカ中止、テロ組織から脅迫
1月5日1時9分配信 読売新聞【ロンドン＝大塚貴司】

ダカール・ラリー（通称パリ・ダカ）の主催者は、レース開幕前夜の４日、
テロ組織からと見られる脅迫と、モーリタニアの治安悪化を理由に、レースの中止を決定した。
レース全体の中止は、３０年の歴史で初。

大会主催者の声明によると、モーリタニアで昨年１２月２４日、観光に訪れていたフランス人家族４人が、アル・カイーダの関連とされる組織に殺害される事件が発生。
主催者も、テロ組織から直接脅迫を受けており、フランス政府などとの協議の末、中止を決めた。
「関係者の安全を優先した時、中止以外の選択はあり得なかった」としている。

ラリーは、５日にリスボンを出発、１１〜１９日にモーリタニアを通り、２０日にセネガルのダカールに到着するコースで計画。
日本からは３度目の優勝を目指す増岡浩さん（三菱パジェロ・エボリューション）らが参戦を予定していた。
最終更新:1月5日1時9分

>>356
で、ダカールラリーと遺伝子組み換えの関係は？

＜波乱連鎖＞金融、商品市場で世界的に　米国で利下げ観測も
1月5日21時7分配信 毎日新聞【ワシントン斉藤信宏】

金融、商品市場の波乱が世界的に連鎖し、増幅を続けている。
米国の低所得者向け高金利住宅ローン（サブプライムローン）問題がドル・米国株安を招き、金融市場から逃避した資金が原油先物相場を押し上げる。
それが米景気後退（リセッション）観測を呼び、世界株安を引き起こす構図だ。
米政府は景気対策の検討に乗り出したが「即効薬にはならない」との指摘も多く週明け以降も世界市場の混乱は続きそうだ。

４日のニューヨーク株式市場でダウ平均が２５０ドル以上も急落したのは、米雇用統計で米国内の就業者数が４年４カ月ぶりの低い伸びにとどまったことが直接の引き金。
サブプライム問題の影響が住宅・金融部門にとどまらず米国経済全体に波及していることが裏付けられ、
「米景気後退がいよいよ現実味を帯びてきた」との見方が強まり、売り注文が殺到した。

米国が景気後退期に入れば、昨年夏以降のサブプライムショックで進行してきたドル安をさらに加速させる可能性が高い。
ドル安はドル建てで取引される商品市場の割安感を生み、世界中の投機資金を同市場に呼び込んで原油価格をつり上げる。

また、ドル安・円高は日本企業、とくに輸出企業の収益にも大きな影響を及ぼす。
４日の東京株式市場で日経平均株価が一時７６５円も下落したのはそのためで、週明けの東京市場では
「円高・ドル安の進行と米国株安がさらなる日本株安を誘発するという悪循環に陥る恐れもある」（米投資銀関係者）。

>>358つづき
サブプライム問題の発信源である米国では比較的堅調だった雇用に陰りが見えたことで、住宅ローン返済が滞り、さらなる信用不安を引き起こす懸念が強まっている。
米政府が減税などを柱とする景気対策の検討に着手したのも、景気に急ブレーキがかかることへの危機感の表れだ。

米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）は２９、３０両日、金融政策を決定する連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）を開くが、
「０．５％の大幅利下げに踏み切る以外に取るべき選択肢はない」（米メリルリンチのデービッド・ローゼンバーグ氏）などと大幅利下げを促す声が出始めている。

ただ、米国の追加利下げはさらなるドル安を招き、世界経済の新たな波乱要因になる恐れもある。
原油価格が一時１バレル＝１００ドルの大台を突破するなどインフレ懸念もあるだけに、景気後退とインフレ圧力のはざまで金融政策のかじ取りも一段と難しさを増している。

サブプライムと遺伝子組み換えの関係は？

コシヒカリＢＬ：米の表示で県とＪＡが論争　中央会長が知事に反論　／新潟
1月8日12時1分配信 毎日新聞

◇中央会長「見直す必要なし」
県が導入を進めてきたコシヒカリの新品種「コシヒカリＢＬ」が、従来品種と同じ「コシヒカリ」と表示されて販売されていることを巡り、県と農業関係者の間で論争が起きている。
泉田裕彦知事が昨秋の県議会で「情報隠しだった」と発言したのが発端。
ＪＡ新潟中央会の柳沢武治会長は７日の年頭記者会見で、現段階で表示を見直す必要はないとの考えを示し、泉田知事に反論した。【渡辺暢】
コシヒカリＢＬは、いもち病に強いとされるコシヒカリの新品種。県が８６年に品種改良を始め、０５年から一斉導入を進めてきた。
県農産園芸課によると、既に約９５％がコシヒカリからＢＬ米に切り替わったとみられるという。

>>361つづき
ただ県は「法律上は従来種もＢＬ米も変わらない」としており、ＪＡは従来と同じ「コシヒカリ」の表示で流通させている。
これについて、泉田知事は、昨年１１月の県議会特別委員会で「ＢＬ米に変わったのに表示がそのままなのは、情報隠しだった」と発言。
その後、会見や県議会などで「なるべく情報は開示する方向でやった方がいいのではないかという話だった」と表現をやわらげたものの、今後は二つの品種を区別して表記する方針を示している。
これに対し、柳沢会長は「（ＢＬ米は）別の品種を遺伝子組み換えで作ったわけではない。県を中心に取り組んできたもので、（ＪＡも）食味調査などで説明に努めてきた」と反論。
「過去の歴史をひもといた上で言ってほしいと、はっきり申し上げておきたい」と述べ、区別して表記する必要はないとの考えを示した。
ただ、消費者の間からは「従来のコシヒカリと味が違う」といった声もあるため、同ＪＡの重野徳夫専務理事は
「どうしたら（消費者に）理解いただけるか、検討していく必要がある」として、検討委員会の設置を求める考えも示した。
１月８日朝刊 最終更新:1月8日12時1分